・調査対象となったワクチン製造業者の87%が、mRNAは将来的に重要なモダリティであると回答
・回答者の60%以上が、需要に対応するためにmRNA製造施設の改修または新設を計画
・新技術の導入には、熟練した人材、技術移転の専門知識、信頼性の高いサプライチェーン、規制ガイドラインが不可欠
2023年5月31日、シンガポール -世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業であるMerck（以下メルク）が約40社のワクチン製造業者を対象に実施した調査において、アジア・太平洋地域（APAC）のワクチン製造業企業がmRNA技術を、業界の動向を大きく変える「ゲームチェンジャー」として重視していることが明らかになりました。
メルクのライフサイエンス・ビジネスにてプロセスソリューションズ事業APAC担当シニアコンサルタントを務めるジョゼフィーヌ・チェン（Josephine Cheng）は次のように述べています。「APAC全域において、各国政府が治療法の発見と製造を促進するために投資や支援を行っています。ワクチン製造業者は、従来および最新の細胞由来のワクチンの製造を継続しながら、今後2～3年間にmRNA技術の製造能力を増強しようとしています。当社は多種多様なツールにより、ワクチン製造業者が全世界の人々に治療法を提供できるよう支援します」
本調査では、研究機関、製薬企業、バイオテクノロジー企業など、APAC全域のワクチンメーカーを対象にインタビューを実施しました。回答者の87%がmRNAは有望な技術であると考えており、将来的に重要なモダリティになると期待しています。mRNAプラットフォームには、開発期間の短縮や製造プロセスの簡略化、確かな有効性、オペレーターのバイオハザードリスクの低減、またさまざまな疾病や変異株に対応できる柔軟性といったメリットがあります
また、日本、韓国、オーストラリア、インドネシア、シンガポール、中国、インドがmRNA技術の開発に最も意欲的な市場であることがわかりました。さらに、ワクチン製造業者の60%以上が事業展開計画に伴い、mRNA専用施設の改修または新設を望んでおり、今後2～3年の間に拡張を計画していると回答しました。
日本政府は、今後脅威となりうる感染症への備えとして、ワクチン製造設備やワクチン製造に不可欠な製剤化・充填設備、また医薬品製造に必要な部素材等の製造設備を有する拠点等を整備する際の設備導入等を支援しています。
mRNA技術を効果的に発展させるためには、この新技術に精通し熟練した人材、技術移転の専門知識、信頼性の高いサプライチェーン、mRNAに特化した規制ガイドラインが必要であると回答者は強調しています。
未来のワクチン製造への貢献
メルクのライフサイエンス・ビジネスは、mRNA製造業者が短期間での市場投入、安全性と有効性の確保、mRNA製造プロセス全体での多岐にわたる課題を軽減することに貢献し、mRNAワクチンを世界中の患者さんに迅速に提供できるよう支援しています。詳しくは
https://www.sigmaaldrich.com/vaccines をご覧ください。
メルクについて
Merck（メルク）はヘルスケア、ライフサイエンス、エレクトロニクスの分野における世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業です。約64,000人の従業員が、人々の暮らしをより良くすることを目標に、より楽しく持続可能な生活の方法を生み出すことに力を注いでいます。ゲノム編集技術を進展させることから治療が困難を極める疾患に独自の治療法を発見すること、また 各種デバイスのスマート化まで、メルクはあらゆる分野に取り組んでいます。2022年には66カ国で222億ユーロの売上高を計上しました。
メルクのテクノロジーと科学の進歩において鍵となるのは、サイエンスへのあくなき探求心と企業家精神です。それはメルクが 1668年の創業以来、成長を続けてきた理由でもあります。創業家が今でも、上場企業であるメルクの株式の過半数を所有しています。メルクの名称およびブランドのグローバルな権利は、メルクが保有しています。唯一の例外は米国とカナダで、両国では、ヘルスケア事業ではEMDセローノ、ライフサイエンス事業ではミリポアシグマ、エレクトロニクス事業ではEMDエレクトロニクスとして事業を行っています。
メルク株式会社について
メルク株式会社はメルクの日本法人として1968年に設立されました。バイオサイエンス基礎研究や医薬品製造、創薬などライフサイエンスに関わる製品・サービスを展開しています。メルク株式会社は、ライフサイエンス・ビジネスおよびメルクの管理部門を担っています。メルク株式会社の詳細については
https://www.merckgroup.com/jp-ja をご覧ください。
