デル テクノロジーズ、人とマシンの協調関係に対する最新の調査レポートを発表

2018年02月14日 

2018年2月14日

デル株式会社

EMCジャパン株式会社

デル テクノロジーズ、人とマシンの協調関係に対する最新の調査レポートを発表

人とマシンの協調関係の新たな時代に対する
グローバル ビジネス リーダーの見解および準備に対する考えとは

ニュースの概要

  • 近づきつつある大きな可能性: ビジネス リーダーの82%が、「5年以内に自社において人とマシンが1つの統合チームとして仕事をするだろう」と予測
  • このような未来が何を意味するのか、ビジネス リーダー間で二分化する見解: 半数(50%)が「システムの自動化によって労働時間が削減される」と考え、残りの半数は「そうは思わない」との見解
  • トランスフォーメーション(変革)の必要性において企業の見解は一致しているものの、スピードが不足している: 「デジタル企業に向けたプロセスをリードし、仕事のあらゆる部分にデジタルが浸透している」とする企業はわずか27%

2018年2月14日

デル テクノロジーズは、人とマシンの協調関係が新たな時代へと突入し、このような未来に対するビジョンが大きく二つに分かれているという調査結果を発表しました。本調査で対象となった世界中の企業における3,800名の経営幹部クラス(ビジネス リーダー)の半数は、「システムの自動化によって労働時間が削減されるだろう」と予測している一方、残りの半数は「そうは思わない」と答えています。同様に、42%が「作業をインテリジェント マシンに任せることで仕事の満足度が高まるだろう」と回答した一方で、58%が「そうは思わない」と回答しています。

Vanson Bourne社が実施したこの調査は、デル テクノロジーズが2017年7月に発表した「2030年を実現する:人とマシンの協調関係が切り拓く人類の未来」という独自調査に続くものです。この調査レポートでは、さまざまな新しいテクノロジーが、2030年までにかつてないほど質の高いマシンと人との協調関係を作り上げ、人間が限界を超える手助けをしてくれるようになると予測しています。ビジネス リーダーの82%が「5年以内に自社において人とマシンが1つの統合チームとして仕事をするだろう」と回答しています。

しかし、このような未来をチャンスとして捉えているのか脅威として捉えているのかという点では認識が二分化しており、またこれらのリスクを軽減する必要性についても、下記のように見解が分かれています。

  • 48%が「テクノロジーへの依存度が高まるほど、サイバー攻撃に遭ったときに敗者となる確率も高くなる」と考えており、52%が「そうは考えていない」
  • 50%のビジネス リーダーが「自動運転マシンに障害が発生した場合の明確な対応手順を確立する必要がある」と回答している一方で、残りの半数は「そう思わない」と回答
  • 45%が「コンピュータは、コマンドの良し悪しを判断する能力を持つ必要がある」と考え、55%は「その必要がない」と回答

爆発的に増加しているデータとアプリケーション、処理能力の向上、またこれらを支える接続環境の成長による革命的な変化の中、「学校は、まだ存在していない職種に対して学生が準備をしていくために、何を学びたいかではなくどのように学ぶのかを教えることが必要になる」と56%のビジネス リーダーが考えています。この考え方は、「2030年に存在する仕事の85%は存在していない」とするIFTF(The Institute for the Future、未来研究所)の予測を裏づけています。

立ち塞がる課題

さらに、多くの企業はデジタル企業として成功する上で誰もが直面する課題を乗り越えるために十分なスピードや深く掘り下げた考えを持っていません。「デジタル企業に向けたプロセスをリードし、仕事のあらゆる部分にデジタルが浸透している」と回答した企業は、わずか27%でした。また42%が「今後10年間、競争に打ち勝つことができるかどうか分からない」と答えており、過半数(57%)の企業が「変化のペースに合わせるために多大な努力を払っている」と回答しています。

2030年以降、デジタル企業として成功する上で課題となる主な要素は次の通りです。

  1. デジタルに対するビジョンと戦略の不足: 61%
  2. スタッフの準備不足: 61%
  3. 技術的な制約: 51%
  4. 時間と費用の制約: 37%
  5. 法律および規制: 20%

トランスフォーメーション(変革)の必要性に関する見解は一致

このように未来へのビジョンや直面している課題に対する見解は割れているものの、変革をしなければならないという必要性に関するビジネス リーダーの見解は一致しています。実際に、さまざまな課題に直面しながらも、圧倒的多数の企業は、今後5年以内にトランスフォーメーションを実現する道を順調に歩んでいるだろうと考えています。

これらの企業が5年以内に達成している可能性が高いとしている分野は次の通りです。

  • 効果的なサイバー セキュリティ体制を確立している: 94%
  • 製品をクラウドライクな料金体系で提供している: 90%
  • ソフトウェア デファインド企業への移行が完了している: 89%
  • R&D(研究開発)がビジネス前進の原動力になっている: 85%
  • VR(仮想現実)により「ハイパーコネクテッド カスタマー エクスペリエンス」を提供している: 80%
  • AIによって顧客のニーズを先取りしている: 81%

課題と見通しに対する日本企業回答

2030年以降、デジタル企業として成功する上で課題となる主な要素に関する日本企業の回答は以下の通りです。

  1. デジタルに対するビジョンと戦略の不足: (全体:61%、日本:69%)
  2. スタッフの準備不足: (全体:61%、日本:62%)
  3. 技術的な制約: (全体:51%、日本:27%)
  4. 時間と費用の制約: (全体:37%、日本:42%)
  5. 法律および規制: (全体:20%、日本:6%)

5年以内に達成している可能性が高いとしている分野については、以下の通りです。

  • 効果的なサイバー セキュリティ体制を確立している: (全体:94%、日本:72%)
  • 製品をクラウドライクな料金体系で提供している: (全体:90%、日本:60%)
  • ソフトウェア デファインド企業への移行が完了している: (全体:89%、日本:55%)
  • R&D(研究開発)がビジネス前進の原動力になっている: (全体:85%、日本:36%)
  • VR(仮想現実)により「ハイパーコネクテッド カスタマー エクスペリエンス」を提供している: (全体:80%、日本:45%)
  • AIによって顧客のニーズを先取りしている: (全体:81%、日本:48%)

調査概要

本調査は、デル テクノロジーズの委託により、独立調査企業のVanson Bourne社が、世界17カ国の大手・中堅企業の経営幹部クラス3,800名を対象に2017年6月から8月にかけて実施しました。回答者は、経営陣から各部門の意思決定者まで(IT、マーケティング、カスタマー サービス、R&D、財務、など)、10種以上の業界でカスタマー エクスペリエンスに影響力を持つ職務から抽出しています。この調査レポートでは、変化しつつある人とマシンの関係、新しいテクノロジーが企業とビジネス環境に与えるインパクト、またビジネス リーダーとCIO(最高情報責任者)が今後10~15年、成功に向けてどのようなプランを立てているのかという点を掘り下げています。

ライフスタイル

予測

そう思う

そう思わない

システムの自動化によって労働時間が短縮される

50%

50%

健康管理デバイスによって、より適切な自身の健康管理ができるようになる

46%

54%

ユーザーは、今とはまったく異なる方法で情報を収集・管理するようになる

54%

46%

スマートマシンは、高度にパーソナライズした商品やサービスとユーザーとをつなぎ、ライフスタイルの管理者として機能するようになる

43%

57%

テクノロジーのない生活がいっそう難しくなる

42%

58%

ビジネスシーン

予測

そう思う

そう思わない

コラボレーションが進むことで生産性が高まる

49%

51%

やりたくない仕事をインテリジェント マシンに任せることで、仕事の満足度が高まる

42%

58%

学校は、まだ存在していない職種に対する学生の準備を整えるために、何を学びたいかではなくどのように学ぶのかを教えることが必要になる

56%

44%

AR(拡張現実)で仕事を学ぶようになる

46%

54%

従業員はもとより、現在自分のいる業界が10~15年後にどのような姿になっているのか予想できない

50%

50%

企業

予測

そう思う

そう思わない

自動運転マシンに障害が発生した場合の明確な対応手順を確立する必要がある

50%

50%

テクノロジーへの依存度が高まるほど、サイバー攻撃に遭ったときに敗者となる確率も高くなる

48%

52%

コンピュータは、コマンドの良し悪しを判断する能力を持つ必要がある

45%

55%

すべての人間は世界規模でつながったリモート ワークフォースの一部になる

49%

51%

テクノロジーによって最適な人材と最適な仕事が最適なタイミングでつながるようになる

41%

59%

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Vanson Bourne社について

Vanson Bourne社はテクノロジー分野の市場調査における独立系のスペシャリスト企業です。同社の堅牢で信頼できるリサーチ ベースの分析に対する高い評価は、厳格なリサーチの原則およびあらゆるビジネス分野と主要市場における技術部門およびビジネス部門の上級意思決定者の見解を明らかにする能力が基盤となっています。同社の詳細は www.vansonbourne.com をご覧ください。

デル テクノロジーズについて

デル テクノロジーズは、企業がデジタルの未来を構築してIT環境を変革し、最も重要な資産である情報を守るために不可欠なインフラストラクチャを提供する企業が融合された、他に類のない卓越した企業ファミリーです。Fortune 500にランキングされている企業の98%から消費者まで、世界180カ国のあらゆる規模の企業およびお客様を対象にデル テクノロジーズは、エッジからコア、クラウドまでを網羅した業界で最も包括的かつ革新的なポートフォリオを提供します。

デル株式会社について

デルは世界市場トップレベルのシェアを誇るエンドツーエンドのソリューション・プロバイダー、Dell Inc.の日本法人です。総合ITソリューション事業 - パソコン・モバイル端末から基幹システムやクラウドの導入支援、セキュリティサービスに至るまで包括的なITソリューションを提供。http://www.dell.co.jp/

■EMCジャパン株式会社について

EMCジャパンは、情報インフラの卓越したテクノロジーとソリューションの提供を通して、日本のお客様の情報インフラの課題解決をご支援し、あらゆる規模のお客様のビジネスの継続と成長、さらにビジネス価値の創造に貢献致します。 http://japan.emc.com/

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