宿泊

国内旅行客を中心として、訪日外国人客、法人顧客などに宿泊施設・サービスを提供

客室だけでなく、飲食やレジャーなど多様な商品・サービスを提供。プレイヤーは注力するサービスの領域により分類される

　宿泊施設で提供している商品・サービスとしては、①宿泊、②飲食、③コンベンション、④物販・テナント、⑤レジャーが挙げられる。そして、これらの商品・サービスの中で何を実際に提供するか、何にどの程度重きをおくかで、宿泊施設は大きく以下の4つに分けることができる。
1. リゾートホテル・旅館： 観光地などに立地し、充実したサービスや休暇中のレジャーを提供する
2. シティホテル（・コミュニティホテル）： 主に大都市に立地し、宿泊に加えて会議室や宴会場でのコンベンション機能も提供する
3. 宿泊特化型ホテル(ビジネスホテル・エコノミーホテル）： 出張や低価格での旅行に向けて、低価格で宿泊機能を中心としたサービスを提供する。近年ではエコノミーホテルとの境界が曖昧になっており、宿泊特化型ホテルと呼ばれることが増えている。
4. 簡易宿所（カプセルホテル・ドミトリー）： 宿泊機能に特化して価格を最小限に抑えたサービスを提供する
　日本のホテルでは、カフェ・レストラン・宴会場などでの飲食関係の売上が多い。
　一般的に景気の動向を受けやすい業界であり、比較的安定した売上が期待できるBtoB市場も重要と考えられている。特に近年では、出張などのBTM、コンベンション機能を活かした会議や報奨旅行などのMICEといった需要が注目されている。また、帝国ホテル・ニューオータニなどのように、宿泊施設とは別にオフィスフロアを設け、収益を安定化しているホテルも多い。

売上は施設のキャパシティに制限されるほか、固定費の割合が高いビジネス。そのため経営の自由度は低いが、所有・経営・運営の分離による柔軟性の確保が進んでいる

KFSは、リピート客など旅行代理店を介さない直販比率の増加と高稼働率の両立、継続的な投資を可能にする経営体力、慢性的な人材不足への適切な対応

高水準のサービスを提供するため、人件費をはじめとする販管費の割合が大きい。宿泊に特化して効率化を進めるエコノミーホテルなどでは収益性が高くなる

市場の伸びは訪日外国人客が牽引。国内需要は多様化が進む

新型コロナウイルス収束後の需要は政府の施策がカギを握る

人手不足への対応が急務となる。一部のホテルなどでは自動化やロボットの活用も

価格帯によりプレイヤーは異なる。独立系のほか、不動産を保有する企業・ブランド力、資本力の有る外資ホテルチェーンなどが参入

アジア資本のホテル会社による日本市場参入が進む

売上規模トップはプリンスホテル（現：西武・プリンスホテルズワールドワイド）。事業再生を得意とする星野リゾートが2000年代以降急成長。コロナ禍で各社の収益は悪化

宿泊に特化したエコノミーホテルが成長・高収益

中小企業の動向：大手に引けを取らないサービスを通じた価値提供が求められる