国内大手企業の基幹業務アプリケーション実態調査結果を発表しました。

2019/12/10  株式会社 スクウェイブ 

IT業務の可視化を得意とする株式会社スクウェイブが2019年9月から10月にかけて国内大手企業を中心に基幹業務アプリケーションの実態調査を実施し、その結果を発表しました。

IT業務の可視化を得意とする株式会社スクウェイブ(所在地:東京都港区、代表取締役:黒須豊)が、2019年9月から10月にかけて国内大手企業(スクウェイブ社のITベンチマークサービス・SLR参加企業https://www.k2wave.com/slr/certificate.html)を中心に基幹業務アプリケーションの実態調査を実施し、その結果を発表しました。

 

有効回答企業数は41社で、そのうち76%が従業員1万人以上の大企業となっています。

 

<主な結果>

① SAPユーザーの36%が今後3年以内、85%が5年以内の更新を予定しており、他のパッケージ利用者(それぞれ18%、57%)よりも多いことが判明した。

 

② 次期基幹業務アプリケーションパッケージの候補選定においては、リスクとコストのどちらを重視するかで大きく企業の選択傾向が異なることが判明した。リスク回避を重視する企業ほどS/4 Hanaを検討又は試行しており、コスト抑制を重視する企業ほど他のパッケージを選択する傾向が明らかになった。

 

本日より当サマリーレポートの販売を開始しました(税別9,900円)。

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個別企業毎の分析は含まれませんが、国内大手企業が自社の基幹業務アプリケーションにおいて、主要なパッケージであるSAP等の扱いを含めて、どのような課題を抱え、どのような方向を目指して、どの程度のコストを掛けて活動しているのかが分かる資料となっています。

また、当レポートを使ったオンサイトの質疑応答付カウンセリング・セッションも比較的導入しやすい価格で販売中です(税別50,000円)。

■本件に関するお問い合わせ先

株式会社スクウェイブ 社長室 広報担当  E-mail:reception@k2wave.com ※本プレスリリース記載の情報は発表時点の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

以上


 

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