ホームセンター

ＤＩＹ用品や園芸用品をはじめとした幅広い商品を安く大量に仕入れ、大型の店舗を中心に低価格で販売する産業

ホームセンターは広い駐車場付きで売り場面積の大きい店舗を構え、DIY関連商品や園芸用品をはじめ、幅広い商品を低価格で販売。リフォームなどの各種住関連サービスの提供も

　ホームセンターは、DIY用具・素材、園芸用品、家庭日用品などをはじめ、家電製品や家具、カー用品、食料品などの幅広い商品群を低価格で顧客に提供している。日本DIY協会によると2022年度の取扱商品分類別の売上高構成比は、園芸・エクステリアが25.5%、DIY用具・素材が23.8%、家庭日用品が17.9%、その他が32.8%となった。
　商品別の粗利率をみると、近年、GMS（総合スーパー）や大型ドラッグストア、大型家電量販店などの台頭により各分野の商品販売競争が激化し、DIY関連商品や園芸用品といった他業種小売と比べてホームセンターが元来強みを持つ商品群の利益率が高い。業界大手コメリの商品別粗利率をみても、工具・金物・作業用品が43.4％の粗利を確保している。これらの利益率の高い商品群を中心に、海外メーカーなどを利用した各社のPB商品が数多く展開されている。
　また、商品販売に加えて、リフォームサービスや宅配サービス、顧客が自由に使える工房の貸し出しやトラックのレンタルといった各種のサービスを提供しているホームセンターが増えている。
　ホームセンターは、豊富な品揃えと大型商品の販売を可能にするために、広い駐車場が附帯した広大な売り場面積の店舗を構えるスタイルが主流であったが、近年は都市部で中小型店舗の出店が増加している。売り場面積別の事業所数構成比をみると、500〜1,000㎡の店舗が半数近くを占めている。一方、年間商品販売額においては、3,000㎡以上の大型店舗が総販売額の63.2%を占める。
　大型店舗は、都市部よりも郊外のロードサイドに多く立地され、接客面においてはセルフサービス型の傾向が強い。

異業種大型小売の台頭や新規参入による競争が激しく、再編が進行。各社強みを生かした差別化に注力

KFSは、DIY関連やPB商品といった高利益率商品や棚割り等の店舗レベルにおける集客の工夫による競合との差別化

ホームセンターの交差比率の平均は170。品揃えを重視する企業が多く、棚卸資産回転率は低い。PB商品の取扱比率が高い企業は粗利率が高く、交差比率も高い

粗利率は高いが、販管費が高く、営業利益率は低い。固定資産比率は比較的高めの水準にとどまり、一人当たりの生産性が高い。

出店規制の動向や国内人口減少・高齢化、流通のEC化が重要なマクロ環境要因。