CDP2023 気候変動分野でリーダーシップレベル「A-(マイナス)」を獲得

2024/02/16  株式会社 シイエヌエス 

2024年2月16日
株 式 会 社 シ イ エ ヌ エ ス

CDP2023 気候変動分野でリーダーシップレベル「A-(マイナス)」を獲得

当社グループは、“Creating New value for Sustainable~持続可能な新しい価値の創造~”というコンセプトの下、事業活動を通じて、人を想い、社会を進化させる新価値を生み出すソリューションを提供するとともに、地球環境保全、多様性に富んだ人材確保・育成、働き方改革を推進しています。

CDP(Carbon Disclosure Project 本部:英国ロンドン)は、世界有数の環境情報開示プラットフォームを運営する非営利団体です。当社グループは、2022年よりCDPを通じて環境情報を開示しており、2023年は、気候変動質問書に回答し、取り組みと情報開示が評価され、リーダーシップレベルにあたる「A-(マイナス)」企業に初めて選定されました。

CDPは毎年、企業に「気候変動」「フォレスト」

「水セキュリティ」に関する調査を実施しております。

2023年は、CDPを通して情報開示を行った企業は、約2,000の日本企業を含め、全世界で23,000社を超え、環境情報開示は今やビジネス上の常識となっています。

当社グループの開示データは、CDPが有する世界で最も包括的な、企業自身が開示した環境情報のデータベースの一部となり、より高い透明性によってさまざまなステークホルダーのアクションを促進するために活用されます。

CDPを通じた情報開示により、当社グループは、金融機関や顧客、政策担当者からのさらなる透明性向上に向けた要請に応えられるように備えています。

当社グループは2022年に初めて、大手顧客からの要望に対応してCDPに回答し、今年で2回目となります。

2021年8月の上場を機に、2022年度に策定した成長戦略に、初めてサステナビリティの基本方針を盛り込みました。当社グループの持続的な成長と中長期的な企業価値(経済価値+社会価値)向上を目指して、社会課題やニーズを捉え、これらの課題解決を起点としたビジネスの創出ができる、アウトサイドインのビジネスアプローチを実現する企業グループへの成長を掲げております。これを実現するため、取締役が参加するサステナビリティ委員会を立ち上げ、気候変動問題に対しても責任を持って対応を進めております。2023年5月には、温室効果ガス排出量について、2019年度を基準年とし2030年度までに総排出量の46%を削減する目標を設定しSBT認定を取得、2023年6月には、マテリアリティ(重要課題)を特定し公表しております。

これからも持続可能な社会づくりに向けて積極的な取り組みを一層推進してまいります。

CDP CEO シェリー・マデーラ:「今年、23,000を超える企業がCDPを通して情報開示を行ったことは、サステナビリティ、そしてそれを支えるデータは、"持っていて損はない"ものではなく、長期的なビジネス上の成功に不可欠なものであり、取り組みを緩めずに強化すべきものであることを示しています。情報開示は重要な取り組みです。シイエヌエスグループがCDPを通じて今年情報開示を行い、透明性とアカウンタビリティの向上に貢献したことを称えたいと思います。 1.5℃目標は、国際社会が足並みを揃えてそこに到達するために努力すれば、まだ達成可能です。シイエヌエスグループは、環境情報をCDPと共有することで、持続可能な未来の構築に貢献していると言えます。」

■CDPを通じて回答した企業の一覧は、以下よりご覧いただけます。

https://www.cdp.net/en/responses

以上

<CDP について>

CDP は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。

2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。現在では137 兆米ドル以上の資産を保有する740を超える署名金融機関と協働しています。

2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、そして1,100以上の自治体を含む、世界中の25,000を超える組織が CDP の質問書を通じて環境情報を開示しました。

CDP はTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。

CDP は、科学に基づく目標設定イニシアチブ(SBTi)、We Mean Business 連合、The Investor Agenda(機関投資家の気候変動対策推進イニシアチブ)、NZAMI(ネットゼロ・アセットマネジャーズ・イニシアチブ:Net Zero Asset Managers Initiative)の創設メンバーです。

詳しくは www.cdp.net にアクセス、もしくは@CDP のX(旧ツイッター)のフォローをお願いします

関連業界