ヤマザキマザックに伴走型プロフェッショナルサービス「xSource」を提供 － 全社DX推進を目指す新たなIT戦略を策定
日鉄ソリューションズ 株式会社ヤマザキマザックに伴走型プロフェッショナルサービス「xSource」を提供
～全社DX推進を目指す新たなIT戦略を策定～
- プレスリリース
2024年7月17日 日鉄ソリューションズ株式会社
日鉄ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：玉置 和彦、以下「NSSOL」）は、このたび、ヤマザキマザック株式会社（本社：愛知県丹羽郡大口町、代表取締役社長：山崎 高嗣、以下「ヤマザキマザック」）が新たなIT戦略策定のために伴走型プロフェッショナルサービス「xSource（クロスソース）」を活用したことをお知らせいたします。xSourceは、当社の膨大なSI経験から抽出した高品質かつ多種多様なITアセットをメニュー化して提供するものです。xSourceを通じて、NSSOLの高度IT人材がヤマザキマザックのIT戦略の刷新を支援し、同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）の取組みを強力に牽引しました。
グローバル展開を進める工作機械メーカーとして国内外の製造業を支えるヤマザキマザックは、「お客様・社員・国際社会に貢献する」を企業理念として掲げ、創業以来、製造現場の生産性向上に貢献する製品や技術をいちはやく提供し、世界中の顧客とモノづくりの発展に貢献しています。
製造業界の中核を担う同社では、DX実現をこれまで以上に加速させるべく、社内の情報システム部門のコアシフトを推進しています。コアシフトに向けては、バーチャルチームを設立し、複雑なITシステム環境の現状把握、既存のIT戦略の見直しを図るため、社内で議論を積み重ねてきました。しかしながら、DXに繋がるIT戦略は高度な専門知識や領域をカバーする必要があり、部員の意識改革や業務モチベーション維持も不可欠なため、容易なことではありませんでした。
NSSOLは伴走型プロフェッショナルサービス xSourceを通じて、ヤマザキマザックの新たなIT戦略の策定を支援しました。アセット化されたxSourceのメニューから同社の情報システム部門が求める情報を取捨選択して提供。ヤマザキマザックのIT知見が補完されたことで、IT戦略策定に求められる多角的な議論を効率的に推進することができ、DX実現の加速に貢献しました。xSourceの具体的な支援内容は以下の通りです。
- 現状把握分析：市場動向やヤマザキマザックの情報システム部門の現状を正確に把握するための各種手法の提示と実際の分析支援
- ベストプラクティスの提供：現在のIT戦略トレンドやヤマザキマザックに必要なIT戦略要素を網羅した最適なIT戦略骨子の提案
- プロジェクト推進：バーチャルチーム運営や各会議体の品質を高めるための効果的なファシリテーションを実践
- IT人材育成への貢献と組織強化：情報システム部の部員間の横断的な会話を活性化させ、組織の一体感を醸成、xSourceメンバーとの対話で部員のIT知見も蓄積
xSourceが提供する各メニューでは、「DX」「クラウド利活用（CCoE/SRE）」「セキュリティ」といった複数のIT領域において、上流支援など各プロジェクト推進フェーズで求められる情報やITスキルをまとめています。お客様は検討中のデジタル施策に必要となる情報を素早く入手できるため、従来と比較して短期間で施策を立ち上げることができます。また、標準アセットに加えて、お客様の課題解決に必要な支援をカスタイマイズして提供することも可能です。高度ITスキルを保有している人材の確保が困難になっている昨今、お客様のインソース戦略の新たな活路として、xSourceを活用いただくことを想定しています。
xSourceの支援メニュー（抜粋）今後もNSSOLは、当社のパーパス「ともに未来を考え 社会の新たな可能性を テクノロジーと情熱で切り拓く」のもと、当社の技術力と多様かつ膨大なIT知見により、お客様のIT課題解決を支援していきます。
以上
ヤマザキマザック株式会社 経営本部情報システム部 部長 青山 督氏コメント
「IT資産が膨らむ中、リーダーたちは実業務の合間を縫ってIT戦略に関わる活動をしていました。この活動を力強く推進するには『伴走してくれて、かつ、一緒になって手も動かしてくれるCo-Leader』が必要と考えていましたので、NSSOLからxSourceの提案をもらったときは、渡りに船でした。難しい話題でも豊富な経験から最適なフレームワークなどを提案・実践して、上手く結論まで導いてもらえました。」
・NS Solutions、NSSOL、NS（ロゴ）、xSource＼クロスソースは、日鉄ソリューションズ株式会社の登録商標です。
・本文中の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
【本件に関するお問い合わせ先】
日鉄ソリューションズ株式会社
ITサービス＆エンジニアリング事業本部
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【報道関係お問い合わせ先】
日鉄ソリューションズ株式会社
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