境界を越える経験で果たす成長ー「月刊先端教育」２０２３年１１月号発売
学校法人 先端教育機構【特集2】社会と学校をつなぐ働き方 【地域×教育イノベーション】宮城県、復興を支える「志」を育む
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2023年11月号を9月29日（金）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集1】社外に広がるリスキリングの舞台 境界を越える経験で果たす成長
変化が激しく、社会が多様化・流動化する中で、従来の人材育成活動では得られない知識・スキルを育むために、組織外での経験から学ぶ「越境学習」が注目されています。副業・兼業やプロボノ、地域での課題解決、異業種との共創など、社外には様々な挑戦の舞台が広がっており、それは社内の役職や権限に頼らずに、一個人に立ち返る機会となります。また、異質なコミュニティや人と出会い、不安定な状態に身を置くことは、自身の価値観が揺さぶられる経験となり、リーダーシップやキャリア自律を育み、新たな成長をもたらします。本特集では、識者のインタビューや企業の取組みを通して、越境学習の意義や課題、個人と企業に求められる取組みについて紹介します。
ー予見困難な時代を生き抜くために「越境」はあらゆる人に不可欠／法政大学 経営学部 教授 長岡健氏
≪キーフレーズ≫
「学びとは知識を得ることだけではありません。昨今、越境学習が注目を集めている背景には、社会が流動化・多様化している中で、既存の人材育成活動では得られない知識・スキルの習得が求められているからだと思います」（記事一部抜粋）
ー組織外へのチャレンジが自分らしいリーダーシップを育む／立教大学 経営学部経営学科 准教授 舘野奏一氏
≪キーフレーズ≫
「組織外への越境は社内での役職や権限に頼らずに、一個人として自分が人を動かすことができるのか、影響力を発揮できるのかなど、自身のリーダーシップを問い直す機会になり得ます」（記事一部抜粋）
ー次世代リーダーの「眠る可能性」を呼び起こし、社会の課題を解決／
一般社団法人ALIVE 代表理事 庄司弥寿彦氏
ー人生の選択肢を最大限に拡げる複業文化の醸成と社会実装を目指す／
株式会社Another works 代表取締役 大林尚朝氏 ほか
【特集2】教職員集団の多様性を確保し、レジリエンスの向上へ 社会と学校をつなぐ働き方
「社会に開かれた教育課程」の実現や、小学校で必修化となった英語教育をはじめ、プログラミング教育、アントレプレナーシップ教育、金融教育、性教育、探究学習など、教育現場には、多様な学びのニーズが求められています。そうした中、起業家、アスリート、IT人材など、多様な専門性や知識・経験・背景を有する人材を学校現場に取り込むことが一層、重要になっています。一方、教員自らが学校外へ「越境」することも新たな学びにもなります。本特集では、「社会と学校をつなぐ働き方」の観点から、その意義や可能性を展望します。
ー社会に開かれた教育課程実現に向けテクノロジーを活用してサポート／
株式会社LX DESIGN 代表取締役社長 金谷智氏
ー異業種コミュニティが目指す未来／小学校教諭、一般社団法人まなびぱれっと 代表理事 小泉志信氏
ー競技経験者と部活動をつなぎ生徒の笑顔があふれる部活動へ／株式会社WIDE 代表取締役 北原誠大氏 ほか
【地域×教育イノベーション】宮城県
2011 年の東日本大震災によって、甚大な被害を受けた宮城県。現在、県の教育行政は子どもたちの生きる力を育む「志教育」を推進し、復興を支える人材の育成を推し進めています。被災地の復興に向けては、新たな産業の創出が重要となる中で、大学や民間において、起業家人材の育成が進むとともに、地方における教育格差の解消や、居場所づくりの挑戦も始まっています。子どもたちの夢や希望を育むことを目指した、数々の教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー地域活性化のイノベーションを起こす／東北大学 総長特別補佐、大学院経済学研究科 教授、地域イノベーション研究センター長 藤本雅彦氏
ー新たなオンライン探究教材を開発／株式会社オーナー 代表取締役社長 佐々木敦斗氏
ー東北で「ココロイキルヒト」を輩出／INTILAQ東北イノベーションセンター センター長 佐々木大氏
ーITを学び、働ける場を創出／株式会社イトナブ 代表取締役 古山隆幸氏 ほか
【特別企画】教師不足の対応、生成AI、リカレント教育など概算要求で見る2024年度の教育政策
文部科学省は8月30日、一般会計で5兆9,216億円（対前年度11.9%増）となる、2024（令和６）年度予算の概算要求の概要を公表しました。本特別企画では、「教師を取り巻く環境整備」「教師不足の対応」「生成A I」「G I G Aスクール構想」「若手研究者・博士後期課程学生の支援」「リカレント教育」などの視点から、2024年度の主な教育政策を整理します。
ー教員・スタッフ拡充や処遇改善、教師を取り巻く環境整備を加速化
ー生成AI関連の研究・開発を強化、博士後期課程学生の支援を拡充
その他注目、連載記事
・巻頭言：
新たな一歩を踏み出せる「意志ある若者」を育てる／一般財団法人 地域・教育魅力化プラットフォーム 理事・会長、株式会社リクルートキャリア 初代社長 水谷智之氏
・フロントランナーの構想と実践：
教育格差・体験格差の解消へ／公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン 代表理事 今井悠介氏
・SDGs探究実践：
Inspire Highの探究プログラム／株式会社Inspire High 代表取締役 杉浦太一氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2023年11月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2023年11月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0BN9TFDRV
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
https://amzn.to/3PWhNbP
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在11期 合計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※1）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。また、本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
提供元：PRTIMES