～太陽光発電の導入とSDGs達成に向けて活動する団体へ寄付を実施～
大豊工業株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：新美 俊生、以下「大豊工業」）は、東京センチュリー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：馬場 高一、以下「東京センチュリー」）と京セラコミュニケーションシステム株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：黒瀬 善仁、以下「KCCS」）からSDGs（持続可能な開発目標）の達成に資する寄付型コーポレートPPA（自家発電サポートサービス）の提供を受け、大豊工業の幸海工場に太陽光発電設備を導入いたしました。今後も、再生可能エネルギーのさらなる利活用やSDGsの達成に向けた活動を行う団体の支援に取り組むことにより、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
大豊工業は、「トライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングを通じて社会に貢献する」ことを目指し、事業活動を通じて、様々な社会課題の解決と価値提供に取り組んでおります。マテリアリティの一つには、「カーボンニュートラルに向けた活動促進による脱炭素社会の実現」を掲げ、2035年までに国内工場から排出されるCO2の実質ゼロを目指しております。
今般、東京センチュリーとKCCSが提供する寄付型コーポレートPPAを利用し、幸海工場の屋根に設置した太陽光発電設備（出力：594.5kW）で発電した再生可能エネルギー電力を使用することにより、年間約240.0t-CO2（初年度見込）の二酸化炭素を削減いたします。
本サービスは、太陽光発電設備の導入に必要な初期投資などのコストや手続きを東京センチュリーとKCCSの2社が引き受け、「初期投資ゼロ」で太陽光発電システムを導入できる従来のコーポレートPPA契約に加えて、SDGsを推進する公益法人やNPO法人へ寄付を行う取り組みとなります。寄付先は導入企業が自由に選定でき、寄付金相当額は東京センチュリーが負担する等、導入企業にとって多くのメリットがあるものと考えております。また、本サービスには、36年以上にわたり高い出力で稼働し長期信頼性が実証※1された京セラ製太陽光発電システムを使用し、O&M（運営・保守）は豊富な実績を有するKCCSが担います。
今回の寄付型のコーポレートPPAでは、地域の社会福祉から災害地支援まで、幅広い社会貢献を行っている社会福祉法人中日新聞社会事業団に東京センチュリーから寄付を実施いたします。大豊工業は、2018年の西日本豪雨や2024年の令和6年能登半島地震への義援金を、本団体を通じて拠出しております。
今後も、再生可能エネルギーのさらなる利活用やSDGsの達成に向けた活動を行う団体の支援に取り組むことにより、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
※１ 京セラは、1984年に「佐倉ソーラーエネルギーセンター」（千葉県・佐倉市）を設立しました。同センターに設置された多結晶シリコン型のソーラー発電システムは現在も稼働し続けており、36年経過後の出力低下率は17.2%でした。この値は実績データをベースに、出力特性の測定精度・ばらつきなど、外的要因も考慮した数値です。京セラ調べ。
（
https://www.kyocera.co.jp/solar/products/module/）
■本事業の概要
■寄付型のコーポレートPPA（自家発電サポートサービス）
■幸海工場（愛知県豊田市幸海町市田上切2-1）
■各社概要
1.大豊工業の概要
2.東京センチュリーの概要
3.KCCSの概要
東京センチュリー株式会社
東京センチュリーは、リースを祖業とし、国内外のパートナー企業との共創による「金融×サービス×事業」を融合したビジネスモデルを展開する業界トップクラスの金融・サービス企業です。
広範な顧客基盤を有する「国内リース事業分野」、法人・個人向けオートリースにレンタカーを擁する「オートモビリティ事業分野」、航空機や不動産を中心に成長を牽引する「スペシャルティ事業分野」、世界30以上の国と地域に拠点網を有する「国際事業分野」、太陽光発電や蓄電池等の再生可能エネルギー関連事業を展開する「環境インフラ事業分野」の5つの分野で事業を展開。幅広い事業領域で社会課題の解決に貢献する独自の金融・サービスを提供しております。
