楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2025年1月1日（水）付で、チーフエコノミスト 愛宕 伸康を楽天証券経済研究所の所長に配置し、これまで以上に多様な情報発信をおこなえるよう、楽天証券経済研究所の体制強化を図ることをお知らせします。
新NISA2年目を迎える2025年、つみたて投資枠と成長投資枠の併用可能など、より多様な資産づくり・投資活動への解決策が必要になると考えられている中、楽天証券は、お客様への情報提供をこれまで以上に強化するべく、楽天証券経済研究所の所長にチーフエコノミスト 愛宕 伸康を配置し、体制強化を図ります。また、新たにストラテジストとして、茂木 春輝（もぎ はるき）を起用し、REITを中心とした情報を提供していきます。愛宕 伸康、茂木 春輝、および、現在、さまざまな情報発信をおこなっているチーフ・ストラテジスト 窪田 真之など、楽天証券経済研究所在籍の研究員は、2025年もこれまで以上に多様化するお客様のあらゆる資産づくり・投資ニーズの解決策を、幅広くお届けしていきます。
楽天証券は、2005年1月に、個人のお客様へ機関投資家と同等の付加価値の高い投資情報を提供するため、「楽天証券経済研究所」を設立しました。現在、10名の研究員が在籍し、国内外株式や投資信託、為替、コモディティへの投資に必要な情報から、マクロ経済や金融政策情報などを提供しています。毎営業日、今後の経済見通しや個別銘柄の分析を中心にオリジナルレポートを配信するほか、昨今では、YouTubeやInstagramなどのSNSも活用し、動画配信やお客様からの質問に回答するなど、相互コミュニケーションにも注力しています。
国内証券会社単体（開示ベース）で最多（※1）、かつ、NISA No.1（※2）の楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これまで以上にお客様の資産づくり・投資活動に貢献すべく、あらゆるお客様のニーズにお応えする商品・サービス・情報を提供してまいります。
※1：各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
※2：金融庁「NISA口座の利用状況調査（令和6年9月末時点）」および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
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楽天証券経済研究所の体制（2025年1月1日より）
愛宕 伸康（楽天証券経済研究所 チーフエコノミスト）
＜プロフィール＞
1991年神戸大学大学院経済学研究科修了後、日本銀行に入行。政策委員会審議委員スタッフ、物価統計課長、日本経済研究センター主任研究員（チーフフォーキャスター）などを歴任。岡三証券チーフエコノミスト、いちよし証券上席執行役員チーフエコノミストを経て、2023年10月より現職。東京財団政策研究所主席研究員なども兼任。
＜主な著書＞
（共著）
『日本経済 30の論点』日本経済新聞出版／2022年（末廣 徹氏、小黒 一正氏、愛宕 伸康）など
茂木 春輝（楽天証券経済研究所 ストラテジスト）
＜プロフィール＞
東京都出身。中央大学経済学部経済情報システム学科卒業。タイにて、JICA青年海外協力隊コンピュータ技術隊員の活動を経験後、2022年、楽天証券入社。マーケティングと株式事業の部門を経て、2024年8月より楽天証券経済研究所所属。
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
