~Z世代化?!好奇心旺盛でつながりを求めるイマドキシニアの実態が解明~
株式会社Hakuhodo DY ONE(本社:東京都渋谷区、代表取締役会長:田中雄三 代表取締役社長:小坂洋人、以下 Hakuhodo DY ONE)が展開する、シニア層に対して有効なデジタルマーケティング施策を研究する組織「令和シニア研究所」は、シニアの行動傾向に関する調査レポート「令和シニア白書」を発表しましたのでお知らせいたします。
昨今、デジタル接触機会が多く活動的なシニア層は“令和シニア”と呼ばれ、今後の企業のマーケティング活動において重視すべきターゲットとなっています。こうした背景をふまえ当社では、2024年5月に「令和シニア研究所」を発足し、従来のシニアとは変わりつつある令和シニアの実態を把握し、行動傾向やインサイトを分析することで広告施策における最適なアプローチを研究しています。これにより、シニア層や社会全体にとって心地よいコミュニケーションの実現を目指します。
このたび当研究所から発表した調査レポート「令和シニア白書」は、令和シニアを中心としたシニア層のインサイトやライフスタイルに関する実態の把握を目的として、全国のシニア層と若年層を対象に「消費行動」や「デジタル接触」などに関する調査を実施し、取りまとめたものです。
第一回目の調査では、シニアマーケットの「ポテンシャル」や「デジタル行動」、「ライフスタイル」など、企業が今後のシニアマーケティング施策を検討するうえで把握すべきデータ分析をおこないました。本調査の結果、好奇心が旺盛で新しいことに意欲的な傾向や、コミュニティ所属意識が高く人とのつながりを求めるなどの「Z世代と呼ばれる若年層と類似」した令和シニアの実態が明らかになりました。
■「令和シニア白書」第一回目調査サマリ
育児や介護から卒業!行動のポイントは「身軽さ」
- 65歳以上シニアの「平日可処分時間は6時間以上」が過半数(20~50代は20%前後)となり、行動できる時間が増える傾向
- 「親の介護」への不安を抱える割合が、40~50代では約40%であるのに対して、60代後半では約15%に低下。介護の役目を終えたシニアが増加しているからだと考えられる
令和シニアに有効なデジタルメディアとは?
- 前期高齢者(65~74歳)の7割が検索サイトを利用し、8割以上がいずれかのSNSを利用しており、シニア層もデジタルメディアに慣れ親しんでいる傾向が見てとれる
- YouTubeやX(旧Twitter)の利用目的について、20代では娯楽的な使い方が多いが、シニア層では「知りたい情報の検索」「ニュースの閲覧」が多く、テレビなど他メディアでの行動をSNSで代替しているからだと考えられる
健康習慣はもちろん、SNSなどデジタル行動も!「新しいこと」をはじめる令和シニア
- 女性シニアの40%が「新しいことをはじめた」と回答(一方で男性シニアは24%と、男女における乖離が見られる)
- 新しくはじめたことで最も多いのはウォーキングやジムなどの運動系(21%)、次いでアウトドア活動(17%)と、健康意識の高さが伺える。また、大学入学や通信講座など、新しい学びに取り組むシニアが15%と、好奇心を満たしたい傾向も見られる
■調査概要
調査目的: 令和シニアを中心としたシニア層の実態把握
調査手法: Web定量調査
調査対象者: 1.令和シニア層(60~75歳)、2.若年層(20~29歳)
調査期間:2024年7月29日~8月8日
※「令和シニア白書」第一回目調査の詳細はこちら
■令和シニア研究所とは
令和シニア研究所は、コロナ禍を境に急増したデジタル接触機会の多い現代のシニア像を分析・研究するマーケティング組織です。Hakuhodo DY ONEの戦略プランナー・クリエイター・メディアプランナーなど、さまざまな領域のスペシャリストが結集し、シニアマーケティングをテーマとした最適なメディア選定やSNS施策などの研究、ソリューションの開発をおこなっています。当研究所では、令和シニアの行動傾向やインサイトを徹底的に分析し、広告施策において最適なアプローチを研究することで、シニア層の方や社会にとって、心地よいコミュニケーションの実現を目指します。
「令和シニア研究所」ニュースリリース
「令和シニア研究所」サービスページ
<会社概要>
■株式会社Hakuhodo DY ONE
https://www.hakuhodody-one.co.jp
Hakuhodo DY ONEは、インターネット広告黎明期より培ったデジタル広告の知見とノウハウを活かし、統合的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。マーケティング戦略立案力、クリエイティビティ、高度な運用力と技術開発力、媒体社・プラットフォーマーとの強固な関係性を強みとし、国内外のクライアント企業に対して、デジタル起点でのマーケティング戦略やテクノロジー活用を包括的に支援します。
今後は博報堂DYグループの「デジタルコア」として、グループ内のナレッジやリソースを集約し、高い専門性と提案力を併せ持つ企業として業界随一のデジタルマーケティング事業会社となることを目指します。
クライアント企業にとって唯一の「ONE」の存在となるため常に挑戦・前進し、事業成長を支援するビジネスパートナーとして伴走することで、クライアント企業の持続的な成長と、企業価値向上に貢献してまいります。
本社所在地: 東京都渋谷区恵比寿四丁目20番3号 恵比寿ガーデンプレイスタワー
代 表 者: 代表取締役会長 田中雄三 代表取締役社長 小坂洋人
株 主: 博報堂DYグループ100%
社 員 数: 約3,000名(2024年4月1日時点)
創 立: 2024年4月1日
事 業 内 容: デジタルマーケティング全般にまつわる企画・コンサルティング・代行事業・投資事業
※デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(DAC)と株式会社アイレップは、2024年4月1日に統合し株式会社Hakuhodo DY ONEを設立しました。新会社での統合的な運営を進めるにあたり、当面の間は移行措置としてお取引窓口や役職員の採用等はこれまで通りDACおよびアイレップが変わりなく担います。今後2025年以降に完全な統合を実施する予定です。
【本件についてのお問い合わせ】
株式会社Hakuhodo DY ONE
広報担当 E-mail:info-pr@hakuhodody-one.co.jp