大口径広角単焦点Lレンズ“RF35mm F1.4 L VCM”を発売優れた描写性能と大きく美しいボケ味により静止画・動画の表現領域を拡大 [キヤノン株式会社/キヤノンマーケティングジャパン株式会社]

2024/06/07  キヤノン 株式会社 

大口径広角単焦点Lレンズ“RF35mm F1.4 L VCM”を発売優れた描写性能と大きく美しいボケ味により静止画・動画の表現領域を拡大

2024年6月7日

キヤノン株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社

PDFダウンロード (PDF形式/1.1Mバイト)

キヤノンは、「EOS Rシステム」の交換レンズ「RFレンズ」の新製品として、大口径広角単焦点レンズ“RF35mm F1.4 L VCM”を2024年7月上旬に発売します。

“RF35mm F1.4 L VCM”

画面全域での高画質を実現

アイリスリングの搭載などにより映像制作のニーズにも対応

“RF35mm F1.4 L VCM”は、画面全域での高画質に加え、開放絞り値F1.4による大きく美しいボケ味や電子式フローティングフォーカス制御の採用による優れたフォーカス性能を実現する「L(Luxury)」レンズです。昨今の高性能で機動性に優れた撮影機材のニーズの高まりに対し、「RF24-105mm F2.8 L IS USM Z」(2023年12月発売)に続き、静止画撮影はもちろん本格的な映像制作に貢献する本レンズを投入するとともに、今後も同コンセプトのレンズを拡充することで、ユーザーの幅広いニーズに応えていきます。

おもな特長

開放絞り値F1.4を生かした大きく美しいボケ味と画面全域での高画質を実現

開放絞り値F1.4による大きく美しいボケ味を生かし、被写体を際立たせた表現が可能です。夜間や室内などの暗いシーンにおいても、感度を上げずに撮影できるため、ノイズの少ないクリアな静止画・動画撮影を実現します。また、「非球面レンズ」2枚、「UDレンズ※1」2枚を効果的に配置した11群14枚の光学設計により、画質劣化の原因となる諸収差を低減し、画面全域で高画質を達成しています。

VCM※2とナノUSMを組み合わせた電子式フローティングフォーカス制御の採用による快適な撮影

重い大口径レンズ駆動に適した「VCM(ボイスコイルモーター)」と「ナノUSM(超音波モーター)」を組み合わせた電子式フローティングフォーカス制御により、優れたフォーカシングを実現します。EOS Rシリーズのデュアルピクセル CMOS AFとのコンビネーションにより、高速・高精度なAFに加え、動画撮影時には静かで滑らかなピント合わせが可能です。また、動画撮影時のフォーカス操作に伴い画角変動が生じる「フォーカスブリージング」を徹底的に抑制する優れた光学設計により、画角変化の少ない安定した構図での動画撮影を実現します。

機動性に優れた小型・軽量設計とアイリスリング搭載などの高い操作性

「EF35mm F1.4L II USM」(2015年9月発売)と同等以上の高画質を実現しながら、質量を約760gから約555gに軽量化、全長を約105.5mmから約99.3mmに短縮し、優れた機動性を発揮します。また、シネマレンズに近いクリック感なく絞り値の変更ができるアイリスリングの搭載により、動画撮影時におけるボケ味や露出の調整をより直感的にコントロールすることが可能です。

  • ※1

    UD(Ultra low Dispersion=特殊低分散)ガラスを用いたレンズ。

  • ※2

    磁石のエネルギー(磁場)を媒体として、電気エネルギーを運動エネルギーに変換するアクチュエータ。駆動用マグネットが作る磁場の中をコイルが前後に動き、コイルが固定されたフォーカスレンズユニットをリニア駆動します。

提供価格・発売予定日

製品名
RF35mm F1.4 L VCM
希望小売価格
オープン価格
発売日
2024年7月上旬

関連情報

製品紹介ページ

製品の詳しい情報、仕様については、下記からご確認ください。

お問い合わせ

このニュースリリースの内容に関して、以下の窓口にて、お問い合わせを承ります。

お客さまからのお問い合わせ先

キヤノンお客様相談センター
電話番号:0570-08-0002
  • 受付時間:平日・土 9時00分~17時00分(日祝休日と年末年始弊社休業日は休ませていただきます。)

  • おかけ間違いが大変多くなっております。番号を今一度ご確認の上おかけください。

報道関係者の方からのお問い合わせ先

キヤノンマーケティングジャパン株式会社 広報部
報道関係者の方からのお問い合わせは、下記リンク先よりお問い合わせください。

お問い合わせ

画像ダウンロード

本ページに掲載されている画像、文書、その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。

また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。

ニュースリリーストップに戻る

他の画像

関連業界