2022/12/09

中国メーカーのポリウレタン原料の販売動向を調査

株式会社 富士経済 

中国メーカーのポリウレタン原料の販売動向を調査

―2027年市場予測(2021年比)―
■ポリプロピレングリコール(PPG) 407万トン(23.3%増)
自動車、家具向け軟質ウレタンフォームや、建築物、家電向け硬質ウレタンフォームの伸長で拡大


中国メーカーのポリウレタン原料の販売動向を調査

―2027年市場予測(2021年比)―

■ポリプロピレングリコール(PPG) 407万トン(23.3%増)

自動車、家具向け軟質ウレタンフォームや、建築物、家電向け硬質ウレタンフォームの伸長で拡大

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、省エネ対応や自動車の快適性向上を背景に需要が高まるポリウレタン原料について、中国ポリウレタン原料メーカー(中国メーカー)の販売動向を調査した。その結果を、「中国ポリウレタン原料メーカーの最新動向調査 2023」にまとめた。

この調査では、ポリウレタン原料のうち、中国資本メーカーの参入が多い7品目を対象に、市場の動向を明らかにし、将来を展望した。また、中国でのポリウレタン関連製品に対する規制や、主要メーカーの動向も明らかにした。なお、市場は、中国で生産されたポリウレタン原料の販売量(中国国内販売+輸出)で算出した。

※中国ポリウレタン原料メーカー(中国メーカー)には、中国資本メーカー以外に中国に生産拠点を持つ外資メーカーも含まれる。

◆調査結果の概要

■中国メーカーのポリウレタン原料販売動向

ポリウレタンは、ポリオールとイソシアネートを組み合わせることで、様々な物性を持たせた樹脂である。硬質・軟質ウレタンフォームや塗料・コーティング剤、接着剤、シーリング材、エラストマーなど日常的に使用する製品に多く用いられており、中国各地域の人口増加や経済成長に伴う生活水準の向上と連動して市場は拡大してきた。現在は、中国国内の需要を上回る生産能力があり、欧米を中心に輸出も増加している。

他国に比べて、中国では、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動低迷からの立ち直りが早かったため、2021年の市場は拡大した。今後も省エネ対応や自動車の快適性向上を背景に、住宅用断熱材や自動車シートのクッション向けが堅調に伸びるとみられる。自動車向けは中国国内だけでなく、輸出も好調であることから、市場拡大が続くとみられる。

◆注目市場

●ポリプロピレングリコール(PPG)

2022年見込

2021年比

2027年予測

2021年比

337万トン

102.1%

407万トン

123.3%

大手メーカーを中心に生産能力が強化されており、中国国内での販売増加に加えて、海外にも販路を広げている。2021年は、新型コロナの影響で在宅勤務が増え、断熱材や家具向けを中心に欧米への輸出が増えた。2022年も外需獲得の動きは続いており、輸出が好調であるため、市場は前年比2.1%増の337万トンが見込まれる。

今後、都市開発の加速や炭素排出量削減などに対応した環境保護の取り組みによって、建築・省エネや自動車、家電、家具などで環境を意識した製品化が進むとみられ、自動車、家具向けの軟質ウレタンフォームや建築物、家電向けの硬質ウレタンフォームが伸長するため、原料のPPG市場も拡大が予想される。

●トルエンジイソシアネート(TDI)

2022年見込

2021年比

2027年予測

2021年比

77万トン

101.3%

94万トン

123.7%

中国は、2021年時点で世界のTDI生産能力のうち約40%を占め、年々生産量が増加している。

中国国内の不動産市場の低迷による影響が懸念されるものの、国内EV市場の急伸によって軟質ウレタンフォーム向けが伸びているほか、海外からの引き合いも増加しているため、2022年の市場も微増が予想される。

長期的には、国内外の景気回復に伴って堅調に市場は拡大し、2027年は2021年比23.7%増が予測される。

◆調査対象

ポリウレタン原料

・ポリプロピレングリコール(PPG)

・トルエンジイソシアネート(TDI)

・ポリテトラメチレンエーテルグリコール(PTMG)

・1,6-ヘキサンジオール(1,6-HD)

・ポリエステルポリオール(PEP)

・トリメチロールプロパン(TMP)

・ジフェニルメタンジイソシアネート(MDI)

 

中国ポリウレタン原料メーカー30社

2022/12/09

上記の内容は弊社独自調査の結果に基づきます。 また、内容は予告なく変更される場合があります。 上記レポートのご購入および内容に関するご質問はお問い合わせフォームをご利用ください、 報道関係者の方は富士経済グループ本社 広報部(TEL 03-3241-3473)までご連絡をお願いいたします。

この企業のニュース

    現在、この企業のニュースはありません。

業界チャネル Pick Upニュース

注目キーワード