「Sports-Tech Landscape」2018 第1版の公表(NTTデータ経営研究所)

2018年03月12日  日本電信電話 株式会社 

2018年3月12日

「Sports-Tech Landscape」2018 第1版の公表

株式会社NTTデータ経営研究所

株式会社NTTデータ経営研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川島 祐治、以下 当社)は、日本におけるスポーツビジネスの活性化とスポーツ関連のIT産業への投資促進を目的に、現時点でのスポーツテック業界を俯瞰する「Sports-Tech Landscape」2018 第1版を公表しました。

【背景・目的】

当社は2017年10月6日に国内初「Sports-Tech Landscape」2017を公表し※1 、様々な反響をいただきました。また当社はスポーツ領域のコンサルティングに留まらず、スポーツ業界のほかスタートアップ企業、学識者、異業種等、様々な領域を参加対象としたイベントである「Sports-Tech の未来 - 成長産業化への道筋#1」※2 、「Sports-Tech の未来 - 成長産業化への道筋#2」※3 を開催し、スポーツテックに関する領域横断的な交流、議論の場を設ける等、スポーツの成長産業化へ向けた多くの活動を実施しております。

それらの活動を通して得た知見をもって、当社ではランドスケープのカテゴリの見直し、掲載企業の追加等のブラッシュアップを行い、このたび「Sports-Tech Landscape」2018 第1版を公表するに至りました。

※1:国内初「Sports-Tech Landscape」2017の公表
http://www.keieiken.co.jp/aboutus/newsrelease/171006/

※2:2017年12月4日実施。 (http://ptix.at/WA57Ds

※3:2018年2月26日実施。 (http://spo-tech2.peatix.com

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このリリースの画像:
▼図 「Sports-Tech Landscape」2018 第1版
http://www.jpubb.com/press/image.php?image=1054067

【注釈】

注1:Sports-Techの定義
①スポーツ領域を対象にして、②ITを活用した、新しいソリューションを提供する企業

注2:表現方法
世の中に流通する「Landscape」や「カオスマップ」は企業ロゴをそのまま表示するケースが一般的ですが、企業ロゴを無断で利用することは商標権侵害のおそれがあるため、やむをえず企業ロゴを使わず企業名をテキストで表示する方法を採用しました。本発表をご覧いただいた企業で、趣旨にご賛同いただける場合には、企業ロゴの使用許諾のご連絡をいただきたく、お願い申し上げます。
尚、使用許諾のご連絡をいただいた企業に関しては、順次企業ロゴへ表示変更いたします。

注3:更新予定
今回、2018年2月時点で代表的な企業をピックアップしましたが、今後新しいプレイヤーが登場し、カテゴリの見直しが必要になった際には随時更新をしていく予定です。

注4:引用・転載
本Landscapeの著作権は当社に帰属します。引用・転載時は、必ず当社の承諾を得るとともに、「株式会社NTTデータ経営研究所により作成」と明記下さい。

【概要(特長)】

「Sports-Tech Landscape」2017と同様、縦軸にスポーツビジネスの基本要素である「観る」「支える」「する」「創る」を置きました。
「観る」については、「今までにない観戦体験」「スポーツ観戦をより身近に」といった価値を実現するソリューションを抽出しています。「支える」については、「個人やチームのパフォーマンスを最大化」「観る人やする人の活動環境を整える」といった価値を実現するソリューション、「する」については、「スポーツをもっと楽しく」「誰でも楽しめるように」という価値を実現するソリューションを選定しました。「創る」については、「従来の定義を超えたスポーツの創出」を実現するソリューションに着目し、あえて「する」とは分けています。
以下、14のカテゴリについて解説します。

1.Media

このカテゴリには、スポーツ選手や試合の情報・映像など、スポーツ関連のコンテンツを配信するための媒体を所有している企業を取り上げました。メディアが多様化している近年、コンテンツの作成から配信まで一気通貫で行っているプレイヤーも続々登場しています。

2.Entertainment & Contents

このカテゴリには、スポーツ関連のコンテンツを製作する、またはその製作技術・編集技術を開発する企業と、それらコンテンツを活用した新しい視聴形態の提供や、イベント等を実施することによって、スポーツコンテンツの視聴体験にエンターテインメント性を加える企業を取り上げました。スポーツならではのコンテンツ視聴体験をどう提供できるかが差別化ポイントになると考えられます。

3.Fan engagement

このカテゴリには、スポーツチームまたはプレイヤーのファンに対し、データやITの活用によってそのエンゲージメントを高めるソリューションを提供する企業を取り上げました。スポーツチームとファンの結びつきを強めるためにデジタルデータを活用し、多様化するファンのニーズに寄り添ったコンテンツを提供している企業も注目されています。

4.Facility management

このカテゴリには、競技場・アリーナ等のスポーツ関連施設に、施設管理、競技・試合の運営支援や、観客に対し付加価値のある観戦体験を創出するためのITソリューションを提供する企業を取り上げました。また、最近では施設内だけでなく、観客の施設訪問までの導線や、観戦後にもタッチポイントを創出し、再度会場で観戦したくなるような気持ちを促すサービスを提供する企業も現れています。

5.Ticketing & Operation support

このカテゴリには、チケッティングや試合・大会運営を支援するITソリューションを提供する企業を取り上げました。チケットのプライシングや販売手段、会場でのもぎりを効率化させる技術のほか、最近では体操競技の採点を選手の動作解析をすることによってデータ化し、審判の判断補助をする技術も登場しています。

6.Player condition & Team management

このカテゴリには、インプットされたデータを分析することによって個人のコンディション管理をしたり、チーム内コミュニケーションを容易にしたりすることでチームのマネジメント支援をするソリューションを提供する企業を取り上げました。コンディション管理に関しては、選手や指導者がインプットする主観データをメインソースにする技術のほか、発声などから分析した客観データを見える化する技術も登場しています。

7.Tactics support

このカテゴリには、データ分析によって個人やチームの試合戦術・戦略支援をするソリューションを提供する企業を取り上げました。コート上の全選手の動きやボールの軌跡などを解析し、戦術や戦略に活かすことでより高いパフォーマンス発揮を狙う技術として、各種目特化型のソリューションが続々登場しています。

8.Data aggregation

このカテゴリには、プレイヤーの動作・フォームや、試合中の動線などをデータ化する技術を提供する企業を取り上げました。研究分野としては、これらの技術によって収集したデータを分析・解析し、熟練者の心技体の真髄を見極める研究や、障害予防に役立てることが注目されています。

9.Funding & Matching

このカテゴリには、スポーツを学びたい人と教える人、同じ趣味のスポーツ愛好家同士など、スポーツにまつわる出会いを提供する企業を取り上げました。アマチュアスポーツチームなどの選手育成費用が欲しい人と資金の出し手をつなげる、という意味でスポーツ特化型のクラウドファンディングも含めました。このようなプラットフォームが登場し、オープンになることによって、これまで難しいとされてきた指導者やプレイヤーの発掘、資金繰りに対するソリューションとなることが期待されています。

10.Fun & Training

このカテゴリには、スポーツをもっと楽しむため、またはトレーニングを支援するためのデジタル技術を取り入れたデバイスを提供する企業や、トレーニングコンテンツを共有するプラットフォームを運営する企業などを取り上げました。トレーニング分野では、ユーザーが行ったトレーニングに対する評価や示唆を与えてくれるなど、コーチングの側面も担う技術も登場しています。

11.Smart apparel

このカテゴリには、着用者の動作をデータ化する技術が搭載された衣料や衣料繊維を開発・提供する企業を取り上げました。研究分野では、各種のデータを取得する際、被験者が身体に貼付された実験器具を意識してしまい通常時のパフォーマンスを発揮しづらい等の課題がありましたが、衣類を着用するだけでデータ収集ができるこれらの技術は、データ収集を容易にするだけでなく、実験課題のソリューションとしても注目されています。より快適なスポーツアパレルの開発を目的としている技術もあり、今後の活用方法の多様化も期待されます。

12.Health care

このカテゴリには、個人の健康管理やフィットネス事業の延長線上でのITサービスを提供する企業を取り上げました。食事と運動強度から栄養状態を分析する技術も登場しており、今後はヘルスケアに留まらず各種スポーツのパフォーマンスへの応用も期待されています。

13.Augmentation & Sportification

このカテゴリには、スポーツ選手の身体機能または競技種目の進化・発展を目的とした身体拡張技術や、従来のスポーツの定義や現存のルールに当てはまらないスポーツ、種目を生み出そうとしている企業を取り上げています。テクノロジーによってこれまでの枠組みを超えた、新しいスポーツの創出が期待される分野です。

14.eSports

このカテゴリには、eスポーツ分野において競技運営支援・対戦映像の配信などにITソリューションを提供する企業や、デジタル技術を搭載した新しいコントローラーの開発などによって競技普及を図る企業を取り上げています。eスポーツは2018年2月よりプロライセンスの発行が開始され、2022年のアジア競技大会で公式種目になることが決定しており、近年本国でも普及の期待が高まっている分野です。

(参考)NTTデータ経営研究所のスポーツ領域コンサルティング

  • スポーツに関する新規事業の開発
  • スポーツビジネスにおける事業戦略立案
  • スポーツにおけるデジタル技術(AI・IoT含む)の導入戦略立案
  • スポーツを軸にした「まちづくり」や「産業創出」
  • スポーツビジネスと他業界とのアライアンス戦略
  • スポーツによる企業の課題解決(健康経営、働き方改革など) など

【本件に関するお問い合わせ先】

■ 報道関係のお問い合わせ先
株式会社NTTデータ経営研究所
コーポレート統括部 経営企画部
広報担当
Tel:03-5213-4016
E-mail :


■ 内容に関するお問い合わせ先
株式会社NTTデータ経営研究所
情報戦略コンサルティングユニット
ビジネストランスフォーメーショングループ
河本、永地、上野、板東
Tel:03-5213-4140

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