国内企業におけるデータサイエンティストの採用動向調査を実施
一般社団法人 データサイエンティスト協会データサイエンティストの採用ニーズは引き続き高水準、確保できない企業も。
ビジネス課題解決型人材、社内異動による育成が増加傾向。
一般社団法人データサイエンティスト協会（所在地：東京都港区、代表理事：草野 隆史、以下 データサイエンティスト協会)は、国内企業におけるデータサイエンティスト(以下 DS)の採用に関する調査結果を発表しました。
＜調査結果のまとめ＞
DSを直近1年で増やした企業は41%でコロナ禍でも堅調
DSを目標通り確保できなかった企業は62％で昨年よりも拡大
DS人材の育成・研修制度として、社内外の研修制度を提供している企業が減少
今後増員したいDSのタイプとしては、ビジネスタイプが36％、アナリストタイプが28％、エンジニアタイプが34％
今後、採用・育成したいDSは「ビジネス課題解決を得意とする人材」が最も多く43％で過去最高水準
「データを使ったサービスを開発する人材」に対する採用・育成ニーズも増加傾向
中途採用では「経験者のみ」を採用する企業の割合は72％と昨年から続いて高い水準
【調査の趣旨・目的】
データサイエンティスト協会 調査・研究委員会（委員長 塩崎潤一）では、「データサイエンティスト市場の"需要と供給のミスマッチ"の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っています。近年、DSに対する企業側のニーズが高まっているものの、企業における在籍状況・採用実態、欲しい人材像などについて、定量的に把握したデータはなかったため、2019年から企業の人事部門に対してDSの採用について調査しており、今回で３回目となりました。これらの調査結果をもとに、DSと企業のミスマッチを解消し、DSの経験・能力を正しく活かすことを目的にしています。
【調査結果について】
今回の調査結果について、データサイエンティスト協会 調査・研究委員会 委員長の塩崎潤一（株式会社野村総合研究所 データサイエンスラボ長）は次のように述べています。「企業のデータサイエンティスト採用に関する調査も今年で３回目となりました。新型コロナウイルスの影響で採用動向に大きな影響があることが懸念されましたが、DSに対する採用意欲は旺盛で、目標通り確保できなかった企業は62％もありました。また、今回の調査では、ビジネスタイプのDSに対する意向が高まっていることも特徴的でした。採用・育成したいDSは“ビジネス課題解決を得意とする人材”が最も多く、過去最高水準でした。DSに対しては、単純にデータを分析するだけという役割ではなく、ビジネスを変革する役割まで期待するようになっていると言えます。」
【調査の詳細】
データサイエンティスト人材の増減と内訳
データサイエンティスト採用の充足度
データサイエンティスト人材の育成・研修制度
今後増員したいデータサイエンティストのタイプ別内訳
今後３年間で採用・育成したいデータサイエンティストの人材像
今後３年間で採用したいデータサイエンティストの人材像(中途採用)
【調査概要】
調査対象 ：日本国内一般企業（人事担当者向け）
※従業員30名以上の企業を対象に、企業規模別にランダム抽出
調査手法 ：郵送法＋Web調査
調査期間 ：2021年9月10日～10月21日
有効回答数：約333社（発送5,400社、回収率6.2％）
郵送：140社、Web：193社
以下より、調査結果の詳細をご覧いただくことができます。
https://www.datascientist.or.jp/common/docs/corporate_research2021.pdf
■一般社団法人データサイエンティスト協会について
データサイエンティスト協会は、社会のビッグデータ化に伴い重要視されているデータサイエンティスト （分析人材）の育成のため、その技能（スキル）要件の定義・標準化を推進し、社会に対する普及啓発活動を行っています。分析技術認定（レベル認定）などの活動を通じて、分析能力の向上を図るための提言や協力を惜しまない支援機関として、高度人材の育成とデータ分析業界の健全な発展に貢献します。
2022年4月現在、121社14団体の法人会員と約18,200名の一般（個人）会員が参画しています。
代表理事：草野 隆史(株式会社ブレインパッド 代表取締役社長)
所在地：東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立：2013年5月
https://www.datascientist.or.jp/
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提供元：PRTIMES