企業業績分析ツール「マネックス銘柄スカウターライト」の提供を開始

2024/10/30  マネックスグループ 株式会社 

~大人気の分析ツールがどなたでも無料で利用可能に~

 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、取締役社長執行役員:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、口座保有者向けに提供している企業業績分析ツール「マネックス銘柄スカウター」(以下、「銘柄スカウター」)の基本機能をどなたでも無料で利用できるように開放した「マネックス銘柄スカウターライト」(以下、「銘柄スカウターライト」、URL:https://scouter.monex.co.jp/)の提供を開始しましたので、お知らせいたします。


■背景
 「銘柄スカウター」は、「個人投資家が銘柄分析をもっと手軽に行えるようにしたい」という想いで開発し、2017年10月からマネックス証券に口座を保有しているお客様に提供している、日本株に特化した業績分析ツールです。企業業績と株価は中長期的に高い相関を持つことが知られていますが、2017年当時は、個人投資家が企業の長期業績データを把握するためには、有価証券報告書を集めて内容を集計・分析するしかなく、多くの時間と手間が必要でした。こうした不便を軽減し、真に個人投資家に役立つツールを提供したいとの考えのもと、「過去10期以上の企業業績」「四半期ごとに区切った企業業績」「過去5年間のPER・PBR・配当利回り推移」などの機能を搭載して提供を開始いたしました。企業業績を分析する際に圧倒的に便利、かつ有益なツールとして提供開始当初から人気を博しております。

 その後、お客様のご要望を取り入れながら27回に及ぶ機能追加(2024年10月30日時点)を行い、現在では「詳細な企業情報」、「長期的な企業業績から銘柄抽出が可能な10年スクリーニング」、「配当や自社株買いなどの株主還元情報」など多岐にわたる機能を使いやすいユーザビリティと両立しながら実現しています。また、2020年には外国株の分析ができるツールとして「マネックス銘柄スカウター米国株&中国株」の提供も開始いたしました。

 個人投資家のニーズに真摯に応えてきた結果、「銘柄スカウター」のアクセス数は以下のグラフのように大幅に増加しています。
(出所)マネックス証券作成

 このように好評をいただいている「銘柄スカウター」をより多くの方に使っていただくため、今回、マネックス証券に口座を保有していなくても無料で利用できる「銘柄スカウターライト」の提供を開始することといたしました。「銘柄スカウターライト」は日本株に特化し、「過去5期の企業業績」「四半期ごとに区切った企業業績」「過去5年間のPER・PBR・配当利回り推移」などの「銘柄スカウター」において重要な基本機能を備えて提供いたします。ぜひ多くの個人投資家に「銘柄スカウターライト」を利用いただくことで、銘柄分析の重要性やツールの有用性を体感し、より機能が充実した口座保有者向けツールである「銘柄スカウター」や外国株の分析ができる「マネックス銘柄スカウター米国株&中国株」の利用開始を検討するきっかけにしていただきたいと考えています。

■概要
 銘柄スカウターライトの主要機能は以下の通りです。

(1)長期間の企業業績をグラフ表示
   過去5期分の企業業績(売上高、営業利益、経常利益、当期純利益など)をグラフで表示します。業績の
推移を視覚的に確認できるため企業の成長性を判断する際に便利です。より長期間の業績は「銘柄スカウタ
ー」でご確認いただけます。

          ≪「銘柄スカウターライト」画面イメージ1.:長期間の企業業績≫


(2)長期間の配当推移をグラフ表示
   過去5期分の1株配当の推移をグラフで表示します。年間配当の推移から企業の株主還元に対する姿勢などを
判断する際に便利です。より長期間の年間配当は「銘柄スカウター」でご確認いただけます。

≪「銘柄スカウターライト」画面イメージ2.:長期間の配当推移≫


(3)詳細な企業情報を表示
  企業概要や取扱商品について詳しい情報を確認できます。どんな事業を行っている企業であるかを確認する
ことは、企業分析の出発点と言える重要な分析です。ぜひご活用ください。

≪「銘柄スカウターライト」画面イメージ3.:詳細な企業情報≫


 詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2024/20241030_02.html)をご覧ください。

                                             以 上


【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
     一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、
     一般社団法人 日本投資顧問業協会

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