「CDP気候変動」最高評価のAリスト企業に2年連続で選定
太陽誘電 株式会社2024 年 3 月 29 日
太陽誘電：「CDP 気候変動」最高評価の A リスト企業に 2 年連続で選定
－「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」にも 2 年連続で選定－
太陽誘電株式会社（代表取締役社長執行役員：佐瀬 克也、本社：東京都中央区）は、国際環境非営利団体である CDP（注 1）から、気候変動分野の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、最高評価の A リスト企業に 2 年連続で選定されました。また、サプライチェーンにおけるエンゲージメントの取組みが評価され、「サプライヤーエンゲージメント評価」においても、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に 2 年連続で選定されました。
太陽誘電グループは、「中期経営計画 2025」において、経済価値と社会価値を両輪とした企業価値向上を目指し、気候変動への対応強化をマテリアリティ（重要課題）として設定しています。2030 年度までに温室効果ガス（GHG）排出量を 42％削減（2020 年度比）するという SBT（注 2）1.5℃水準のGHG 削減を中期目標として設定し、取組みを進めています。また、「TCFD」（注 3）の提言に賛同し、気候変動に関するリスクと機会を特定し、財務影響を含めたシナリオ分析に基づく戦略を立案するとともに、徹底した省エネ・創エネ・再エネの実行を軸として、生産手法の改善や太陽光発電の導入拡大、再生可能エネルギーへの転換など積極的な活動を展開しています。
これらの気候変動対策に関する活動が総合的に評価され、約 21,000 社の評価対象企業の中から、「CDP 気候変動」A リスト企業として選定されました。また、「サプライヤーエンゲージメント評価」においても、サプライチェーン全体での気候変動対策におけるサプライヤーとの協働が高く評価され、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。
太陽誘電グループは、気候変動をはじめとする ESG に関する取り組みが経営における機会およびリスクになることを認識し、事業を通じて社会的課題を解決する活動を推進しています。今後も、脱炭素思想に基づくものづくりを推進することを通して、持続可能な社会への貢献と企業価値のさらなる向上に努めてまいります。
太陽誘電のサステナビリティ活動については、当社ホームページ上で公開しております。
https://www.yuden.co.jp/jp/company/sustainability/
【参考情報】
2023 年度 CDP A リスト企業
https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores
各企業のスコア
https://www.cdp.net/en/responses
サプライヤー・エンゲージメント・リーダー
https://www.cdp.net/ja/supply-chain/supplier-engagement-rating
■用語解説
（注 1）CDP
CDP は、英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）で、2000 年に設立され投資家、企業、国家、地域、都市が自らの温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護など環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している。
（注 2）SBT（Science Based Targets）
SBT とは、科学的根拠に基づいた目標設定のこと。2015 年に定められたパリ協定が求める水準と整合した 5～10 年後を目標年として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標を示す。
（注 3）TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
TCFD とは、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climaterelated Financial Disclosures）」のこと。企業に対して、気候変動関連リスクに関するガバナンスや戦略、リスクマネジメント、指標と目標などの項目について開示することを推奨している。
太陽誘電：「CDP 気候変動」最高評価の A リスト企業に 2 年連続で選定
－「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」にも 2 年連続で選定－
太陽誘電株式会社（代表取締役社長執行役員：佐瀬 克也、本社：東京都中央区）は、国際環境非営利団体である CDP（注 1）から、気候変動分野の透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、最高評価の A リスト企業に 2 年連続で選定されました。また、サプライチェーンにおけるエンゲージメントの取組みが評価され、「サプライヤーエンゲージメント評価」においても、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に 2 年連続で選定されました。
太陽誘電グループは、「中期経営計画 2025」において、経済価値と社会価値を両輪とした企業価値向上を目指し、気候変動への対応強化をマテリアリティ（重要課題）として設定しています。2030 年度までに温室効果ガス（GHG）排出量を 42％削減（2020 年度比）するという SBT（注 2）1.5℃水準のGHG 削減を中期目標として設定し、取組みを進めています。また、「TCFD」（注 3）の提言に賛同し、気候変動に関するリスクと機会を特定し、財務影響を含めたシナリオ分析に基づく戦略を立案するとともに、徹底した省エネ・創エネ・再エネの実行を軸として、生産手法の改善や太陽光発電の導入拡大、再生可能エネルギーへの転換など積極的な活動を展開しています。
これらの気候変動対策に関する活動が総合的に評価され、約 21,000 社の評価対象企業の中から、「CDP 気候変動」A リスト企業として選定されました。また、「サプライヤーエンゲージメント評価」においても、サプライチェーン全体での気候変動対策におけるサプライヤーとの協働が高く評価され、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。
太陽誘電グループは、気候変動をはじめとする ESG に関する取り組みが経営における機会およびリスクになることを認識し、事業を通じて社会的課題を解決する活動を推進しています。今後も、脱炭素思想に基づくものづくりを推進することを通して、持続可能な社会への貢献と企業価値のさらなる向上に努めてまいります。
太陽誘電のサステナビリティ活動については、当社ホームページ上で公開しております。
https://www.yuden.co.jp/jp/company/sustainability/
【参考情報】
2023 年度 CDP A リスト企業
https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores
各企業のスコア
https://www.cdp.net/en/responses
サプライヤー・エンゲージメント・リーダー
https://www.cdp.net/ja/supply-chain/supplier-engagement-rating
■用語解説
（注 1）CDP
CDP は、英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）で、2000 年に設立され投資家、企業、国家、地域、都市が自らの温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護など環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営している。
（注 2）SBT（Science Based Targets）
SBT とは、科学的根拠に基づいた目標設定のこと。2015 年に定められたパリ協定が求める水準と整合した 5～10 年後を目標年として企業が設定する温室効果ガス排出削減目標を示す。
（注 3）TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
TCFD とは、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climaterelated Financial Disclosures）」のこと。企業に対して、気候変動関連リスクに関するガバナンスや戦略、リスクマネジメント、指標と目標などの項目について開示することを推奨している。