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「人的資本リーダーズ2023」受賞企業8社決定!

2024/02/19  一般社団法人 HRテクノロジーコンソーシアム 

表彰イベント事前申込を開始(3月下旬-オンライン配信)


一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム(代表理事:香川憲昭)とHR総研(ProFuture株式会社/所長:寺澤康介)、MS&ADインターリスク総研株式会社(社長:一本木真史)が共同で実施した 「人的資本調査2023」において、参加企業の中から優れた人的資本経営・開示の取り組みを行っている「人的資本リーダーズ2023」ならびに「人的資本経営品質2023」の受賞企業を決定し、特設サイト( https://hcs-award2023.peatix.com/view)で公開しました。
また、2024年3月下旬に、「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントをオンラインで配信します。「人的資本リーダーズ2023」受賞企業の取り組み紹介やリーダーズ選考委員によるパネルディスカッションに加え、厚生労働省による「三位一体の労働市場改革の実現について」、金融庁による「有価証券報告書における人的資本開示の好事例について」と題した特別講演も実施します。視聴の事前申込み(特典あり)も以下より受け付けておりますので、ぜひご視聴ください。
■ 視聴申込ページ:https://hcs-award2023.peatix.com/view

1.「人的資本リーダーズ2023」「人的資本経営品質2023」について


(1)「人的資本リーダーズ2023」の概要
 ・人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取り組み状況を大規模調査する「人的資本調査2023」
  を昨秋に実施し、上場企業を中心に233社から回答をいただきました。
 ・これら233社の中から学識経験者4名*により厳正なる選考を行い、優れた人的資本経営・情報開示
  に取り組む企業を「人的資本リーダーズ2023」として8社選定しました。

*学識経験者4名(「人的資本リーダーズ2023」選考委員)
 岩本隆(慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授)
 松田千恵子(東京都立大学大学院 経営学研究科 教授 / 東京都立大学 経済経営学部 教授)
 谷口真美(早稲田大学 商学学術院(商学部および同大学大学院 商学研究科)教授)
 大木清弘(東京大学大学院 経済学研究科 准教授)

(2) 「人的資本経営品質2023」の概要
 ・人的資本調査の回答結果を定量分析し、人的資本経営・開示の取り組みが高水準で実践されて
  いると認められた企業を「人的資本経営品質2023」として表彰します。
▶最も取組水準が高いと認められる「ゴールド」を16社
▶次いで取組水準が高い「シルバー」を19社 選定しました。
選定企業名については次項の特設サイトよりご確認いただけます。

(3)特設サイト
 ・「人的資本リーダーズ2023」「人的資本経営品質2023」を紹介する特設サイトを開設しました。
「人的資本リーダーズ2023」の選考のポイントも記載しておりますので是非ご覧ください。

特設サイト:https://www.hrpro.co.jp/human_capital_survey/2023/

2.「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントについて


(1)「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントの概要
 ・2024年3月下旬より、「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントをオンラインにて配信します。
  表彰イベントには以下のプログラムの内容が含まれ、厚生労働省による「三位一体の労働市場改革について」、金融庁による「有価証券報告書における人的資本開示の好事例について」と題した特別講演も決定しています。

(2)「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントのプログラム(予定)

(3)「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントの事前申込方法及び特典
 ・以下のページより、2024年2月19日以降に申込みいただけます。
   ■ 表彰イベント視聴申込ページ:https://hcs-award2023.peatix.com/view

・申込みいただいた方には、漏れなく特典として講演資料(配布用、許諾の得られた講演のみ)を進呈いたしますので、お早めにお申し込みください。
人的資本調査2023 主催者



協賛企業


・ゴールドスポンサー:東芝デジタルソリューションズ株式会社、株式会社プラスアルファ・コンサルティング
・シルバースポンサー:株式会社カオナビ、株式会社SmartHR、株式会社日本能率協会マネジメントセンター
・ブロンズスポンサー: TIS株式会社、日鉄ソリューションズ株式会社
協力企業


あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、株式会社iCARE、アデコ株式会社、株式会社イーウェル、クアルトリクス合同会社株式会社、さくら情報システム株式会社、住友生命保険相互会社、日本生命保険相互会社、株式会社日本投資環境研究所(みずほフィナンシャルグループ)、株式会社PHONE APPLI、株式会社プロネクサス、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社ラフール

※協賛・協力会社/段階は本調査の実施やリーダー企業の選定には一切関与しておりません

●一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム(HRT) について
所 在 地 :〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-6-2 エクラート渋谷
代 表 者 :代表理事  香川憲昭
活動内容:経営及び人事分野におけるテクノロジー活用やデータ分析結果を
     経営に活かすことの 有用性を啓発及び推進
団体HP:https://hr-technology.or.jp/

HRテクノロジー(Human Resource × Technology)とは・・・】
HRクラウド、データ解析、生成AI活用など、最先端のIT技術を使って、採用・育成・評価・配置などの人事関連業務の生産性を向上する手法のこと。担当者の「経験則」「勘」を頼りとしてきたこれまでの人事関連業務を、テクノロジーの力で大きく改善したいというニーズの高まりを受けて市場が急拡大している。最近では従来の人事領域を越え、経営者の意思決定を支援する経営領域にで広がりを見せており、今後ますます活用の幅が広がっていくと予想される。

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