EV充電市場、2020年から2025年の間に、CAGR21%で成長予測
株式会社 グローバルインフォメーション株式会社グローバルインフォメーションは、年間契約型情報サービス「公共および民間の電気自動車充電設備市場：充電ポイントタイプ、充電容量、充電設備アプリケーション、顧客タイプ、地域、国別の分析、予測および成長機会（2018年～2026年）」（Power Technology Research LLC）の販売を8月25日より開始いたしました。
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EV充電市場は、2020年から2025年の間に、CAGR21%の成長が見込まれています。中でも公共充電インフラは同年の間に18%、民間充電インフラは23%のCAGRで成長すると予想されています。2019年から2020年にかけて、DC充電ポイントの年間追加数は、全世界で90％増加すると予測されました。APAC（アジア太平洋地域）は、DC充電器の設置数が最も多く、33万2,000の充電ポイントがあり、そのうち93%が中国にあります。EV充電市場は、バッテリーの大型化に伴い、直流の急速充電が広く普及していますが、公共充電インフラでは交流充電が依然としてシェアの大半を占めています。
一般的に家庭向け充電は、各国政府のインセンティブによって推進されます。したがって、家庭へのEVSE設置には、政府の政策や予算が重要な役割を果たします。一方、家庭用充電器の採用は、プラグインハイブリッド（PHEV）車に比べてバッテリー式電気自動車の方が多いため、PHEVの台数が多い国では家庭用充電器の数が少ない傾向があります。世界では、1,000万台を超える乗用電気自動車に対し、約310万台の家庭用充電器が対応しています。
家庭用充電器の次に多いのは、商用車用充電器です。小型商用車、バス、およびトラックの夜間充電には交流充電が適していますが、機会充電には直流充電が好まれます。商用車の充電ニーズを考えると、この傾向は今後も続くと考えられます。
また、石油会社は、ガソリンスタンドのインフラを利用して充電器を設置したり、CPO(Charge Point Operators)やEMSP(Electric Mobility Service Provider)を買収したりして、EV充電ビジネスに多角的に取り組んでいます。さらに、ほとんどの国で、一般市民に電気乗用車が普及する前に、政府や多国籍企業が所有する車両が電動化されると予想されます。
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