今こそ海外！ ～いつ行こうから、いますぐ行こうへ！～「JATA海外旅行促進プロジェクト」
（一社）日本旅行業協会（Japan Association of Travel Agents、以下JATA：会長 高橋 広行※((株)JTB取締役会長)）は、海外旅行促進活動の活性化を図ることを目的に設立しているアウトバウンド促進協議会（Japan Outbound Tourism Council以下JOTC：会長 酒井 淳（（株）阪急交通社）代表取締役社長））の活動の一環として、海外旅行の更なる需要喚起を目的に「JATA海外旅行促進プロジェクト」を2023年4月1日（土）より実施しています。今回はその第二弾として「パスポート取得費用サポートキャンペーン」と「夏旅Wキャンペーン」を5月15日（月）から開始し、約4年振りに行動制限の無い夏休みの海外旅行者の増加を図ります。
(※)高ははしごだか
JATA調べでは（旅行業関係者へのアンケート）、一般消費者の海外旅行への参加懸念事項のひとつに「旅行代金の高騰」があります。必要な費用であるパスポートの取得代金の一部をサポート（抽選）することで費用の軽減を、また、プレゼントキャンペーンを実施することで落ち込んでいる海外旅行へのマインドを高めて参ります。
＜実施概要＞
1.名称： JATA 海外旅行促進プロジェクト
2.主催： （一社）日本旅行業協会 アウトバウンド促進協議会
3.開始日： 2023年5月15日（月）
4.実施項目：
(1) パスポート取得費用サポートキャンペーン
(2) 夏旅Wキャンペーン
5.実施詳細：
(1) パスポート取得費用サポートキャンペーン
応募資格： 応募期間内に一般旅券（10年間有効）の新規又は切替申請を行い、
対象期間内にJATA会員旅行会社を通じて予約・手配し海外旅行をした
一般旅行者（海外旅行出発時点で18歳以上の成人）
応募期間： 2023年5月15日（月）～9月30日（土）
対象期間： 2023年7月1日（土）～9月30日（土）の期間に海外旅行に出発
応募方法： キャンペーン特設サイトから必要事項を登録して応募
賞品： 8,000円の電子ギフト（Amazonギフトカード、PayPay、LINE Pay、d POINT、
QUO Payの5種から選択可能）
※応募者全員に海外WIFIレンタルを特別割引で提供
当選人数： 抽選で総勢3,210名が当選
当選発表： 2023年10月下旬に運営事務局から当選者へ連絡
特設サイト：
https://jata-sekaitabi.com/
※2023年5月15日（月）サイト公開
協賛団体： ＜パスポート取得費用サポート団体＞
台湾観光協会、韓国観光公社、ハワイ州観光局、グアム政府観光局、
北海道エアポート株式会社、北海道海外旅行促進事業実行委員会、
仙台空港国際化利用促進協議会、成田国際空港株式会社、
中部国際空港株式会社、関西エアポート株式会社、広島空港振興協議会、
福岡国際空港株式会社、那覇空港ビルディング株式会社
＜WIFIレンタル特別割引提供会社＞
株式会社テレコムスクエア、株式会社ビジョン、株式会社インバウンドプラットフォーム
（順不同/計：16団体）
(2) 夏旅Wキャンペーン
「タビナカ便利グッズ編」、「タビナカ現地特典編」、「タビアト賞品プレゼント編」
の3キャンペーンで構成
応募資格： 対象期間内にJATA会員旅行会社を通じて予約・手配し海外旅行をした一般旅行者
（ 海外旅行出発時点で18歳以上の成人）
応募期間： ＜タビナカ便利グッズ編＞ 2023年5月15日（月）～6月15日（木）
＜タビナカ現地特典編＞ 2023年6月12日（月）～8月24日（木）
＜タビアト賞品プレゼント編＞ 2023年6月12日（月）～8月31日（木）
対象期間： 2023年7月1日（土）～8月31日（木）の期間に海外旅行に出発
応募方法： キャンペーン特設サイトから必要事項を登録して応募
賞品・当選人数：
＜タビナカ便利グッズ編＞
１. 海外WIFI無料レンタル 先着で計130名
２. マルチ海外電源変換アダプター 先着で計50名
※タビナカ現地特典編、タビアト賞品プレゼント編は6月上旬を目途に
キャンペーン特設サイト上で発表
特設サイト：
https://jata-sekaitabi.com/
※2023年5月15日（月）サイト公開
協賛団体： 株式会社テレコムスクエア、株式会社ビジョン、
株式会社インバウンドプラットフォーム、
トラベレックスジャパン株式会社、韓国観光公社、グアム政府観光局、
コロンビア大使館商務部、スペイン政府観光局、タイ国政府観光庁、
マレーシア政府観光局、台湾観光協会、トルコ共和国大使館 文化観光局、
モナコ政府観光会議局、ポルトガル政府観光局、チェコ政府観光局、
ペルー大使館商務部、フランス観光開発機構、ドバイ経済観光庁
（順不同/計：18団体）
以上
