「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査2024」第三弾 「配置・配属理由の丁寧な説明」「仕事の社会的意義の言語化」「上司の対話力」が個人の「キャリア自律意識」を高める

2024/10/05  株式会社 リクルート 




株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施しました。第三弾の今回は、従業員のキャリア自律支援のための企業の組織・人材マネジメントの在り方について、分析・解説いたします。

解説:HR統括編集長 藤井 薫
調査・分析:HR横断リサーチ推進部 研究員 水野 理哉

日本的雇用慣行の転換を背景に、キャリア自律支援の重要性が高まっています。いまや、「充分なキャリア構築がされない」と判断された企業は、従業員をつなぎ留められないリスクがあります。「キャリア自律」への期待を抱く個人は、企業における「対話の質」に、大きな課題を感じているのです(第二弾調査)。
では実際、どのような「対話」をすればよいのか。今回、企業において「キャリア自律意識」に影響を与える要因を調査しました。明らかになったポイントは以下の3つです。

企業寿命と職業寿命が逆転する変化の時代。今後も、自らの主体的なキャリア形成意欲を持つ個人、変化適応行動を望む個人、会社を超えたネットワーク行動を見つめる個人は、ますます増えるでしょう。そうした自らの「キャリア自律」に対して希望や課題意識を持つ個人に、企業がいかに向き合うか。全ては、「職場における上司の対話力」、それを支える「人事の支援力」にかかっているのではないでしょうか。

調査概要
「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」
【個人調査】
調査方法:インターネット調査
調査対象:就職活動中の学生、20代~60代の求職者を含む働く個人
有効回答数:1,033
調査実施期間:2024年3月23日~3月25日
調査機関:株式会社マクロミル
【人事調査】
調査方法:インターネット調査
調査対象:採用、人材育成・研修、人事制度の構築や運用を主の業務とする人事担当者
有効回答数:1,038
調査実施期間:2024年3月23日~3月25日

詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20241002_work_02.pdf


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