デジタル人材育成を加速AI・デジタル活用で価値創出と高収益を実現

2025/12/22  三菱重工業 株式会社 

◆ 国内外のグループ会社全社員が対象
◆ レベル別認定制度で成長を可視化し、教育・コミュニティ・実践を通じて成果創出の好循環を構築

三菱重工グループは、経営目標「高利益体質と成長への投資の好循環」(注1)の実現に向け、「全体最適」と「領域拡大」という二つの柱からなる経営方針「Innovative Total Optimization(ITO)」を掲げており、その実現のため、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を支えるDI(デジタルイノベーション)人材の育成を加速しています。

「DI人材育成から成果の創出までのサイクル」

<全社員を対象としたDI人材育成>
当社グループは、国内外の約300社からなり、設計、製造、建設から販売、アフターサービス、一般サービスまで、幅広い事業を展開しています。こうした多様な事業の持続的な成長には、AIなどのデジタル技術を活用した競争力強化が不可欠です。
このため、国内外のグループ企業に在籍する、一般社員から経営幹部まで全社員を対象に、体系的なDI人材育成プログラムを展開しています。さらに、オープンイノベーションを積極的に推進し、外部パートナーやスタートアップとの協業を通じて世界の最先端技術や知見を取り入れています。こうした取り組みは、グローバルな人材ネットワークの形成を促進し、高度な人材の育成につながっています。

<成長を可視化するレベル別認定制度>
成長を可視化するため、「DI人材認定制度」を制定しています。デジタル技術の急速な変化に対応すべく、経済産業省の「デジタルスキル標準」を参考に、当社グループ独自の人材モデルを定期的にアップデートし、常に最新の要件を反映しています。
認定はBASIC・ADVANCED・MASTERの3段階で構成され、教育プログラムの受講実績、資格取得状況、プロジェクト経験などを総合的に評価します。特にMASTERの認定は、デジタルイノベーション本部(注2)が定めた審査者による厳正な審査を経て認定されます。




<変革を加速するコミュニティ>
DX推進を加速するため、社員同士がAIやデジタル活用などの知見を共有し合うコミュニティを展開しています。具体的には、海外拠点と連携してAI・デジタル技術活用を推進する「グローバルITカンファレンス」や、有識者によるAI活用に関する講義を毎月開催する「AIサロン」、革新的な業務改善アイデアを募り、優れた提案を実装につなげるアイデアコンテストを実施しています。その結果、AI・デジタル活用が全社に浸透し、全事業所から改善アイデアが創出されました。

<実践でアイデアを形に>
こうしたコミュニティ活動の積み重ねにより、自ら課題を発見し、デジタル技術を活用して解決策を形にする取り組みが広がっています。社員が主体となり、デジタルの専門組織と連携をしながら、課題抽出からユースケース創出、システム実装、効果検証までの一貫したプロセスを実践しています。実践を通じて社員のスキルや考え方が磨かれ、業務効率の改善や新規ビジネスモデルの創出など、具体的な成果が生まれています。
三菱重工グループは、全社員対象のデジタル人材育成を加速し、認定制度と教育・コミュニティ・実践を通じてDX推進と成果創出の好循環を構築しています。将来的には、育成したDI人材がグループ全体のDX推進の中核となり、新たな価値創造や事業変革を牽引していくことを目指しています。

(注1)長い歴史の中で培われた技術に最先端の知見を取り入れ、変化する社会課題の解決に挑み、人々の豊かな暮らしを実現することを使命とすることが背景にあります。
(注2)当社グループは、製品群とデジタル技術を「かしこく・つなぐ」ことで新たな価値を創造・提供するデジタルイノベーションをさらに加速するために「デジタルイノベーション本部」を設立しました。詳しくは、以下のプレスリリースをご覧ください。

https://www.mhi.com/jp/news/22062001.html

【関連情報】
・「MHI REPORT 2025 三菱重工グループ統合レポート」CTOメッセージ
https://www.mhi.com/jp/finance/library/annual/pdf/report_2025.pdf
・「SUSTAINABILITY DATABOOK 2025 サステナビリティ データブック」
https://www.mhi.com/jp/sustainability/library/pdf/sustainabilitydatabook2025.pdf
・“かしこく・つなぐ”でお客様のビジネスモデルを変革「デジタルイノベーション本部」を新設
https://www.mhi.com/jp/news/22062001.html

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