総合感冒薬が前年同月比51.7%の大幅減 外出自粛の影響か、ドリンク剤や酔い止めなどが不振

2020/06/30  株式会社 インテージホールディングス 

2020年5月度 市販薬(OTC)市場トレンド


株式会社インテージヘルスケア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:仁司与志矢)は、全国一般用医薬品(OTC)販売動向調査のデータを基に、「2020年5月度 市販薬(※1)市場トレンド」を発表しました。

※1 市販薬:ドラッグストアや薬局で販売される一般用医薬品(OTC)のこと。当社データは指定医薬部外品を含みます。



5月度の販売金額は817億円、前年同月比86.5%。3か月連続で大きく前年割れ、かつ過去5年間5月で最低となった「市販薬市場の販売金額推移」




5月度の市販薬の市場規模は817億円、前年同月比は86.5%でした。3か月連続で大きく前年割れとなっただけでなく、過去5年間の5月の販売金額の平均を100とした場合の指数で見ても90.2と最低値でした。
市場全体の不調の要因は、風邪関連薬やドリンク剤、訪日観光客の需要が高い薬効で大幅にマイナスだったことなど、いずれも継続的な新型コロナウイルス感染拡大の影響と想定されます。



販売金額上位10薬効では殺菌消毒剤引き続き大幅増となり前年比281%総合感冒薬は2月の買いだめの影響か低調が継続「主要薬効の販売金額および前年比」




[好調だった薬効]
販売金額上位10薬効のうち、前年同月より好調だった薬効は、新型コロナウイルス感染予防対策として大幅増を維持している殺菌消毒剤で、36.1億円、前年比280.5%となっています。中でもジェルタイプを中心とした手指消毒剤が前年同月に対し14.1倍の25.3億円となり、これまでの販売金額を更新しました。
また、皮膚用薬(殺菌消毒剤を除く)の販売金額も74.6億円と前年同月を上回り、その中でも湿疹・皮膚炎対処用の治療薬が前年同月比115.4%と好調でした。これはアルコール消毒による手荒れや、マスクの継続的な着用による口周りのムレやかぶれなどが増えたことが背景にあると思われます。

[不調だった薬効]
前年同月比で見ると、もっとも不調だったのは51.7%にまで落ち込んだ総合感冒薬でした。そのほかの風邪関連薬でも、鎮咳去痰剤が60.5%、のどスプレータイプの口腔用薬が63.2%などと、いずれも大幅にマイナスとなっています。2月25日に決定された政府の「新型コロナウイルス感染症対策の基本指針」を受けて買いだめされたものが、いまだに家庭内に備蓄されていることが推察されます。加えて、消費者全体の感染予防に対する意識の高まりにより、風邪をひく人が少なくなっていることも販売不振の要因となっているようです。実際に、常備薬として購入されることの多いファミリーユースの風邪薬よりも、風邪をひいた人が症状別に対処するために買い求める商品の落ち込みが大きくなっています。
また、出勤・旅行・外飲みなどの外出自粛の影響を受けてか、前年同月比ではドリンク剤が80.9%、ミニドリンク剤が66.5%、胃腸内服液(二日酔い対策製品)が54.1%、鎮暈剤(乗り物酔い止め)が24.4%などと大幅な不振が続いています。
訪日観光客に人気の外用鎮痛消炎剤、目薬、ビタミンB1剤などの銘柄でも販売不振が続いています。

◆SDI(全国一般用医薬品パネル調査)◆1960年調査開始 ※2018年4月度から調査設計を変更
対象業態:OTC医薬品を販売しているドラッグストア、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター・ディスカウントストア
エリア:全国
調査店舗数:3,245店舗
データ収集方法:POSデータのオンライン収集
対象カテゴリー:医薬品、指定医薬部外品
(対象カテゴリーのバーコードが付与されている商品のみ)
調査項目:各店舗におけるバーコード別の販売年月日、販売個数、販売金額など


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株式会社インテージヘルスケアは、ヘルスケア領域のマーケティングリサーチおよび医薬品開発・製造販売後調査・安全性業務支援をコアビジネスと位置付けています。インテージグループのヘルスケア領域を担う各社(※)と一体となり、ソリューションを提供。それにより、ヘルスケア領域のあらゆる課題に対して、「医療消費者」起点のデータの価値化による、最適な意思決定をサポートしていきます。
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