日鉄物産システム建築「ＮＥＯ」シリーズ、従来の25%の工期短縮で建設業界の2024年問題の解決に貢献
日鉄物産システム建築 株式会社自社開発のシステム建築で年間200棟・累計4,500棟を超える実績を持ち、建物構造の豊富なバリエーションで建築主に人気
システム建築の専業メーカーである日鉄物産システム建築株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：生井敏夫）は、今年4月に発売した規格進化型システム建築「NEO-Grid(ネオ・グリッド)」を加えた「NEO (ネオ) 」シリーズの棟数実績が前年比159％と順調に推移しています。当社は、工場、倉庫、店舗の建築において「低コスト」「短工期」「高い耐震性」「多彩な外観デザイン」「環境への配慮」「安心のメンテナンス」などの建築主の様々なニーズに対応できるシステム建築を自社開発しています。現在「TiO(ティオ)」「TREO(トレオ)」「NEO(ネオ)」の３シリーズを販売しており、3シリーズにおける実績は年間200棟・累計4,500棟を超えています。
2019年4月から販売を開始した「NEO」シリーズは、規格性と自由性が高く、建物の構造のバリエーションが豊富です。システム建築では平屋が一般的ですが、「NEO」は平屋だけでなく2階建ての建設も可能となっており、さらに床荷重も1平方メートル当たり1.5トンまで対応できるため、2階に重量物を置く倉庫や工場にも導入しやすくなっています。2021年4月には、より空間の広がりと設計自由度が高い「NEO-Grid」を発売し、設備のレイアウトが複雑な工場や店舗などにも導入拡大につなげています。特に「NEO」シリーズは、工期短縮ではシステム建築での対応範囲(基礎・鉄骨・屋根・外装)で約25%の工期短縮可能となっており、棟数実績が前年比159％と順調に推移しています。 当社は建築主のあらゆる要望に応えるべく、今後も製品開発に積極的に取り組んでまいります。
◆システム建築で、建設業が直面する2024年問題解決に貢献
建設業界では過重労働、人手不足、技術力の高い職人の高齢化などの課題が深刻化しており、2024年4月からは「働き方改革関連法」の適用により、建築現場における労働環境の改善が求められています。システム建築は、建物の部材を徹底的に標準化しているため、従来工法に比べて工期の短縮やコストを低減できるうえ、耐久性・耐震性にも優れた高品質な建物を実現できます。また、規格化された部材を用いるため、高度な技術や建築経験が少ない職人でも施工が可能で担い手不足や人手不足に悩まされません。そのためシステム建築は建築現場での長時間労働削減対策の有効な手段の一つとしてとして注目が高まっています。
【お客様の声「NEO」導入事例】
大同特殊工業株式会社 専務取締役 松枝誓児 様
施設用途：工場 施工年月：2020年12月
新工場建設プロジェクトにおいて、日鉄物産システム建築を採用した茜建設様をコスト面・工期面で評価し工事をお願いさせていただきました。要望通りの高く開放感のある工場が工期通りに完成し、大変満足しております。
◆「TiO」「NEO」「NEO-Grid」「TREO」の詳細
「TiO（ティオ）」
・最大25％のコスト・工期圧縮を実現する、平屋専用規格型システム建築
・建築モジュールの規格化でコストダウンを、現場施工の省略化で工期短縮を実現
「NEO（ネオ) 」
・規格性と自由性を併せ持つ、規格進化型システム建築
・規格化でのコスト圧縮を実現すると同時に、2階建てや大規模建物の実現も可能
「NEO-Grid（ネオ・グリッド）」
・NEOから柱間隔を広げること可能となり、内部レイアウトの自由度が更に拡大
・NEOを進化させ、より大規模建物への対応も可能
「TREO（トレオ）」
・多様な建築ニーズに適応する、自由設計型システム建築
・建物規模・用途に合わせて設計できる自由度の高さ、平屋・2階建てとも建築可能
■日鉄物産システム建築について
日鉄物産グループにある当社は、旧住友金属工業（現日本製鉄）から分離独立し、半世紀以上に渡ってシステム建築の培われた技術力を生かし、高品質な商品の提供をはじめ、多くのプロジェクトを手掛けています。特に、独自開発した基礎システムを採用し、地盤条件や建屋形状に合わせた建物建築が可能です。また、部材のプレファブリケーション化によって、コストダウンと工期短縮、また、日鉄物産グループとして、安定した高品質の鋼材の提供も強みとしています。年間で270棟を供給し、国内でもトップクラスの実績を持ちます。建築主様の多様なニーズに適応する商品のラインナップと独自の基礎システムで、2024年の建設業問題「人手不足」「現場の高齢化」「過重労働」「資材高騰」などの建築現場における課題解決を担っています。
【会社概要】
社名 日鉄物産システム建築株式会社
本社 東京都港区東新橋1丁目9番2号（汐留住友ビル）
代表 代表取締役 生井 敏夫
設立 2007年10月1日
資本金 2億円
ホームページ https://www.nst-sumisys.co.jp/
提供元：PRTIMES