電話、複合機、PC、ネットワーク機器などが主要商材。業務用パッケージソフトを販売する事業者もいるが、大規模なカスタマイズや受託開発は外部化するのが一般的
情報機器・OA機器商社は、取り扱うメイン商材の種類によって、大きくいくつかの源流が存在する。オフィスで常に必要とされる電話、複合機（MFP：Multifunctional Peripheral/Printer）/プリンター、PC/サーバー/ストレージ、ネットワーク機器、パッケージソフトウェアなどが基本的な主力商材である。またこれ以外にも、例えば流通業におけるレジなどのPOS（Point of Sales）関連機器、製造業におけるセンサーなどFA（Factory Automation）関連機器、金融・保険業における高速入出力機器、といったかたちで、業界・業務ごとに専門市場が存在する。現在では各専門分野のプレイヤーがメイン商材から取り扱う範囲を拡大し、多様な品揃えをするようになっている。
以上のメイン商材に加え、近年は通信回線、LED照明、保険、電力といった多岐に渡る商材が扱われている。いずれも費用対効果が明確で、経済合理性が訴求しやすい商材であるという特徴を持つものである。
また、情報機器・OA機器商社は商品の販売のみでなく、業務・IT管理に関するコンサルティングやシステム構築、導入後のアフターサービス・消耗品供給・保守メンテナンスなども手がける場合が多い。機器の販売のみでは差別化が困難となりつつある状況下において、より顧客の業務を広くうけおうことで、付加価値を高めつつ顧客の囲い込みを進める努力が積極的におこなわれている。
