バーチャル内覧で、成約率・成約スピードが倍増する不動産ポータルサイト、『ハウスポータルサイト「Toelle(トエル)」』オープン
一般社団法人 日本再生住宅協会日本再生住宅協会は、2024年9月に、不動産ポータルサイト『ハウスポータルサイト「Toelle(トエル)」』をオープンします。2024年12月末までは掲載枠無制限、全機能を無料でご利用いただけます。
『ハウスポータルサイト「Toelle(トエル)」』をオープンします
■日本再生住宅協会は【ハウスポータルサイト「Toelle(トエル)」をオープンします】■
日本再生住宅協会は、2024年9月初旬に、不動産ポータルサイト『ハウスポータルサイト「Toelle(トエル)」』をオープンします。
ハウスポータルサイト『Toelle』
トエルロゴ
PC TOP画面
スマートフォンTOP画面
日本再生住宅協会は、全国的に広がる空き家問題に対して、中古住宅のリノベーションを促進し、人が快適に住める「再生住宅」を住宅市場に広く普及させることを目指して2023年に発足しました。
長年使われていない空き家、築年数が相当経過した住宅、管理状態が著しく悪い住宅を快適で美しい住宅へとリノベーションして住宅市場に普及させることで、物件の資産価値を高めるだけでなく、地域全体の魅力を高めたいと考えています。
一般社団法人日本再生住宅ホームページ
■Toelleは物件情報を【動画】で紹介できます■
現在、不動産ポータルサイトは複数あります。
その多くでは、複数枚の写真の掲載と、新築、中古、リフォーム歴の有無の表記はありますが、ユーザーが求めている住宅かどうかは、写真や文字で判断するか、もしくは現地に出向いて実際に住宅を確認することが求められていました。
電話をかけて、時間を使わなければ物件を見ることができないのは、住宅を探している側も、住宅販売をする側にとっても、ストレスです。
ハウスポータルサイト「Toelle」の最大のメリットは物件紹介の方法にあります。住宅の詳細を動画で紹介することができます。
住宅販売する側は見てほしいポイントを写真ではなくて、動画で撮影して、動画サイトにアップロードすれば「Toelle」内でユーザーに観てもらうことができます。
動画には写真の何倍もの情報を入れることができますので、わざわざ現地に出向くことなく物件の情報が伝えることができます。
それによって、住宅を探している側、住宅販売をする側、その双方のわずらわしさを減らすことができて、早くお目当ての住宅を探すことも、早く買ってくれる人を見つけることもできるようになります。
バーチャル内覧画面
■Toelleでは今すぐに快適に暮らすことができる【再生住宅】が見つかります■
他にも、住宅を探している側のメリットとして、Toelleでは従来のポータルサイトの「新築」「中古」のカテゴリーに「再生住宅」を加えて、今すぐに快適に暮らすことができる住宅を、早く見つけることができるようになります。
■Toelleでは物件情報を【無料】で掲載できます■
また、住宅販売をする側(不動産業者)へのメリットとしては、基本プランは定額で利用でき、反響課金等で利用料が読みにくいことを解消しています。
また、まずはお試しからという方のために、無料プランもご用意しています。
無料プランでは1枠を無料で掲載することができます。
サイトオープンから2024年12月31日までの期間は、掲載枠無制限、すべての機能を無料でお使いいただける『オープンキャンペーン』を実施します。
■社会貢献としてのToelle■
「住まい」は、私たちが人生の大半を過ごす場所であり、家族や大切な人たちと過ごす、かけがえのない空間です。この「住まい」を通して、より豊かな社会、そして持続可能な未来を築きたい。そんな想いを実現するためにToelleをオープンします。
私たちのポータルサイトは、単なる不動産情報の提供にとどまりません。住まいを選ぶという、人生の大きな決断を圧倒的な情報量でサポートし、お客様が「本当にここがいい」と思える場所を早く、的確に見つけるお手伝いをしたいと考えています。
そして同時に、全国的な空き家問題の解消を目指し、地球環境や地域社会への貢献にも積極的に取り組んでいきます。
■現在の状況■
サイトの開発はほぼ完了し、検証段階に入っています。
9月初旬のオープンを予定しています。
■今後のスケジュール■
8月にはサイトの検証を完了し、サイトオープンをいたします。
同時に物件掲載のユーザーを募るための、全国規模の宣伝広告を予定しております。
■最後に■
ハウスポータルサイト「Toelle」が大手不動産ポータルサイトと並ぶサイトとして、全国での利用展開により、これまで売りたくても売れていなかった住宅を、求めている人に早く、的確に見つけてもらうことで、全国的に広がる空き家問題の解消、不動産を持つ人の資産の安定化を目指したいと考えています。
提供元：PRTIMES