低騒音･低振動･低粉塵型目荒らし『ブラストキー工法(R)』のNETIS登録

2024/02/06　飛島建設　株式会社　

低騒音･低振動･低粉塵型目荒らし『ブラストキー工法(R)』のNETIS登録

2024年02月06日

飛島建設株式会社（東京都港区：社長乘京正弘）、東亜建設工業株式会社（東京都新宿区：社長早川毅）の2社は、コンクリートの接合面に用いるチッピングに代わる目荒らし工法として、低騒音・低振動・低粉塵型目荒らし『ブラストキー工法』を開発し、工法普及のため「ブラストキー研究会」を運営しています。
このたび、「ブラストキー工法」は、ブラストキー研究会が申請者として、国土交通省の公共工事などにおける新技術情報提供システム「NETIS」に、①工程短縮、②品質・安全性の向上、③施工性・周辺環境への影響の向上に期待できる技術として登録されました。
ブラストキー工法は、目荒らし工事におけるコンクリートガラの排出量を抑制でき、コンクリートガラ収集運搬時のCO2削減が期待できます。また、周辺環境に配慮した目荒らし工事であり、建築物の用途・機能を維持しながら増改築や改修工事に適用できることから、特に学校、病院、集合住宅等のストック建築の活用促進に繋がることを期待しています。

NETIS登録内容

NETIS登録番号：KT-230216-A
技術名称：低騒音・低振動・低粉塵型目荒らし「ブラストキー工法」

技術概要

ブラストキー工法は、湿式コアドリルで目荒らしを行う技術です（写真1）。従来は、耐震補強工事等の既存コンクリート面へ電動ピックを用いたチッピングで目荒らしを行っていました（写真2）。ブラストキー工法の活用により、施工による騒音・振動・粉塵が低減され、周辺環境への影響を大幅に軽減できます。

写真1 ブラストキー工法施工状況

写真2 チッピング工法施工状況

特長

①工程短縮

ブラストキー工法は、振動工具に該当しない湿式コアドリルを使用するため、作業時間の制約を受けません。また、粉塵がほぼ発生しないことから、養生作業が不要となります。なお、使用する電動ピックの種類や施工条件にもよりますが、耐震補強の壁増し打ちの接合面における目荒らしにおいてチッピング工法と比較した場合、約65.5％の工期短縮が期待できます。

②品質・安全性の向上

ブラストキー工法は、一定の形状で施工できる目荒らしであることから、せん断耐力の定量評価が可能な技術です。一方、チッピング工法は不規則な形状であり、更に面積の管理が非常に困難なことから、実際に現場で施工した状態が設計上の面積等の仕様を確保しているかは判断できません。ブラストキー工法は、出来形の個数で容易に管理ができることから、設計上期待するせん断耐力を確保することができます。これらにより、接合面の品質・構造上の安全性の向上に繋がっています。

③施工性・周辺環境への影響の向上

ブラストキー工法は、コンクリート面を打撃しないことから、固体伝搬音を大きく抑制することができます。また、湿式コアドリルでコンクリートを穿孔することから、粉塵の発生量はほぼゼロとなります。
ブラストキー工法は、施工時にコンクリートのノロ水※が発生し、チッピング工法は、施工時にコンクリートガラが発生します（写真3）。コンクリートの体積比（ブラストキー工法のノロとチッピング工法のコンクリートガラ）を比較すると、ブラストキー工法はチッピング工法の約1/3であり、コンクリートガラの排出量を大きく低減することができます。そのため、コンクリートガラ運搬時のCO2削減が期待できます。

※ノロ水：コンクリート粉末と水が混ざった汚泥

写真3 ブラストキーとチッピングのコンクリートガラの比較

ブラストキー研究会

ブラストキー研究会は、ブラストキー工法の普及を目指して運営しています。随時、設計者を対象とした設計講習、施工者を対象とした施工講習を開催しています（写真4）。

(a)設計講習会 (b)施工講習会（実技講習）

写真4 講習会状況

今後の展開

ブラストキー工法は、建築研究振興協会にて技術（性能）評価（BRP-R1803014-0ST）、およびNPO耐震総合安全機構にてJASO推奨品・推奨工法認定（No.016）を取得し、これまでに民間・公共建築工事を問わず8件の採用実績（約4,000穴）があります。さらに、今回のNETIS登録により、ブラストキー工法の特長を多くの方々に認知していただき、ブラストキー工法がより普及することに期待しています。
ブラストキー研究会では、今後も積極的に設計者、施工工事会社の会員参加を募り、施工実績を増やし、カーボンニュートラル実現の一助になるよう努力してまいります。
ブラストキー工法に関するお問い合わせは、下記ブラストキー研究会までご連絡ください。

※ ブラストキー工法は、飛島建設株式会社、東亜建設工業株式会社の2社の特許工法です。