2018年4月入社式 社長訓示(要約)

2018年04月02日  株式会社 日立システムズ 

2018年4月入社式 社長訓示(要約)

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2018年4月2日
株式会社日立システムズ
代表取締役 取締役社長 北野昌宏

本日、174名の皆さんを「株式会社日立システムズ」の新たな仲間としてお迎えしたことを、大変うれしく思います。心から歓迎の意を表し、お祝いを申し上げます。

世界では、デジタルテクノロジーを駆使してビジネスの変革等を図るデジタライゼーションの潮流が、ますます加速しています。Fintechによる新サービスの創出やRPAによる業務自動化など、さまざまな業界でデジタル技術の活用が進んでおり、従来ビジネスの垣根を越えた新たな事業分野への参入も活発化しています。2018年以降もこの流れは一層加速し、より多くの業種・業態・規模のお客さまがデジタライゼーションに取り組むことになるでしょう。
日立グループでは、こうしたデジタライゼーションの潮流を踏まえ、顧客との協創(Co-Creation)による新たな価値創出を、データを核としたIoTプラットフォーム「Lumada」で支える取り組みに注力しています。これまでに、国内外のさまざまなお客さまやパートナーとの協創活動により、製造・流通分野をはじめとして電力、交通などの幅広い分野で事例を積み上げてきました。

こうした状況の中で、日立システムズは現在、「デジタライゼーションの潮流を捉えたサービス事業の拡大」を重点方針に掲げ、事業を遂行しています。各分野のお客さまの現場に足を運び、その業種・業務を深く理解した人財が、さまざまなテクノロジーを駆使してサービスを提供し、お客さまのビジネスの発展・変革を支えています。また、これらのサービスを「データセンター」「運用・監視センター」「コンタクトセンター」「サービス拠点」といった先進のサービスインフラで支え、日立システムズの強みを生かした独自のサービスの提供を通じ、お客さまのデジタライゼーションを支援しています。
また、さらなる事業成長を図るためには、グローバル市場の開拓も欠かせません。日立システムズの海外グループ会社の拠点や日立グループとしての強みを積極的に生かし、グローバルでの運用・保守サービスの拡大を図っていきます。

さて、近年は製品やサービスを通じて生み出される価値が社会にどのように受け入れられ、どのような影響を与えているのかを考えることが企業に求められてきています。日立グループが推進するデジタル技術を活用した社会イノベーション事業は、社会課題を解決し、人々のより良い暮らしを実現することをめざしています。さまざまなデジタル技術を駆使して新たな価値を創出し、経済の発展と社会課題の解決の両立を図っていくことが、あらゆる人が生き生きと快適に暮らせる持続可能な社会の実現すなわち、日本政府が推進するSociety5.0でめざす社会の実現につながります。そして、Society5.0でめざす社会の実現に向けて努力することは、国連が定めた17の持続可能な開発目標「SDGs:Sustainable Development Goals」の達成にも大きく貢献するものだと思います。
ぜひ、従業員の皆さんには、自分の行動一つひとつが、社会課題の解決につながっているということを念頭において日々の業務に取り組んでいただきたいと思います。皆さんのそうした行動の積み重ねが、当社の企業理念に掲げる「真に豊かな社会の実現」につながります。

本日は、私から皆さんに3つの言葉を贈ります。
1つ目は、「プロフェッショナルな人財になって活躍して頂きたい」ということです。まず分からないことは率直に聞いて、そして一生懸命学び、1つのことでよいから、先輩にも誰にも負けないという仕事の領域を早く作ってください。1つのことを極めると、他の業務に対する視野が広がり、仕事が自然と面白くなっていきます。
2つ目は、「アグリゲートできる人財になって欲しい」ということです。ビジネスでは、社内外の知識や技術、製品・サービスを組み合わせてお客さまの課題を解決することがとても重要になります。入社してすぐに誰もがそうした力を発揮できるわけではないですが、日々の業務を通して、さまざまな経験の中から学んでほしいと思っています。お客さまとコミュニケーションしながら、お客さまの「課題に気付く力」と、その課題を解消するための「応用力」を身に付けてください。
3つ目は、「グロ-バルな視野を持ってビジネスや業務を遂行してほしい」ということです。外国語の習得はもちろん大事ですが、自分の仕事が世界で通用するよう日々レベルアップに努め、世界的な視野を持って、しっかり業務を遂行してください。

日立システムズはグローバルサービスカンパニーをめざしています。「株式会社日立システムズ」の仲間として「豊かな社会の実現に貢献するグローバルサービスカンパニー」を一緒に創って行きましょう。そして明るく楽しく、共に頑張りましょう。皆さんの大いなる成長を期待しています。

報道機関のお問い合わせ先

株式会社日立システムズ
CSR本部 コーポレート・コミュニケーション部 杉山、藤原
〒141-8672 東京都品川区大崎一丁目2番1号
TEL:03-5435-5002(直通)
E-mail:press.we@ml.hitachi-systems.com

以上

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