「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」~D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施~

2019/03/14  株式会社 D2C 


電通グループ3社(D2C/CCI/電通)は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。

わが国の2018 年の総広告費、6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9%、1兆7,589億円(前年比116.5%)を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 4,480 億円(前年比118.6%)となっており、順調に成長を続けています。

なお、本調査は、電通グループのインターネット広告領域の事業会社である3社が2017年から共同で推定しています。

「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. 2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割
広告種別では、検索連動型広告(39.4%)とディスプレイ広告(38.9%)の2種で全体の約8割を占め、その後にビデオ(動画)広告(14.0%)が続く。取引手法別では、運用型広告が全体の約8割を占めた。

2. モバイル広告費が初の1兆円超え
2018年の「インターネット広告媒体費」 1兆4,480億円をデバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3%(1兆181億円)となり、初めて1兆円を突破した。

3. 2019年インターネット広告媒体費は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込み
好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9%の1兆6,781億円になると予測。内訳はモバイル広告1兆2,493億円(前年比122.7%)、デスクトップ広告4,288億円(同99.8%)。

4. ビデオ(動画)広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測
急成長を遂げるビデオ(動画)広告の2018年の広告費は2,027億円。2019年には前年比130.8%の2,651億円へと拡大する見込み。なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3%と全体の伸びをけん引すると予測。


■インターネット広告媒体費 広告種別 構成比
~検索連動型広告(39.4%)とディスプレイ広告(38.9%)の2種で全体の約8割、ビデオ(動画)広告は14.0%を占める。~


2018年のインターネット広告媒体費は、1兆4,480億円(電通「2018年 日本の広告費」より)。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告(39.4%)とディスプレイ広告(38.9%)で、合わせると約8割を占める。近年、新領域として注目されてきたビデオ(動画)広告は2,027億円、全体の14.0%となった。次いで、成果報酬型広告(6.8%)、その他のインターネット広告(0.8%)と続く。【グラフ1】

【広告種別の定義】
ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
検索連動型広告:検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告。
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が
支払われる広告。
その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など。


【グラフ1】 インターネット広告媒体費の広告種別構成比





■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
~運用型広告が79.5%、予約型広告が13.6%、成果報酬型広告が6.8%。~


インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、取引手法の主流となっている運用型広告は1兆1,518億円(インターネット広告媒体費全体の79.5%)。次いで予約型広告(同13.6%)、成果報酬型広告(同6.8%)となった。また、取引手法別×広告種別で分解すると、運用型の検索連動型広告の構成比が39.4%と最も大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が28.0%となった。【グラフ2】

なお、プライベートマーケットプレイス(PMP)などの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ150億円程度であると推定した。

【取引手法の定義】
運用型広告:検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの。
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。

【グラフ2】インターネット広告媒体費の取引手法別構成比





■インターネット広告媒体費のデバイス別構成比
~デバイス別では、モバイル広告が70.3%、デスクトップ広告が29.7%。~


インターネット広告媒体費をデバイス別で見ると、モバイル広告が1兆181億円(70.3%)、デスクトップ広告が4,298億円(29.7%)となった。また、デバイス別×広告種別で見ると、モバイルの検索連動型広告が最も構成比が大きく27.7%、次いでモバイルのディスプレイ広告が27.6%を占めた。デスクトップ広告では、検索連動型広告の構成比11.7%が、ディスプレイ広告の11.3%をわずかに上回った。【グラフ3】

【デバイスの定義】
モバイル広告:スマートフォン向け、タブレット向け、フィーチャーフォン向けの広告。
デスクトップ広告:PCインターネット向けの広告。


【グラフ3】 インターネット広告媒体費のデバイス別構成比





■インターネット広告媒体費総額の推移(予測)
~2019年のインターネット広告媒体費は総額で1兆6,781億円(前年比115.9%)、うちモバイル広告は全体の74.4%まで拡大し、1兆2,493億円になると予測。~


デバイス別では、モバイル広告が前年比122.7%となり、2019年には1兆2,493億円(構成比74.4%)へと成長し、デスクトップ広告は、2019年においても4,288億円(同25.6%)と一定の市場規模を保つと予測。【グラフ4-1、4-2】

【グラフ4-1】インターネット広告媒体費総額の推移(予測)





【グラフ4-2】インターネット広告媒体費デバイス別広告費の推移(予測)




■ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)
~ビデオ(動画)広告は、2019年には2,651億円まで拡大する見込み。~


2018年のビデオ(動画)広告費は2,027億円、うち76.1%はモバイル広告が占める。2019年には、モバイル広告の大幅な伸長(前年比139.3%)に加え、デスクトップ広告も堅調に推移(同103.7%)することから、ビデオ(動画)広告費は2,651億円へと拡大(同130.8%)する見込み。【グラフ5】

【グラフ5】ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)








本件に関する問い合わせ先

D2C 広報宣伝室
TEL:03-6226-8904
FAX:03-6226-8262

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E-mail: press@cci.co.jp

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