テレワークの導入で20代は「郊外移住」より「通勤時間の短縮」を希望する傾向!約7割が「通勤時間」の短縮を希望

2020/05/21  株式会社 学情 

[20代専門]転職サイトNo.1「Re就活」でアンケートを実施しました。

株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、新型コロナウイルスの感染拡大防止により、テレワークが推奨されていることを受け、テレワークの実施や新型コロナウイルスの感染拡大が、20代の転職意識にどのような変化をもたらしているかのアンケートを実施。今回は、「希望の通勤時間」に関して調査を実施しました。テレワークの導入で郊外物件の人気が報じられるなか、20代では、テレワークを実施している回答者は、約7割(69.7%)が「通勤時間を短くしたい」と回答しました。テレワークを実施していない回答者(同40.2%)と比較すると1.7倍となり、20代では、テレワークの実施が「通期時間を短くしたい」という希望につながっていることが分かります。


詳しくは、こちらよりご覧ください。
http://service.gakujo.ne.jp/data/survey/questionnaire202005-3

【TOPICS】
(1) 20代では、テレワークを実施している人の7割が、通勤時間を短くしたいと回答
(2) 「通勤時間を短くしたい理由」のトップは「自由に使える時間を確保したい」
(3) 希望の通勤時間の平均は29分。「15分~30分」と「30分~45分」同数で最多に

(1)テレワークを実施している20代の7割が、通勤時間を短くしたいと回答



テレワークを実施している人を対象に、「テレワークの実施で『希望の通勤時間』に変化があったか」という質問をしたところ、「より短くしたい」(47.7%)、「どちらかというと短くしたい」(22.0%)となり、約7割が「通勤時間を短くしたい」と回答しました。一方、テレワークを実施していない人にも、「緊急事態宣言の発令などを受け『通勤時間の希望』に変化はあったか」という質問をしたところ、「短くしたい」という回答は4割にとどまり、テレワークの実施が「希望の通勤時間」に変化をもたらしていることが分かります。
一部報道では、テレワークの実施でオフィスに出社する回数が減少すれば、通勤時間が苦にならなくなるため、「都心」よりも「郊外」の住宅人気が高まるとされていますが、今回の調査では「通勤時間が長くなっていい」という回答は0.8%にとどまりました。「通勤時間を短縮したいと考える人」が「通勤時間が長くなることを許容する人」の約7倍となり、20代の特徴が浮かび上がる結果となりました。20代では、プライベートでの利便性や、終業後の時間を有効活用したいと考える人が多いことが推察されます。




(2)「通勤時間を短くしたい理由」のトップは「自由に使える時間を確保したい」

テレワークを実施している人の「通勤時間を短くしたい理由」のトップは「自由に使える時間を確保したい」、次いで「テレワークで通勤時間に負担を感じた」が多い結果となりました。テレワークを実施することにより、夕食の準備をする時間を確保できたり、自宅での自由時間が増えたりしたことで、平日の終業後の時間も充実させることができると気づいた20代が多いと推察されます。終業後の時間を有意義に使うことで、生活の質の向上や自由時間の確保につながることに気づき、『通勤時間』の捉え方にも変化があったことが伺えます。

一方、「通期時間の希望に変化はない」と回答した人からは「家で仕事をしてみて、通勤時間がオンオフの切り替えになることが分かったから」「適度に家と会社が離れているほうが、仕事のスイッチが入ると分かったから」という声があり、職場と自宅間の移動が気分転換になっていると気づいた20代も一定数いることが分かります。


また、テレワークを実施していない人も「通勤時間を短くしたい理由」は「自由に使える時間を確保したい」がトップになり、次いで「緊急事態宣言の発令で『感染リスク』を下げたいと思うから」が多い結果となりました。一方、「通勤時間の希望に変化はない」や「長くてもいいと思うようになった」と回答した人からは「家賃の安い郊外に住みたい」「感染リスクを考えると人口密度の低いエリアに住みたい」という声が寄せられました。

(3) 希望の通勤時間の平均は29分。「15分~30分」と「30分~45分」同数で最多に

希望の通勤時間の平均は、テレワーク実施者で平均29.3分、テレワーク未実施者で29.9分と、どちらも平均29分となりました。テレワーク実施者は「45分以下」の回答が73.5%となり、テレワーク未実施者(同66.4%)より7.1ポイント高い結果となりました。「通勤時間を短くしたい」という意向が反映されていることが分かります。

■調査概要
・調査対象:20代専門転職サイト「Re就活」へのサイト来訪者
・調査方法::「Re就活」にアクセスしたサイト来訪者に、アンケートのポップアップを表示
・調査期間:2020年5月13日~2020年5月18日
・有効回答数:542名

■「Re就活」とは
既卒・第二新卒や4~7年の社会人経験を積んだヤングキャリアをメインターゲットにした、日本で唯一の20代専門転職サイト。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「ダイレクトスカウト」機能で、20代の若手人材を求める優良企業と、意欲の高い若手人材のマッチングをサポートします。累計掲載社数は約10,000社、登録会員120万名のうち92.5%が20代といった特徴のある中途採用サイトです。
https://service.gakujo.ne.jp/midcareer/rekatsu

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。15年以上前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名以上の、【業界初】通年採用対応型 新卒採用サイト「就職情報サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」や、会員数120万名以上の「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会]https://company.gakujo.ne.jp

 

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