インターネット広告は、広告の効果を測定しやすく、ターゲットを絞った発信が可能。リアルタイムで広告枠を売買する運用型広告が主流
インターネット広告の特徴として、第一に広告効果測定が容易であるという利点がある。従来のテレビや新聞などの媒体では、視聴率や発行部数などにより広告効果を把握するが、精度が高くなかった。インターネット広告では、インプレッション数（広告を見た人数）や属性、クリック数、購買につながったコンバージョン率などを把握することができる。
特徴の第二として、ターゲティング精度の高さが挙げられる。ユーザーの検索履歴や閲覧履歴などのデータを活用し、顧客の嗜好や行動特性を把握し、ターゲットを絞ったユーザーに対して広告を発信できる。消費者の検索履歴や行動履歴に基づいて、関連する広告を表示するなど、広告効果を高める様々な手法が開発されている。
インターネットメディアの出現当初は、従来のメディアと同様に枠買い契約がメインであったが、現在では、リアルタイムで広告枠を売買する運用型広告が主流となっている。RTB（Real-Time Bidding）とよばれるオークション入札が一般的になり、SSP（Supply Side Platform）・DSP（Demand Side Platform）と呼ばれる供給側と需要側の管理プラットフォームにより、消費者がWebページを開くと、瞬時に広告入札がおこなわれ、Webページに広告が表示される仕組みとなっている。RTBはバナー（画像）広告やテキスト広告に加え、動画サイトでのCMやSNS、スマートフォンアプリのポップアップ広告などでも利用されている。運用型広告は複数メディアと複数の広告主による多対多の間でのマッチングがおこなわれるため効率がよく、2025年のインターネット広告媒体費のうち88.7%を占めている。
その他の広告手法として、タイアップ広告やアフィリエイト広告も広く利用されている。タイアップ広告はWebサイト上で広告主の商品やサービスを取り上げ、レビューによる販売促進・資料請求を促進する手法であり、記事風のものが多い。アフィリエイト広告はクリック・資料請求・商品購入・会員登録などの実際の成果によって広告費を支払う成果報酬型の手法であり、高い費用対効果が見込める。しかし、媒体や発信者による発信コンテンツのコントロールが難しいことやステルスマーケティングの規制強化など、課題も存在する。
近年、プライバシー保護への対応が重要になっている。サードバーティCookieの利用制限が進むなど、ユーザーを特定・識別する代替方法への対応が進んでいる。
