プロジェクトの集大成「クロスオーバーエキシビジョン」開催!! 【2023年2月21日（火）～23日（木・祝）＠渋谷HIKARIE 8F「COURT ＆ CUBE」】
東京ニットファッション工業組合（東京都墨田区、理事長：南木健利、以下TKF）※1では、2022年度は「TOKYO KNIT OMOプロジェクト」と題してTOKYO KNITのブランディング事業を展開しております。
江戸東部の武士が、手編みで靴下や下着といったメリヤス製品を作るようになり、それが徐々に進化し、明治時代の殖産興業政策によってニット産業が発祥しました。歴史ある東京のものづくりを伝承・発展させるためTKFでは様々な課題に取り組んできております。
今般、社会システムのDX化が急進し、加えて、国や自治体、企業や団体、個人にいたるまで、環境に配慮したサステナビリティへの取り組みへの注目度が急速に高まっています。このような時流を鑑み、TKFとして、本年度はOMO（Online Merges with Offline）＝「オンラインとオフラインの融合」を実践することで、新規顧客（ビジネス＆一般消費者）に対してTOKYO KNITブランドの価値訴求力を向上させるものと考えております。
(後述にて本プロジェクトの概要をご紹介させていただきます。)
さらに、これらのプロジェクトの集大成として、来年の2月には、総合展示会「クロスオーバーエキシビジョン」を開催します。プロジェクトで創出された数々のコレクションの展示や有識者によるトークショーなどを行います。また、SNSを活用したオンライン配信をはじめ、会場を訪れたお客様にはAR技術などを用いたデジタル体験を提供するなど、OMOを意識しながらBtoBとBtoCがクロスオーバーする展示会を目指します。
本展示会の詳細は、2023年1月下旬を目途にニュースリリースにてご案内する予定です。
また、初日（2月21日（火）16時～予定）にはメディアの皆様向けのプレビューを開催いたしますので併せてご案内させていただきます。
本事業は、東京都中小企業団体中央会が2022年度に実施する【中小企業新戦略支援事業（団体向け）に係る特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」】※２としてTKFと株式会社博報堂によるコンソーシアムで取り組んでおります。
【「TOKYO KNIT OMOプロジェクト」主な展開概要】
＜クオリティ コレクション＞
●芳村貫太氏をディレクターとし、サステナビリティをテーマに参加認証企業の品質や技術を導き出し、同アイテム（フード付きパーカーもしくは長袖Tシャツ）で開発。カラーは生成りからグレートーンで表現。
●各社のOEM/ODM受注促進を図ることも狙う。
●クロスオーバーエキシビション（2023年2月21日～23日）で2020年にPITTI UOMOに出展した時の展示方式を踏襲して、1点ずつ説明パネル付きで約24点をフェイスアウト展示する予定。
★認証企業参加社数：27社（22年12月5日現在）
＜リサイクループ プロジェクト＞
●参加縫製各社の裁断クズ（生成り・白）を集結。反毛により紡績し糸を製作。
●テキスタイル・縫製・染色・附属含め計1１社が参加。
●話題の若手デザイナーTENDER PERSONとコラボし、この反毛を使って素材開発～コレクションを開発（６コーディネイト程度）。
●クロスオーバーエキシビション（2023年2月21日～23日）にてAR（360度撮影～拡張現実）でプレゼンテーション。その前にTOKYO FASHION AWARD受賞者としてパリにてコレクション時期に（2023年1月17日～22日）SHOWROOM TOKYOに出展。３月には東京のファッションウィークの時期に凱旋ファッションショーを実施予定。
●この反毛素材を活用して、認証企業の増見哲株式会社の淡路島の廃校再生PJTオリジナルTシャツ・パーカー等開発予定。（2023年2月21日～23日開催のクロスオーバーエキシビジョン個別コーナーに出展予定）
★認証企業参加社数：11社（22年12月5日現在）
＜TOKYO KNITブランド商品認証制度※3の基盤整備＞
●TOKYO KNITブランドにふさわしい商品認証制度のあり方を検討する委員会（委員長:深澤隆夫）を立ち上げ、手を挙げた認証企業と共に商品認証制度の基盤整備を2022年度中に行い、次年度以降に制度を確立していく。
●クオリティ コレクション開発の過程も参考とする。
＜JFWデザイナーコラボ＞
●一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構(JFW)の今城薫氏が推薦するデザイナーの橋本祐樹氏と今年度のコラボレーションが決定。
●参画企業7社が参加し、クロスオーバーエキシビジョン（2023年2月21日～23日）にてコラボコレクションを発表。
＜認証企業の発信力強化への取り組み（個別企業出展）＞
●自社オリジナルのファクトリーブランドを持つ企業、OEM/ODM中心の企業、各々の強みを整理しながらプロダクツ開発を行い、クロスオーバーエキシビション（2023年2月21日～23日）の個別コーナーで発表。
＜個別企業の対応力強化、eラーニング＞
●「動画・SNS等プレゼン能力向上」・「デザイナー対応力向上」・「DXによる適量生産研究」・「SDGsチェック」・「IT最先端情報研究」というテーマのもと、講師を招いてセミナーや交流会を開催。
リアルとオンラインで同時開催。その内容を後日eラーニングできるようTKF組合員限定でネット上でアーカイブ化。
＜TOKYO KNITブランディングに向けたデジタルを活用した多面的な情報発信＞
●「公式ブランドサイト発信」・「公式SNS・YouTube発信」・「業界紙・SNS広告」・「PR活動（リリース発信等）」をTOKYO KNITのブランディング活動として実施。
●有識者応援団をインフルエンサーとして活用。
●認証企業各社は自身でのSNS発信等のプロモーション活動をそれぞれ展開。
【TOKYO KNITブランド商品認証企業一覧（35社）】 ※2022年12月5日現在
※〇◆■□は「TOKYO KNIT OMOプロジェクト」参画企業（22年12月5日現在）
凡例：〇クオリティ コレクション／◆リサイクループプロジェクト／■JFWデザイナーコラボ／□個別企業出展
株式会社アシダニット（〇◆）
株式会社アーテス（〇■）
有限会社アートランド
伊東メリヤス工業株式会社（●□）
株式会社内田染工場（〇◆■□）
大石メリヤス株式会社（〇◆）
株式会社小倉メリヤス製造所
有限会社オフィスホドタ（〇◆）
株式会社川合染工場（〇）
株式会社川島メリヤス製造所（〇）
株式会社川邊莫大小製造所（〇）
キップス株式会社（〇◆□）
有限会社紀南莫大小工場（〇■□）
佐藤莫大小株式会社（〇□）
株式会社サンローレル（〇）
株式会社ズーム（〇□）
杉田メリヤス工業株式会社
精巧株式会社
株式会社大染
株式会社谷繊維（〇）
中橋莫大小株式会社（〇◆□）
株式会社ナラハラニット（〇□）
株式会社ニードル
株式会社沼尻テキスタイル研究所（〇◆■□）
阪和株式会社（〇◆□）
樋口繊維工業株式会社（〇□）
株式会社ピーコンポ
フジサキテキスタイル株式会社（〇■）
増見哲株式会社（〇◆□）
株式会社マルチョウ（〇）
丸枡染色株式会社
丸安毛糸株式会社（〇）
丸和繊維工業株式会社（〇◆■□）
百瀬繊維株式会社（〇）
株式会社和興（〇◆■□）
（以上、50音順）
【2022年度プロジェクトの集大成「クロスオーバーエキシビジョン」開催概要】
●主旨：各プロジェクトを通じた成果を可視化し、BtoBからBtoCをクロスオーバーしながら次年度、次世代に繋いでいく展示会
●日時：2023年2月21日（火）～23日（木・祝）
●会場：渋谷HIKARIE 8F「COURT ＆ CUBE」
●内容：「クオリティ コレクション」（約24点）、「リサイクループ プロジェクト」（約15点）、「JFWデザイナーコラボ」（約20点）、「個別企業プレゼンテーション」（約80点）などによるプロダクツ展示を中心に、TKF組合の2022年度の成果をプレゼンテーション。最終日夕方にはコラボデザイナーや有識者などを招いてトークショーを開催。リアルのみならず展示会の模様やトークショーをSNS配信するなどオンラインチャネルも駆使。ARなどのテクノロジーも活用するなど、デジタル化による新しい展示会の在り方にチャレンジします。
●展示会総合テーマ：
これからの社会が求める服づくりのために。
TOKYO KNITは自分たちのファクトリーから
ものづくりを深く見つめ、未来に問いかけます。
着る人が長く愛せる服であるためには、
何を変えていかなければならないのか。
地球に優しい服づくりのために、
本当にやらなくてはならないことは何なのか。
ニット産業に関わる全ての人たちが幸せであるために、
私たちは何をはじめなければならないのか。
TOKYO KNITの認証企業ファクトリーがはじめている新しい取り組み。
一つひとつはまだ小さなチャレンジかも知れません。
未来の服づくりを変えていくことができる。
ものづくりの現場であるファクトリーだから見えてくる、
できることが、きっとあるから。
未来を編んでいく。TOKYO KNIT
【参考資料】
◆TOKYO KNITについて
東京にしか創れないニットの未来を世界に発信する、それが私たちのミッションです。
TOKYO KNITは、東京の東部、墨田区本所界隈を中心に事業を展開しているニットファッション製造事業者が、次なる時代のファッション産業のあり方を目指す、新しいものづくりのプラットフォームです。
東京のニット産業の歴史は江戸時代に遡ります。鎖国状態にあった日本は、必要な物資の多くを国内生産に頼る必要があり、戦国時代の終焉とともに訪れた泰平のなかで、武士は刀を捨て、新たな仕事に従事することを迫られました。江戸東部に住んでいた武士は、手編みにより靴下や下着といったメリヤス製品を作るようになり、それが徐々に進化し、明治時代の殖産興業政策により、この地はニット産業発祥の地となったのです。
戦後、ファッション文化の中心となった東京には、多くのデザイナーがアトリエを構え、流通、小売業者も急増。さらに1970年代以降には、東京発のデザインが世界でも高く評価されるようになり、東京のニットメーカーはカジュアルからハイファッションまで、幅広いクリエーションに携わることになりました。東京のニット産業には、歴史と経験に基づく確かな技術力とともに、世界を刺激し続ける東京ファッション独自の創造力を支えるフレキシブルな思想が根付いているのです。
（
https://www.tokyoknit.jp/）
（※１）東京ニットファッション工業組合
ニット生地ならびに製品の製造業を営む中小企業の経営の改善発展、安定、合理化を図ることを目的とし、昭和24年に中小企業等協同組合法のもと、正式に法人格を持つ団体として発足。昭和61年に現在の名称である「東京ニットファッション工業組合」（TKF）と改称、現在約170社の組合員を擁する組織。
（
https://www.tkf.or.jp/）
（※２）中小企業新戦略支援事業（団体向け）に係る特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」
東京都が支援する中小企業新戦略支援事業（団体向け）は、各業界における中小企業組合等や中小企業グループが、団結して取り組む業界の活性化に向けた取り組みに対し、人的・財政的支援をすることで、業界等の発展を図るとともに、組合員企業やグループ傘下の企業経営力の向上を図っていく事業です。
また、特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」は、前述の事業の一環として、ポストコロナを見据えて、デジタル技術等を活用した新たな手法による団体等の業界活性化の取組を選定し、実施に向けて包括的に支援する補助制度です。
（
https://www.tokyochuokai.or.jp/sienseido/jyoseijigyou/groupsenryaku.html）
（※３）TOKYO KNITブランド認証制度
東京ニットファッション工業組合（TKF）では、「技術のブランド化」をテーマに、組合員企業の中で、一定の認証基準を満たす企業を、有識者による認証審査委員会（委員長: 水野誠一）の審査により「『TOKYO KNIT』ブランドの認証企業」として認証しています。現在、認証されているのは35社。認証企業の一覧については、ブランドサイト（
https://www.tokyoknit.jp/）をご参照ください。
