女性看護師の自立と働き方に関する実態調査
レバウェル株式会社（
https://corp.levwell.jp/ ）が運営する、看護職を対象とした求人・転職サービス「レバウェル看護」（
https://kango-oshigoto.jp/ ）は、3月8日（日）の「国際女性デー」にあわせ、全国の現役女性看護職員486名を対象に、女性の自立と働き方に関する実態調査を実施しました。
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＜ 調査サマリー ＞
- 約8割の看護師が「自立しやすい職業」と実感、理由は「安定した収入」が最多
- 体力・精神面への負担を感じる一方で、半数超が「60歳以降も就業可能」と回答
- 家庭との両立で感じる課題は「精神的ストレス」が最多、体力面など看護師特有の負担も
- 子どもに看護師を勧めたい人は約2割、心身負担への懸念が影響
1. 約8割の看護師が「自立しやすい職業」と実感、理由は「安定した収入」が最多
現役の女性看護師に、看護師は女性が経済的・社会的に自立し、働き続けやすい職業だと思うかを聞いたところ、「非常にそう思う（31.1％）」「ややそう思う（47.5％）」が合計78.6％となり、約8割が自身の職業を“自立しやすい職業”と捉えていることがわかりました。
看護師資格が自立を支えていると感じる点については、「安定した収入を得やすい（76.7％）」が最多となり、次いで「雇用形態や勤務時間を選びやすい（39.9％）」「出産・育児などブランクがあっても復職しやすい（35.2％）」が続きました。
また、正職員として勤務する看護師の生活費の状況については、「自身の収入のみで生活できている（51.7％）」と回答した人が過半数を占めました。「自身の収入が中心だが、一部補填が必要（17.1％）」を合わせると、約7割が自身の収入を主な生活基盤としていることが分かりました。
これらの結果から、看護師資格は安定した収入の確保に寄与するだけでなく、柔軟な働き方の選択肢を広げる側面もあり、女性が自らの生計を担いながら自立したキャリアを築くことを支える資格であることが示唆されました。
2. 体力・精神面への負担を感じる一方で、半数超が「60歳以降も就業可能」と回答
看護師として何歳頃まで働き続けられると思うかを聞いたところ、「60歳頃まで（20.4％）」と「60歳以降も可能だと思う（35.8％）」が合計56.2％となり、60歳前後以降までの長期就業を見込む人が過半数を占めました。一方、年代別に見ると、20代では「すでに働き続けるのは難しい（13.2％）」や「わからない（45.5％）」と回答した割合が高く、キャリア形成の初期段階において、将来の就業継続に対する見通しを持ちにくい状況がうかがえます。
また、働き続ける上での不安要因としては、「夜勤・立ち仕事などによる体力的な負担（58.2％）」が最多で、次いで「責任の重さに対する精神的プレッシャー（53.7％）」「人手不足による業務過多（42.6％）」が続きました。
これらの結果から、看護師は「長く働き続けられる職業」であるという認識が一定程度広がっている一方で、体力的・精神的負担や人手不足といった職場環境上の課題が、長期就業への不安要因となっている実態が浮き彫りになりました。
3. 家庭との両立で感じる課題は「精神的ストレス」が最多、体力面など看護師特有の負担も
仕事と家庭の両立における課題については、「精神的なストレス（55.3％）」が最多となり、次いで「体力面の負担（49.2％）」「自分の休息・自由時間の不足（46.5％）」が続きました。また、「シフト調整など急な予定変更への対応（18.1％）」など、看護師特有の勤務形態も負担の一因となっていることが明らかになりました。
4. 子どもに看護師を勧めたい人は約2割、心身負担への懸念が影響
自分の子どもに看護師という職業を勧めたいかを聞いたところ、「勧めたい（10.1％）」「どちらかといえば勧めたい（14.8％）」の合計は24.9％となりました。一方、「勧めたくない（21.8％）」「どちらかといえば勧めたくない（18.1％）」は合計39.9％となり、推奨派を上回りました。また、「どちらともいえない」との回答も35.2％にのぼり、次世代への職業推奨については慎重な見方が広がる結果となりました。
理由として、推奨派からは「資格があれば働く場所を選びやすい」「ライフステージの変化にも対応できる」といった安定性や柔軟性を評価する意見が挙がりました。一方、推奨をためらう理由としては「責任の重さに対して給与が見合わない」「不規則な勤務で家族に負担をかける」といった働き方や待遇面に対する懸念が示されました。
これらの結果から、看護師は資格職としての安定性や働き方の柔軟性が一定の評価を得ている一方で、心身の負担や勤務形態への課題が、次世代への推奨意向に影響していることがうかがえます。
＜看護師の声（一部抜粋）＞
▼ 「勧めたい」理由
・「やりがいがあり、資格があれば働く場所も選びやすい。仕事としても安定しており、選択肢の多い職種だと思うから」（30代・鳥取県）
・「安定した収入が得られ、社会的にも評価の高い職業だから」（40代・埼玉県）
・「自立につながり、人の役に立てる専門職である点が素晴らしいと思う」（60代・千葉県）
▼ 「勧めたくない」理由
・「業務の大変さに対して給与が見合っていないと感じる。夜勤もあり、十分に評価されているとは思えない」（30代・宮城県）
・「復職しやすい点はあるが、知識のアップデートが常に求められ、精神的・肉体的負担に対して待遇が十分とは言えない」（40代・愛媛県）
・「昨今の若い人はメンタルが持ちにくい職業だと思う。人間関係や対人対応が複雑で精神的負担が大きく、自分の子どもには積極的には勧めづらい」（60代・北海道）
＜ レバウェル株式会社 看護師紹介事業 事業部長 古谷 直士のコメント ＞
少子高齢化の進行や共働き世帯の増加を背景に、女性の就業や社会進出は拡大しています。2025年度には女性の就業者数は3,126万人 *1 と過去最高を更新し、昨年は女性初の総理大臣が誕生するなど、女性活躍への社会的関心も一層高まっています。
看護師は女性比率が高い職業であり、令和6年時点で全体の91.3％ *2 を女性が占めています。女性の就業継続やキャリア形成を考える上で重要な職種の一つです。そこで本調査では、国際女性デーにあたり、看護師資格が女性の自立を支える側面と、働き続ける上での課題を明らかにしました。
調査の結果、看護師は経済的自立やキャリアの柔軟性を支える一方で、心身の負担や慢性的な人手不足が就業継続の障壁となっていることが分かりました。約8割が自立しやすさを実感する一方、次世代への推奨には慎重な声も見られ、資格の安定性が評価される反面、長期的なキャリア形成には不安が残る実態が示されています。
女性比率が高い看護師が安心して働き続けられる環境を整えることは、女性の就業継続を考える上でも重要なテーマといえます。そのためには、個人の努力だけではなく、柔軟な働き方の選択肢や十分な人員配置、処遇改善といった構造的な支援が不可欠です。
レバウェル看護では、一人ひとりのライフステージや希望に合わせた多様な働き方を提案し、医療機関が必要な人材を確保できるよう支援しています。今後も、看護師が長く安心して働き続けられる環境づくりに貢献してまいります。
*1:総務省「労働力調査」2025年（令和7年）12月分
https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/pdf/gaiyou.pdf
*2:厚生労働省「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/24/dl/gaikyo.pdf
＜調査概要＞
調査対象：全国の現役女性看護職員
調査時期：2026年2月18日～2月19日
調査方法：インターネット調査
有効回答者数：486名
調査主体：レバウェル株式会社
調査委託先：GMOリサーチ&AI株式会社
■ 「レバウェル看護」とは
レバウェル看護は、看護職を対象とした求人・転職/派遣サービスです。日本の超高齢化社会に伴い医療ニーズが拡大する中、医療現場の過酷な労働環境や看護師不足が問題となっています。専門アドバイザーが求職者に寄り添い、不安や疑問を解決する"相談窓口"として、手厚いフォロー体制で看護職の転職をサポートしています。月間ユーザー数は80万人以上、掲載求人数は日本最大級の12万件以上（*1）にのぼります。（*1：2025年3月時点）
レバウェル株式会社
レバウェル株式会社（
https://corp.levwell.jp/ ）は、「この国のウェルネスを支える」をビジョンに掲げ、医療・福祉・ヘルスケア業界に特化した人材関連事業およびSaaS事業を展開しています。日本の超高齢化社会において深刻化する労働力不足に対し「人材供給・最適配置」「新たな働き手の確保」「生産性向上」の観点から課題解決を支援し、誰もが安心して医療・福祉・ヘルスケアサービスを受けられる社会の実現に貢献しています。
▽『レバウェル』 医療・介護・保育・ヘルスケア業界に特化した求人・転職プラットフォーム
https://levwell.jp
▽『わんコネ』 医療福祉施設向け入退院支援SaaS
https://one-conne.com/
レバレジーズ株式会社（
https://leverages.jp/ ）
本店所在地 ： 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号 渋谷スクランブルスクエア24階/25階
代表取締役： 岩槻 知秀
資本金 ： 5,000万円
設立 ： 2005年4月
事業内容 ： 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、システムコンサルティング事業、M&Aアドバイザリー事業、DX事業、メディカル関連事業、教育関連事業
社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2024年度は年商1428億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。
