役員異動のお知らせ

2021/02/19  株式会社 みずほフィナンシャルグループ 

2021年2月19日

株式会社みずほフィナンシャルグループ

役員異動のお知らせ

役員異動につきまして、以下のとおりお知らせいたします。

【株式会社みずほフィナンシャルグループ】

(2021年4月1日付)

氏名



藤原 弘治
副会長執行役員
特命事項担当
-

大塚 雅広
異動
みずほリサーチ&テクノロジーズ
株式会社 取締役社長*就任
執行役専務
リテール・事業法人カンパニー長

*執行役員を兼務

【株式会社みずほ銀行】
(2021年4月1日付)

氏名



加藤 勝彦
取締役頭取*(代表取締役)
常務執行役員
営業担当役員 兼 エリア長

藤原 弘治
取締役会長*
取締役頭取*
(代表取締役)

*執行役員を兼務

(新任代表取締役の略歴)

氏 名
加藤勝彦
( 1965 年 5 月 23 日 生 )
学 歴
1988 年 3 月
慶應義塾大学商学部 卒業
経 歴
1988 年 4 月
入社
2013 年 11 月
株式会社みずほ銀行 ハノイ支店長
2016 年 7 月
同 ソウル支店長
2018 年 4 月
同 執行役員 ソウル支店長
2019 年 4 月
同 執行役員 名古屋営業部長
2020 年 4 月
同 常務執行役員 営業担当役員 兼 エリア長 (現職)

【みずほ証券株式会社】
(2021年4月1日付)

氏名



浜本 吉郎
取締役社長*
(代表取締役)
常務執行役員
グローバルマーケッツ部門長
兼 グローバルマーケッツヘッド

飯田 浩一
異動
みずほリサーチ&テクノロジーズ
株式会社 取締役会長*就任
取締役社長*
(代表取締役)

*執行役員を兼務

(新任代表取締役の略歴)

氏 名
浜本吉郎
( 1967 年 1 月 24 日 生 )
学 歴
1990 年 3 月
慶應義塾大学経済学部 卒業
1997 年 6 月
ペンシルヴァニア大学経営大学院 修了
経 歴
1990 年 4 月
入社
2015 年 4 月
みずほ証券株式会社 シンジケーショングループ シニアエグゼクティブ
2018 年 4 月
みずほセキュリティーズアジア 社長
2019 年 4 月
みずほ証券株式会社 執行役員 アジア・オセアニア地域戦略担当
兼 みずほセキュリティーズアジア 社長
2020 年 4 月
株式会社みずほフィナンシャルグループ 常務執行役員
グローバルマーケッツカンパニー副担当役員 (現職)
みずほ証券株式会社 常務執行役員
グローバルマーケッツ部門長 兼 グローバルマーケッツヘッド (現職)

【みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社*1】
(2021年4月1日付)

氏名



大塚 雅広
取締役社長*2 (代表取締役)
-
株式会社みずほフィナンシャルグループ
執行役専務

飯田 浩一
取締役会長*2
-
みずほ証券株式会社
取締役社長*2(代表取締役)

向井 康眞
取締役副社長*2 (代表取締役)
-
みずほ情報総研株式会社
取締役社長*2(代表取締役)

牛窪 恭彦
取締役副社長*2
-
みずほ総合研究所株式会社
取締役社長*2(代表取締役)

加藤 純一
退任
-
みずほ総合研究所株式会社
取締役会長*2

*1 2021 年 4 月 1 日付で、みずほ情報総研株式会社およびみずほ総合研究所株式会社が合併し発足する 〈みずほ〉の非金融ビジネスを牽引する中核会社
*2 執行役員を兼務

(新任代表取締役の略歴)

氏 名
大塚雅広( 1961 年 11 月 29 日 生 )
学 歴
1986 年 3 月
早稲田大学政治経済学部 卒業
1992 年 6 月
南カリフォルニア大学経営大学院 修了
経 歴
1986 年 4 月
入社
2016 年 4 月
株式会社みずほ銀行 常務執行役員
リテール・事業法人部門共同部門長
2017 年 5 月
みずほ総合研究所株式会社 代表取締役副社長
2019 年 4 月
株式会社みずほフィナンシャルグループ 執行役専務
リテール・事業法人カンパニー長 (現職)
みずほ信託銀行株式会社 取締役 (2020年4月まで)
みずほ証券株式会社 取締役 (2020年4月まで)

氏 名
向井康眞( 1964 年 1 月 25 日 生 )
学 歴
1986 年 3 月
一橋大学経済学部 卒業
経 歴
1986 年 4 月
入社
2016 年 4 月
株式会社みずほフィナンシャルグループ 専門役員
IT・システムグループ担当
みずほ情報総研株式会社 専務取締役 銀行システムグループ担当
2019 年 4 月
株式会社みずほフィナンシャルグループ 常務執行役員
IT・システムグループ特定業務担当役員 (現職)
みずほ情報総研株式会社 代表取締役社長 (現職)

なお、以上の役員異動につきましては、必要となる関係当局の許認可の取得を前提としています。

以上

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