東京大学大学院理学系研究科物理学専攻とJSR、包括連携を開始

2020/05/21  JSR 株式会社 

東京大学大学院理学系研究科物理学専攻とJSR、包括連携を開始

2020年05月21日

企業情報

国立大学法人東京大学大学院理学系研究科物理学専攻(東京大学総長:五神真/以下、東大理物)とJSR株式会社(代表取締役CEO:エリック ジョンソン/以下、JSR)は包括的連携に合意し、2020年4月1日より、共同研究を開始いたしましたのでお知らせします。

東大理物は包括連携を通して、社会に深く浸透したさまざまな材料の機能の理解を深め、その探究を通して普遍的真理と新たな学問領域を見出していきます。また、JSRはその成果として、アカデミアと産業界の融合による、新たな高機能材料を社会に導出いたします。本包括連携にはフェローシップも含まれており、このような取り組みは東大理物130年以上、JSR 60年以上の歴史の中で、お互い初めての試みとなります。

  • 具体的な取り組み
  1. 1.
    1. 東京大学とJSRによる、物理と化学を融合させた共同研究拠点の設置
  2. 包括連携では東京大学本郷キャンパス理学部1号館に協創オフィスとして「JSR・東京大学協創拠点CURIE」を設置して共同研究を実施いたします。協創拠点の名称であるCURIEは、物理学賞、化学賞の2度のノーベル賞を受賞したMarie Curie氏の名にちなみ、物理と化学の融合による大きな研究開発成果の創出を願い、命名いたしました。加えて、研究開発で重要な「好奇心=CURiosity」、「知性=Intelligence」および「感性=Emotion」の意味も包含しています。

  1. 2.世界に羽ばたく人材育成―博士課程学生への給付型フェローシップ「JSRフェローシップ」の創設
  2. 包括連携において、化学をベースとした実学と物理学との融合を目指した共同研究を推進すると共に、物理学専攻の博士課程学生を対象とした給付型フェローシップである、「JSRフェローシップ」を創設いたしました。本フェローシップでは、今後ますます重要になる、理論、実験に限らず幅広い物理学を通して、学術界、産業界を発展させうる人材を支援することを目的としております。

  3. 3.

    サイエンスと産業技術の融合による新技術・新材料の創出

    本包括連携を通じ、JSRは製品の機能発現原理を深く理解し、サイエンスに基づく、物理と化学の融合により、非常に高い差別化性能を有する製品開発を推進していきます。さらに、東大理物は、この連携のなかで多様な現象の探究と物理的視点に立った学理追求を行うことで、次世代の科学と応用の基盤となる成果を世界に発信して参ります。

  • 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻-JSR包括連携の枠組みと取り組み

  • 包括的連携代表者コメント

【JSR株式会社 代表取締役社長 兼COO 兼CTO 川橋信夫コメント】

JSRグループは全社を挙げてデジタルトランスフォーメーションを推進しており、研究開発でもさまざまな協業を推進しています。協業の中で、弊社製品のさらなる性能向上には自然科学に基づいた原理原則を理解することの必要性を認識しておりました。東大理物は、素粒子から光、物性、宇宙、更には、生物まで、あらゆる分野を網羅する、日本最大かつ世界でも最大規模の物理学研究の拠点です。JSR製品の機能を飛躍的に向上させるサイエンスを共に構築できる最適なパートナーと考えており、今回の包括連携がスタートできたことを大変うれしく思います。化学と物理という未来志向の包括連携となりますが、本包括連携の成果として、弊社の企業理念であるMaterials Innovationを起こし、これまでになく高い性能を持った製品を社会実装いたします。同時にJSRフェローシップで将来の日本の産業界を発展させる人材を育成することで社会に貢献して参ります。



【東京大学大学院理学系研究科 物理学専攻長 教授 常行真司コメント】

東大理物は、130年以上にわたり、物質の成り立ちや自然現象の本質を理解し、それを普遍的な法則あるいは概念として構築することを目指して活動してきました。その成果は、学術分野はもちろん、産業界の研究開発にもさまざまな形で生かされています。本包括連携は、分野、考え方、目的、手法などが大きく異なる組織間での、異文化・異分野連携の象徴的な活動であり、それゆえに、従来型の連続的な成果ではなく、全く予想もしていなかったような飛躍的な成果、さらには新しい分野を創出をも可能にしてくれると確信しています。また、本連携では、共同研究だけでなく、博士課程の学生への給付型フェローシップも提供して頂くことになり、大学院学生への支援の新しいモデルケースになると期待しています。本包括連携を通じて、材料分野だけでなく、幅広い科学分野で成果を創出し、さらには、基礎研究だけでなく社会の課題解決にも意欲的な人材の育成と輩出を目指します。

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