「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2024」消費者調査レポートを発行
株式会社 プラネットプラネットニュースNo.188
2024.04.24
「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2024」
消費者調査レポートを発行
株式会社プラネット(本社:東京都港区、代表取締役社長:坂田政一、証券コード:2391)は、日本の消費財流通に携わる方々の事業発展に寄与すべく、日常生活と買物・消費への意識と行動の変化、一般消費財の買物行動とネットでの購入のインサイト、ならびに生活と買物に関する価値観の変化を調査し、「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2024」を発行しました。
「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2024」表紙<調査内容>
Ⅰ.日常生活と買物・消費への意識と行動の変化
Ⅱ.一般消費財の買物行動とネットでの購入のインサイト
Ⅲ.商品配送の宅配便に関するインサイトの変化
Ⅳ.生活と買物に関する価値観の変化
3年以上にも及んだコロナ禍、長引く物価高は、私達の購買・消費に大きな影響をもたらしています。
このような状況の中、日常の変化、消費への意識の変化、さらに買物に関する価値観の変化について調査しました。
Ⅰ.日常生活と買物・消費への意識と行動の変化
1.日常生活の変化
2.物価高によるお金や買物・消費に関する意識と行動の変化
3.物価高に対する買い物の工夫
Ⅱ.一般消費財の買物行動とネットでの購入のインサイト
1.販売チャネル毎の買い物傾向(日用品・化粧品・医薬品)
2.インターネットで買い物する理由
3.インターネットの買い物で利用するサイト・アプリ
4.リアル店舗とネットショップの価格比較
5.デジタル・クーポン利用の動向
Ⅲ.商品配送の宅配便に関するインサイトの変化
1.宅配便についての意識の変化
Ⅳ.生活と買物に関する価値観の変化
1.生活に関する価値観や意識
2.買い物で価格より優先すること
>「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2024」はこちらから https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/internet.html
「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2024」調査概要
調査方法: インターネットによるアンケート調査
調査期間: 2024年2月14日~19日
調査対象: 日本国内在住の20~79歳男女
回答者数: 3,000名 (内訳 : 各年代(20~70代)ごとに男女250名ずつ)
調査協力: 一般社団法人 流通問題研究協会
調査委託: インターワイヤード株式会社
【当調査に関するお問い合わせ先】
株式会社プラネット マーケティング&イノベーションユニット Mail:ri@planet-van.co.jp
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社プラネット 広報・IRチーム Mail:koho-pr@planet-van.co.jp