国際文化会館ジャーナリズム大賞 調査報道「中国に狙われた工作機械」が受賞
株式会社 日本経済新聞社2024 年 6 月 26 日
株式会社 日本経済新聞社
国際文化会館ジャーナリズム大賞
調査報道「中国に狙われた工作機械」が受賞
日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）の調査報道記事「中国に狙われた工作機械」が 24 日、日本と世界の関わりをテーマとした優れた報道を表彰する「国際文化会館ジャーナリズム大賞」を受賞しました。
受賞作は、2023 年 11 月に日本経済新聞や電子版などで報じた「中国に狙われた工作機械 核開発のサプライチェーンに抜け穴」を初報とする一連の報道です。中国が日米欧の工作機械を核開発に転用している疑いを公開情報などをもとに調査したもので、入札情報から核機関が先進国の工作機械を入手しようとしていることを突き止め、実際の映像などから使用の実態を明らかにしました。 電子版で 3D モデルを用いて工作機械が核開発に転用される流れを解説したほか、ドキュメンタリー動画「NIKKEI Film」で専門家の解説を交えて多角的に伝え、国内外で大きな反響を呼びました。 国際文化会館ジャーナリズム大賞の募集は今回が初めてです。東京大学の林香里理事・副学長が選考委員長を務めました。表彰式は 7 月 17 日に都内で行われます。
■主な受賞対象
・電子版ビジュアルデータ「中国に狙われた工作機械 核開発の供給網に抜け穴」
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/china-nuclear-supply-chain/
・電子版映像コンテンツ「NIKKEI Film なぜ中国は日本の工作機械を狙ったのか」
https://www.nikkei.com/telling/DGXZTS00006180T00C23A8000000/
■受賞紹介ページ 公益財団法人 国際文化会館 第１回 国際文化会館ジャーナリズム大賞
https://ihj.global/journalism/
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は 1876 年以来、140 年以上にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約 1500 人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は 140 万部、2010 年 3 月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は 112 万です。
本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)
株式会社 日本経済新聞社
国際文化会館ジャーナリズム大賞
調査報道「中国に狙われた工作機械」が受賞
日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）の調査報道記事「中国に狙われた工作機械」が 24 日、日本と世界の関わりをテーマとした優れた報道を表彰する「国際文化会館ジャーナリズム大賞」を受賞しました。
受賞作は、2023 年 11 月に日本経済新聞や電子版などで報じた「中国に狙われた工作機械 核開発のサプライチェーンに抜け穴」を初報とする一連の報道です。中国が日米欧の工作機械を核開発に転用している疑いを公開情報などをもとに調査したもので、入札情報から核機関が先進国の工作機械を入手しようとしていることを突き止め、実際の映像などから使用の実態を明らかにしました。 電子版で 3D モデルを用いて工作機械が核開発に転用される流れを解説したほか、ドキュメンタリー動画「NIKKEI Film」で専門家の解説を交えて多角的に伝え、国内外で大きな反響を呼びました。 国際文化会館ジャーナリズム大賞の募集は今回が初めてです。東京大学の林香里理事・副学長が選考委員長を務めました。表彰式は 7 月 17 日に都内で行われます。
■主な受賞対象
・電子版ビジュアルデータ「中国に狙われた工作機械 核開発の供給網に抜け穴」
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/china-nuclear-supply-chain/
・電子版映像コンテンツ「NIKKEI Film なぜ中国は日本の工作機械を狙ったのか」
https://www.nikkei.com/telling/DGXZTS00006180T00C23A8000000/
■受賞紹介ページ 公益財団法人 国際文化会館 第１回 国際文化会館ジャーナリズム大賞
https://ihj.global/journalism/
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は 1876 年以来、140 年以上にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約 1500 人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は 140 万部、2010 年 3 月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は 112 万です。
本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)