2023年11月11日（土）販売開始
日本酒ブランド「ICHI-GO-CAN(R)」を展開する株式会社Agnavi（代表取締役：玄成秀、本社：神奈川県茅ヶ 崎市）は、相鉄ホールディングス株式会社（代表取締役社長：滝澤秀之 、本社：神奈川県横浜市）と、神奈川県のオープンイノベーション支援の取組「ビジネスアクセラレーターかながわ(BAK)」を通じた社会課題解決の取り組みを行います。
今回、相模鉄道株式会社および相鉄ローゼン株式会社にも全面協力いただき、相鉄線の車両をモチーフにした相鉄×ICHI-GO-CAN(R)をそうてつローゼンで新発売いたします。
【概要】
相鉄の通勤型電車21000系と、事業用車両の700系の車両をモチーフにしたラベルデザインの日本酒一合缶です。蔵元は、熊澤酒造株式会社（神奈川県茅ヶ崎市）と、泉橋酒造株式会社（神奈川県海老名市）にご協力いただきました。本取組みを通じて、ローカルの日本酒を市場に流通させ、沿線の酒蔵の魅力を発信し、ファンになってもらうことで、地域との接点創出と地域活性化に繋げます。
■販売開始：2023年11月11日 ※限定生産にて無くなり次第終了
■販売場所：１.そうてつローゼン28店舗（下記詳細）
２.オンライン販売：
https://ichi-go-can.jp/products/sotetsu
■小売価格：500円（税別）
■内容量： 180mL
■生産蔵元：熊澤酒造株式会社（神奈川県茅ヶ崎市）、泉橋酒造株式会社（神奈川県海老名市）
商品詳細
■商品名：純米吟醸 相鉄 21000系 一合缶
■蔵元：泉橋酒造株式会社
■住所：神奈川県海老名市下今泉５丁目５−１
■精米歩合：58％
■アルコール度数：16度
■説明：神奈川県海老名市産山田錦を100％使用した純米吟醸酒です。食事との相性を重視した酒質設計のもとで醸造した、香り穏やかでミネラル感のある旨味が広がる辛口の味わいです。冷やしても温めてもお楽しみいただけます。
■商品名：純米吟醸 相鉄 700系 一合缶
■蔵元：熊澤酒造株式会社
■住所：神奈川県茅ヶ崎市香川７丁目１０−７
■精米歩合：60％
■アルコール度数：15度
■説明：湘南に残る唯一の蔵元が日々の暮らしが豊かになるようにと願い、お食事と一緒に召し上がっていただく「食中酒」をコンセプトに造った清酒。しっかりとした味わいながら飲みづらくならないようキレもあり後味はさっぱりとしています。
そうてつローゼンの販売店舗（28店舗）
相鉄ホールディングス株式会社について
相鉄グループは、相鉄ホールディングスを持ち株会社とする35社（営業休止中の会社を除く）で構成する企業集団で、鉄道・バスの運輸業、スーパーマーケットを含む流通業、住宅の分譲・賃貸や商業・オフィスの事業を主とする不動産業、国内外に出店するホテル業ならびに建物管理業などのその他の分野で事業活動を展開しています。生活に密着したサービス・お客さまのニーズを捉えた裾野の広いサービスを提供し、地域社会の発展に貢献しています。
ビジネスアクセラレーターかながわ（BAK）について
神奈川県では、県内に拠点を持つ大企業と質の高いベンチャー企業による事業連携プロジェクトの創出と、オープンイノベーションに向けたコミュニティ形成を目的として、大企業・ベンチャー企業・研究機関・支援機関等に参画いただく協議会「ビジネスアクセラレーターかながわ（BAK）」を主催しています（参加企業570社：2023年10月時点）。BAKでは、企業が抱える課題や実現したいテーマに基づき、大企業等とベンチャー企業のマッチングを行い、事業化に向けた支援を行っています。
ICHI-GO-CAN(R)について
株式会社Agnavi（本社：神奈川県茅ケ崎市）が展開する“適量・オシャレ・持ち運びベンリ”を実現させた１合180ｍLの日本酒ブランドです。全国100種類以上の地酒を取りまとめて販売しており、蔵の大小に依存しない地方の魅力を発信することで、日本酒の消費拡大を目指しています。地方の歴史ある酒蔵が存続安定できるようにするためのゲームチェンジャーとなり、ライフスタイルを革新する様々な日本酒をワンストップで入手できる充填から販売までの商流構築を通じた新たな市場の創出のための挑戦を続けています。 事業開始2年半で全国100蔵元との協業にその輪は広がり、展開する銘柄は130種類以上に達しました。北米・南米・東南アジア・ヨーロッパなど海外への輸出を行っています。
会社概要
■会社名：株式会社Agnavi
■所在地：神奈川県茅ケ崎市本村2丁目2番地18号
■代表者：代表取締役 玄成秀
■設立：2020年2月27日
■事業内容：日本酒ブランド「ICHI-GO-CAN(R)」「CANPAI(R)」の展開
■URL：
https://agnavi.co.jp/
■株主：取締役、東洋製罐グループホールディングス株式会社、三菱UFJキャピタル株式会社、JR東日本スタートアップ株式会社
