回答者の89%が課題とするサイバーセキュリティのスキルギャップ解消に生成AIが重要な役割
AIを活用したクラウド型サイバーセキュリティプラットフォームのプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（
Check Point Software Technologies Ltd.、 NASDAQ：CHKP、以下チェック・ポイント）は、調査会社Vanson Bourneへの委託により、2024年1月、400名のセキュリティ専門家を対象に、生成AIを実践においてどのように導入しているのかを理解するためのマーケット調査を行い、その調査結果を通じて明らかになったサイバーセキュリティにおける生成AIの極めて重要な役割について発表しました。[1]
生成AIとサイバーセキュリティに関する調査結果
AIは、今最も世界的に注目度の高い話題と言えるでしょう。AIをサイバーセキュリティと組み合わせ、さらにその可能性（および課題）とを合わせると、結果は驚異的なものとなります。多くのセキュリティ専門家にとって、高度なサイバー攻撃にさらされているサイバー防御がインテリジェンスを取り入れることによって改善されることは、当然の帰結です。しかし残念ながらサイバー犯罪者もまたこのAIの流行に乗り、デジタル化された攻撃を武器にしています。
セキュリティの有効性を大きく損なうスキルギャップ
自社のセキュリティに自信があると答えた回答者は70％以上に上りましたが、その楽観的な見方とは裏腹に、89%は有能な人材の雇用が困難であることを認めています。サイバーセキュリティにおけるスキルギャップは、AIを利用したサイバー犯罪に対し、組織が適切な防御をいかに効果的に構築するかという点に深刻な打撃を与えています。
[1] 2024年1月、チェック・ポイントがVanson Bourneに委託した調査
図1：Vanson Bourneによる調査結果
ITおよびセキュリティの専門家のうち、実に89％が大幅なスキルギャップを報告。
革新的ソリューションの喫緊の必要性を裏付ける
調査対象となった専門家は、スキルギャップによって、組織が効率的にセキュリティを運用する能力が著しく阻害されている、と述べています。影響を受けた企業の実に89%が自社のセキュリティ業務にスキルギャップの「影響があった」と回答し、そのうち40％は「強い影響があった」と回答しています。
生成AIの登場
いかなる組織も、その規模の大小にかかわらず、大規模なサイバー攻撃の潜在的な影響を無視することはできません。結果として、調査対象となった組織は、インシデント対応、マルウェア対策、データ損失対策などのサイバーセキュリティの強化のために、AIを活用したツールを導入している、と回答しています。AIは明らかに、デジタル環境の保護を強化する役割を担っています。
図2：Vanson Bourneによる調査
組織のうち97～99%がAIを活用したツールを利用。包括的なセキュリティ戦略のために生成AIへと大きくシフトしている
生成AIのメリットと導入
組織も、戦略的な目的で生成AIを採用しています。回答者の多数が、高度な脅威に対するサイバーセキュリティ強化のために、1年以上前から生成AIを活用していると回答しました。インシデント対応率の向上が、その効果の一例として挙げられています。
世界中のあらゆる地域の回答者が、生成AIがユーザーの行動および異常について、より深い理解を提供してくれると回答しています。しかし、他の地域に比べヨーロッパ地域の回答者は、AIが脅威の防止と検知の強化、セキュリティ運用とリソース配分の合理化、チームの人手による作業の削減といった効率性の向上につながるかどうかについて、肯定的な回答の度合いが低いことが示されています。一方APAC地域では、世界3地域の中で最も高い割合となる50%近くの専門家が、生成AIによってセキュリティ運用とリソース配分が合理化されたと回答しました。
図 3：Vanson Bourneによる調査
スキルギャップにおけるパラドックスと生成AI
ギャップの解消が求められる中、生成AIはスキルギャップに対処するための味方となり得ます。サイバーセキュリティの熟練度に対する要求が高い業界においては特に、生成AIは既存の能力を増強し、その効率を高めるための方法を提供します。
生成AIは、サイバーセキュリティのスキルギャップを埋めるのに役立っており、影響を受けた組織の98%が業務効率への影響を認識
業界別のインサイト
生成AIの持つ影響は業界ごとに異なっており、その恩恵が特に顕著に認められるのは医療保健分野と金融業界です。これらの業界では、人手による作業の大幅な削減と、インシデント対応の効率向上という生成AIの可能性が認識されています。
本調査の「生成AIとAI/MLディープラーニングについて考慮した場合、以下の記述にどの程度同意、または不同意ですか？」という質問に対し、回答者の大多数は、AIツールは業務効率の改善、インシデント対応率の向上、組織内のスキルギャップの解消に役立つという点で同意しています。
その他の結果は、以下の通りです。
- 生成AIは、セキュリティチームの人手による作業を大幅に削減した／できる：ヘルスケア業界（32%減）
- AI/MLディープラーニングは、インシデント対応の効率を大幅に向上させた／させることができる：エネルギー、石油／ガス、公益事業（36%増）
- 生成AIは、脅威の捕捉率を大幅に向上させた／させることができる：金融／銀行／投資業界（35%増）
- AL/MLディープラーニングは、組織におけるサイバーセキュリティのスキルギャップを大幅な解消に役立っている／役立ち得る（サイバーセキュリティ業務におけるスキルギャップを経験したことが「ある」とした回答者への質問）：金融／銀行／投資業界（28%が改善）
図4：Vanson Bourneによる調査
投資と実装： 今後の展望
サイバーセキュリティへの生成AIの統合に関するコミットメントは強く、組織の90%はAI/MLと生成AIツールへの投資を優先することを計画しています。これに伴い、生成AIツールに向けた予算配分の増加も見込まれます。
革新的なサイバーセキュリティソリューションへの戦略的シフト。
組織の90%は生成AIツールへの投資の優先度を高めている
結論：生成AIの変革を乗り越える
楽観的な見通しとともに、懸念と課題は依然として存在しています。多くの組織は、データ規制の確実な遵守など数々の課題を認識する一方で、AIモデルを更新し最新に保つことの重要性を強調しています。
生成AIが統合されたセキュリティ環境を実現する行程で、セキュリティリーダーには成果および課題の両方がもたらされると見られます。しかし明らかなのは、サイバーセキュリティプロバイダーがより高度なインテリジェンスを取り入れることにより、生成AIが組織の変革に役立つという点です。戦略的な先見性のもとで生成AIを受容することで、より安全でレジリエントなデジタルの未来を切り開くことが可能になります。
生成AIを組織の保護に活用する方法について、詳しくは
Check Point Infinity AI Copilotをご覧ください。本プレスリリースは、米国時間2024年5月29日に発表された
ブログ（英語）をもとに作成しています。
チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（
https://www.checkpoint.com/ ）は、AIを活用したクラウド型サイバーセキュリティプラットフォームのリーディングプロバイダーとして、世界各国の10万を超える組織に保護を提供しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは、積極的な防御予測とよりスマートで迅速な対応を可能にするInfinityPlatformを通じ、サイバーセキュリティの効率性と正確性の向上のためにあらゆる場所でAIの力を活用しています。InfinityPlatformの包括的なプラットフォームは、従業員を保護するCheck Point Harmony、クラウドを保護するCheck Point CloudGuard、ネットワークを保護するCheck Point Quantum、そして協働的なセキュリティオペレーションとサービスを可能にするCheck Point Infinity Core Servicesによって構成されます。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（
https://www.checkpoint.com/jp/ ）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。
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