「CSR Report 2020」を発行

2020/06/30  TOYO TIRE 株式会社 

2020.06.30

「CSR Report 2020」を発行

TOYO TIRE株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、このたび、当社グループの2019年度におけるCSR活動等をまとめた報告書「CSR Report 2020」を発行しましたのでお知らせいたします。

当社グループは、2014年に、CSR活動の基本方針を「TOYO TIREグループは、一人ひとりが社会との『つながり』を意識して行動し、人と社会に求められる企業であり続けます。」と掲げ、モビリティ企業として取り組むCSR活動を7つの「重点テーマ」に整理し、その実現に向けて取り組んでまいりました。
また、2019年3月には「TOYO TIREのSDGs」を策定し、持続可能な成長のための目標(SDGs)について14のゴール達成をめざすことを発表しました。当社グループのSDGsに対する考え方、およびバリューチェーンにおけるリスクおよび機会との関係性について説明し、当社グループのめざす「2030年のあるべき姿」を示しています。

当社は、当社グループが取り組むCSR活動について、より多くのステークホルダーの皆様にご理解いただけるよう、毎年開示情報を充実させるとともに報告書を発行、公開しています。
本年発行する「CSR Report 2020」では、グローバルに展開している当社グループの「SDGs」について詳細を説明するとともに、サステナブルなモビリティ社会の実現に向けた各組織の活動を詳しくご紹介しています。

「CSR Report 2020」では、TOPICSとして取り上げている当社グループの活動中で特に社会への影響が大きいと考える取り組みとSDGsとの関係性について理解を深めていただけるよう、国連SDGsにおいて目標とされている17のゴールのうち、該当するゴールのアイコンを併記することで、当社グループの企業活動がSDGsの達成へ貢献していることを視覚的にわかりやすく表現しています。また、当社グループの活動に伴う環境負荷に関するデータのうち、特に気候変動へ影響を及ぼすCO2排出量、および気候変動の影響を受ける水リスクに関するデータに対しては第三者検証を行ないました。

情報開示においては、当社グループの企業活動を正しく評価いただけるよう国際的なガイドライン(GRIスタンダード)を参考に、わかりやすさなどを考慮し、第三者検証データも含む報告内容の正確性の確保や、品質と信頼性の向上に努めています。


■「CSR Report 2020」の主な構成内容
1. TOYO TIREの事業インパクト
当社グループの企業活動が経済、環境、社会に与える影響の大きさについて説明しています。

2.トップメッセージ
当社代表取締役社長の清水隆史が、当社のサステナビリティ推進に大きな方向を示した昨年を振り返り、また今後10年間で「TOYO TIRESのSDGs」を実現していくにあたり、当社グループ一丸となって積極的に取り組み、グローバル企業としての責任を果たしていく決意を表明しています。

3. CSR方針
CSR方針策定後の当社グループのサステナビリティ推進の動き、及び当社が重要と位置づけるステークホルダーについて報告しています。

4. TOYO TIREのバリューチェーンとSDGs
当社グループの事業活動(バリューチェーン)上で、将来の事業成長と外部環境として想定される事象から考えられるリスクと機会を重点テーマごとに説明し、当社グループのSDGsとの関係性を示しています。

5. CSR活動報告
7つの重点テーマごとにマネジメント手法(優先課題とその理由、課題解決に向けた方針、目標、責任)を説明し、マネジメントに基づく活動実績を報告しています。


■報告媒体
当社グループでは、日本語と英語で、CSR活動の概要報告を行なっています。今回より、冊子発行について、近年の社会的なペーパーレス化の流れ(環境意識の高まり)や当社CSR活動に関心があるステークホルダーのニーズを鑑みて、冊子での配布を終了し、Webサイトでの情報を充実させるとともに抜粋版をPDF版として掲載しております。ご不便をおかけいたしますが、ご理解をいただきますよう、お願い申しあげます。

当社コーポレートサイト内 「CSRの取り組み」(日本語)
https://www.toyotires.co.jp/csr/

PDF版ダウンロードはこちらから
https://www.toyotires.co.jp/csr/report/
※グローバルサイト(英語版)は7月末に更新予定です。

以 上

【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社 コーポレートコミュニケーション部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272
(東京) TEL:03-5822-6621 FAX:03-3865-2240

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

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