「建設DXで、社会を変えていく」情報メディア「BuildApp News」、6月25日よりマンガや動画で、建設DXを身近に感じるコンテンツを無料公開

2024/06/27  野原グループ 株式会社 

~建設従事者の気づきや学びを支援するコンテンツを拡充~




 BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:野原弘輔)は、「建設DXで、社会を変えていく」情報メディア「BuildApp News(ビルドアップニュース)」が、2024年6月25日から、建設関連企業の「DX推進」を応援する目的で、「BuildApp News(ビルドアップニュース)」内に、建設DXを身近に感じるコンテンツを新たに追加したことをお知らせいたします。

 BuildApp Newsが無料公開するコンテンツは、1)漫画「現場のミカタが変わる?!(現場所長編)」、2)現場インタビュー、3)分かりやすい「建設業界の課題解説」の3つです。
 追加コンテンツでは、建設関連従業者のデジタルへの苦手意識が和らぐよう、気づきを促せるマンガや動画といった分かりやすいコンテンツを無料公開しております。

 今後は、建設工事の受注者でありBIM活用を先導する総合建設会社(以下、ゼネコン)向けの「BIMを正しく理解し、社内で推進する」ためのマンガや、現場作業所の要とされる現場所長向けのショート動画を公開予定です。

建設DXを身近に感じるコンテンツ(マンガ・動画)の特設ページ
https://news.build-app.jp/introduction/


「BuildApp News(ビルドアップ ニュース)」は、「BIMやCIM、IoTなどの最新のテクノロジーを活用して建設産業の課題を解決する」をテーマとしたメディアです。

 「BuildApp News(ビルドアップ ニュース)」が、2024年3月28日付けで発表した「現場監督・所長(現場代理人)307名の建設2024年問題と現場の業務デジタル化の意識調査結果」では、現場監督・所長は「現場作業の効率の悪さ」や「手戻り(作業のやり直し)」に痛みを感じていること、若手ほど「デジタル化に対応できないと将来仕事が減るのでは、という不安」を抱いている傾向があること(20代が最多の68.8%で、次いで30代の67.6%が不安を抱いている)、30代を中心にBIMを使いこなしたいと思っていることも分かりました(現場監督・所長全体では、使いこなしたいデジタル技術の1位はBIMで、昨年より4.4ポイント上昇の23.5%との結果)。

 そこで、Build AppNewsは、建設現場(施工)のデジタル化による生産性向上に重要な役割を担うとされる現場監督・所長の皆様の不安が和らぎ、「建設DX」という新たな挑戦を身近に感じていただきたい、との思いから、今回のコンテンツ拡充、無料公開(社内でのイントラアップ、社内資料としての活用であれば制限なし)に至りました。

 ぜひ、皆様の業務にお役立ていただき、業界全体のDXと「建設DXで、社会を変えていく」動きを加速させていきたいと考えています。

「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア BuildApp Newsについて



BuildApp News(ビルドアップニュース)は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです(運営会社:野原グループ株式会社)。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。
建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。【WEB】https://news.build-app.jp/ 
主なコンテンツ
- 【建築DX・土木DX・BIM/CIM・ゼネコン情報の新着情報】
ご自身のご興味別に最新情報を入手できます。特に「建築DX」は、今回の戸建住宅分野のDX関連情報のニュース配信開始により、住宅・非住宅の両分野のニュースをBuildApp News内で閲覧できます。
- 【基礎知識と活用事例】
「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」などもご用意。基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられます。
- 【話題になっているトレンド】
「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説していきます。
- 【建設DXを身近に感じるコンテンツ】
マンガや動画で、気軽に分かりやすく、建設産業の課題、デジタル活用、建設DXを学べます。

■お問い合わせ先


野原グループ株式会社について
野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。





社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp
参考
- 現場監督・所長とは、主に建設工事を受注した総合建設会社で、建設現場の「施工管理(工程、安全、品質、原価などの工事に関わる様々な業務の管理)」に従事する方々を言います。

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マーケティング部 ブランドコミュニケーション課 (担当:森田・齋藤)
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