2026 年３月５日
【高精度産業翻訳AI「T-4OO」アップデートのお知らせ】「高精度翻訳」モードの対応言語を9言語追加 当社の連結子会社である株式会社ロゼッタは、2025 年 12 月４日に開示した同社の新ビジョン「人手の修正が不要な翻訳 AI を創る」の実現に向けて翻訳 AI 事業における新機能の開発および導入を順次進めておりますが、2026 年３月５日に、重要な新機能として、「高精度翻訳」モードの対応言語を９言語追加したことをお知らせいたします。
記
１．概要
株式会社メタリアルグループで、国内市場 No.1※1の AI 翻訳サービスを開発・提供する株式会社ロゼッタ（代表取締役：五石 順一）は、2026 年３月５日に高精度産業翻訳 AI「T-4OO（ティーフォーオーオー）」において、「高精度翻訳」モードの対応言語を９言語追加したことをお知らせします※2。
本アップデートでは、ユーザーの皆さまから特にご要望の多かった言語を中心に、新たに９言語を追加しました。これにより、製品マニュアルや取扱説明書をはじめとした専門文書の多言語展開を、より幅広い地域・市場で効率的に行うことが可能となります。
※1 ITR「ITR Market View：対話型 AI・機械学習プラットフォーム市場 2024」翻訳市場：ベンダー別売上金額シェア（2024 年度予測）
※2 T-4OO「従来型翻訳」モードの対応言語は 100 言語以上です。
２．新機能の内容
（１）「高精度翻訳」の対応言語を９言語追加
今回のアップデートにより、
「T-4OO」の「高精度翻訳」モードで、日本語、英語、中国語（簡体字・繁体字）に加えて、新たに以下の 9 言語が選択可能となりました。
【東南アジア系言語】
●ベトナム語
●タイ語
●インドネシア語
●ミャンマー語
【欧州系言語】
●スペイン語（ヨーロッパ／南米）
●ドイツ語
●ポルトガル語（ヨーロッパ／南米）
●フランス語
●イタリア語
スペイン語・ポルトガル語については、地域差を考慮した言語バリエーションに対応しており、より自然で実務に即した翻訳を実現します。
（２）マニュアル・取扱説明書を中心に、幅広い業務シーンで活用可能
今回追加した言語は、特に製品マニュアルや取扱説明書などで需要の高い東南アジア・欧州系言語が中心となっています。
製造業をはじめ、海外展開を進める企業の技術資料、社内文書、各種業務資料の多言語対応において、翻訳品質と業務効率の両立を支援します。
さらに、「T-4OO」では、翻訳時に複数の翻訳先言語を指定して一度に翻訳処理を行うことが可能です。この機能と今回の言語追加を組み合わせることにより、更なる多言語展開の効率化が可能となります。
３．その他
（１）「T-4OO」開発責任者 篠田 篤典（しのだ あつのり）コメント
「今回のアップデートでは、ユーザーの皆さまから多くご要望をいただいていた東南アジア・欧州系言語を中心に、「高精度翻訳」モードの対応言語を拡充しました。マニュアルや取扱説明書など、正確さが求められる文書でこそ「T-4OO」の強みを実感いただけると考えています。今後も『この言語を追加してほしい』『さらに便利にしてほしい』といった声を反映しながら、実務に役立つ翻訳プラットフォームとして進化を続けてまいります」
（２）今後について
ロゼッタは、ユーザーの皆さまからの声をもとに、「T-4OO」の使い勝手と生産性の向上を継続的に進めてまいります。「この画面にこの機能がほしい」「ここをもっと使いやすくしてほしい」といったご要望がございましたら、ぜひお寄せください。
（３）T-4OO（ティーフォーオーオー）について
「T-4OO」は、専門文書や社内用語を再現するカスタマイズ性と、生成 AI による訳文の流暢さを融合した高精度産業翻訳 AI です。従来の産業翻訳・専門翻訳と異なり、ユーザー自身が高額の専用エンジンを構築することなく、社内の翻訳資産を活用して訳文の表現やスタイルを正確に反映する「高精度翻訳」モードが好評をいただいています。
※専門用語に強い高精度産業翻訳 AI「T-4OO」
https://www.rozetta.jp/t4oo/ ※無料トライアルのお問い合わせ
https://www.rozetta.jp/form/form_trial.html ４．当該事業を担当する子会社の概要
１．商号
株式会社ロゼッタ
２．本店所在地
東京都千代田区神田神保町 3-7-1
３．代表者の役職・氏名
代表取締役 五石 順一
４．事業内容
超高精度 AI 自動翻訳の開発・運営
５．資本金の額
50,000 千円
６．当 社 出 資 比 率
100.00％
５．今後の見通し
当社業績への影響は現段階では軽微ですが、今後の品質向上によるバージョンアップの進捗により売上高および利益に大きく寄与する可能性があります。業績に与える影響について公表すべき事項が生じた場合には、速やかにお知らせいたします。
以上
