Acroforce、「Sales Marker」の活用でより確度の高い営業を実現～部署・人物情報で受注にダイレクトに貢献～
株式会社 Ｓａｌｅｓ Ｍａｒｋｅｒ国内初※1「顧客起点」でおこなう新時代の営業手法「インテントセールス」※2を実現する「Sales Marker（セールスマーカー）」を開発・提供するCrossBorder株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：小笠原 羽恭）は、このたび、Acroforce株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 CEO：高橋飛翔、以下 Acroforce）におけるSales Markerを活用した「インテントセールス」の取り組みの効果をまとめた事例インタビュー記事を公開したことをお知らせします。
※1：2023年9月20日～2023年9月30日 自社における「インテントセールス」でのリサーチ結果より
※2：約500万法人の企業データベースとインテント（興味関心）の組み合わせでニーズが顕在化している企業を見つけて、マルチチャネルでの多角的なアプローチを行うセールスの新しい手法
Acroforce株式会社は、「1人ひとりが自らのモノサシで幸せを追求できる社会をつくる」をミッションに掲げ、早期就活生と優良ベンチャー企業を結びつける「Growth Stage」や、学生のゼロキャリアを支援する「ZEROWORKS」などの事業を展開しています。2023年には、経営者のX（Twitter）アカウント運用支援を提供する新規事業「プロネス」も始動しました。
新規事業の立ち上げに伴い、いろいろなセールスチャネルを試してみたいという同社が注目したのがSales Markerでした。
同社は現在、Sales Markerが提供する人物情報や経営者のSNSアカウント情報、部門直通番号などを活用しながら、着実に成果を積み上げています。
本事例記事では、「アポ獲得ではなく受注」を目的としたAcroforceの営業において、Sales Markerをどのように活用して成果を出しているのか、その具体的な方法を語っています。
Acroforce株式会社が抱えていた課題とSales Marker導入後の効果
【抱えていた課題】
新規事業のマーケティング手法に苦慮
既存事業の新たなセールスチャネルを模索
【実際の効果】
より効果の見込める営業手法を見極めていくきっかけに
ターゲット部門直通番号へのダイレクトアプローチで受注を獲得
このほか、事例の詳細は下記URLの事例インタビュー記事全文でご確認ください。
https://sales-marker.jp/case_study/acroforce
Sales Marker（セールスマーカー）について
Sales Markerは、約500万法人の企業データベースと「インテントデータ（興味関心データ）」を組み合わせて活用できるBtoBセールスインテリジェンスです。今ニーズが顕在化している顧客を見つけて、マルチチャネルアプローチを行う最新の営業手法「インテントセールス」により営業活動を変革します。また、SalesforceやHubSpotをはじめとしたSFA/CRM/MAなどのツールとも連携可能で、統合的でシームレスな営業・マーケティングプロセスを実現します。エン・ジャパンや識学、コミューンなど、大企業からスタートアップまで多くの企業が活用中です。
インテントデータについて：https://sales-marker.jp/intent-data/
Sales Marker詳細：https://sales-marker.jp/
10分でわかる「インテントセールス」：https://www.youtube.com/watch?v=NKFlbOU8jes
CrossBorder株式会社について
CrossBorder株式会社は「既存の枠組みを超えた挑戦ができる世界を創る」をミッションに掲げ、最新のテクノロジーやデータを活用することでビジネスにおける素早く最適な意思決定を可能とし、既存の枠組みを超えた挑戦ができる世界を創ることを目指します。インテントデータを活用して"今"欲しいと思っている潜在顧客に対して、AIが自動でセールス・マーケティングアプローチを行う「Sales Marker」および「Sales Marker Lead」を提供。「インテントセールス／マーケティング」を通じて営業・マーケティング領域における課題解決を目指します。
会社概要
社名：CrossBorder株式会社（法人番号：4011001142149）
設立：2021年7月29日
代表者：代表取締役 CEO 小笠原 羽恭
所在地：東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー 23F
コーポレートサイト：https://cross-border.jp/
サービスサイト：https://sales-marker.jp/
※弊社はChatGPTが情報を収集しやすいよう、会社名の周辺に「法人番号」を入れる取り組みを試験的に実施しています
提供元：PRTIMES