2年連続「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定 - CDP気候変動分野、サプライヤーエンゲージメント評価 -
ＥＩＺＯ 株式会社2024年3月7日
EIZO株式会社
2 年連続「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定
‐CDP気候変動分野、サプライヤーエンゲージメント評価‐
EIZO株式会社（本社：石川県白山市、代表取締役社長：実盛祥隆）は、国際的な環境非営利団体CDP※が実施した 2023 年度の気候変動質問書を通じた「サプライヤーエンゲージメント評価」において、最高評価である「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に 2 年連続で選定されました。
当社は先に実施されたCDPの気候変動分野に関する 2023 年調査において、リーダーシップレベルである最高評価の「A」スコアを獲得しています。今回の「サプライヤーエンゲージメント評価」は、この気候変動質問書のうち 4 分野(「ガバナンス」、「目標」、「Scope（スコープ）3 排出量」、「バリューチェーンエンゲージメント」)への回答に加え「気候変動スコア」の計 5 項目により、企業が気候変動課題においてどのようにサプライヤーと協働しているかを評価するものです。
当社は、「映像を通じて豊かな未来社会を実現する」という企業理念のもと、環境に配慮した製品づくりを原点として企業活動を続けてまいりました。「気候変動への対応」および「サプライチェーンマネジメント」をマテリアリティ（重要課題）として、サプライチェーン全体でのエネルギーマネジメントや気候変動緩和などのサステナビリティの推進に、サプライヤーの皆様のご理解・ご協力を得ながら取組んでおります。また、TCFD 提言に基づく情報開示の実施、GHG(温室効果ガス)排出削減目標の SBT 認定取得に続き、2023 年 5月には 2040 年までの Net Zero 達成に向けた「低炭素移行計画 -Transition to Net Zero-」を策定するなど、より一層の対応を加速しております。今回の評価は、このような当社の取組みが総合的に評価されたものと考えています。
今後とも、これらの活動を通じて脱炭素社会の実現に貢献してまいります。
※CDP： 企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。CDP 質問書による調査は TCFD に完全に整合しており、そのスコアは持続可能でレジリエントな Net Zero 社会に向けた投資や購買の意思決定に広く活用されている。2023 年には、136 兆米ドル以上の資産を持つ 740 社以上の署名な金融機関が、CDP のプラットフォームを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の約 23,000 社の企業がこれに応じた。
▼CDP グローバルWebサイト
https://www.cdp.net/en
以上
EIZO株式会社
2 年連続「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定
‐CDP気候変動分野、サプライヤーエンゲージメント評価‐
EIZO株式会社（本社：石川県白山市、代表取締役社長：実盛祥隆）は、国際的な環境非営利団体CDP※が実施した 2023 年度の気候変動質問書を通じた「サプライヤーエンゲージメント評価」において、最高評価である「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に 2 年連続で選定されました。
当社は先に実施されたCDPの気候変動分野に関する 2023 年調査において、リーダーシップレベルである最高評価の「A」スコアを獲得しています。今回の「サプライヤーエンゲージメント評価」は、この気候変動質問書のうち 4 分野(「ガバナンス」、「目標」、「Scope（スコープ）3 排出量」、「バリューチェーンエンゲージメント」)への回答に加え「気候変動スコア」の計 5 項目により、企業が気候変動課題においてどのようにサプライヤーと協働しているかを評価するものです。
当社は、「映像を通じて豊かな未来社会を実現する」という企業理念のもと、環境に配慮した製品づくりを原点として企業活動を続けてまいりました。「気候変動への対応」および「サプライチェーンマネジメント」をマテリアリティ（重要課題）として、サプライチェーン全体でのエネルギーマネジメントや気候変動緩和などのサステナビリティの推進に、サプライヤーの皆様のご理解・ご協力を得ながら取組んでおります。また、TCFD 提言に基づく情報開示の実施、GHG(温室効果ガス)排出削減目標の SBT 認定取得に続き、2023 年 5月には 2040 年までの Net Zero 達成に向けた「低炭素移行計画 -Transition to Net Zero-」を策定するなど、より一層の対応を加速しております。今回の評価は、このような当社の取組みが総合的に評価されたものと考えています。
今後とも、これらの活動を通じて脱炭素社会の実現に貢献してまいります。
※CDP： 企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。CDP 質問書による調査は TCFD に完全に整合しており、そのスコアは持続可能でレジリエントな Net Zero 社会に向けた投資や購買の意思決定に広く活用されている。2023 年には、136 兆米ドル以上の資産を持つ 740 社以上の署名な金融機関が、CDP のプラットフォームを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の約 23,000 社の企業がこれに応じた。
▼CDP グローバルWebサイト
https://www.cdp.net/en
以上