教育対象の年齢に応じて多種多様なサービスが提供されている。オンライン教育の活用が広がっている領域も多い
教育サービスは、提供対象や提供方法により多様なサービスに分かれている。その中で、教育サービスの代表例として「保育サービス」「学習塾・予備校」「通信教育」「社会人教育・語学」のサービス特性を取り上げる。
「保育サービス」は、政府の認可・認定の種類により特性が異なる。認定こども園・認可保育所は、運営主体は公立・私立があるが、いずれも国や自治体の設置基準や運営基準の適用を受ける。保育料についても、所得階層と児童の年齢、保育の必要時間により市区町村にて設定される。一方で認可外保育所は届出義務や指導監督基準の適用を受けるが、認可施設に比べ経営の自由度が大きいため、ベビーホテルや企業内保育所などの幅広い事業が展開されているという特徴がある。なお、区分別には認可保育所が大半を占めている。
「学習塾・予備校」は受講方式により集団指導方式と個別指導方式の大きく2つに分類できる。集団指導方式は教師一名に対して複数名の生徒をまとめて指導する方式、個別指導方式は教師一名が1~3名の生徒を個別に指導する方式である。元来、授業運営の効率性から集団指導方式が主流であったが、顧客ニーズの多様化が進むなかで、個々の生徒に対して授業内容をカスタマイズできる個別指導方式がシェアを伸ばしつつある。抱える設備や教師の数などのビジネス特性は集団指導と個別指導では大きく異なる。個別指導は講師数を数多く抱える必要があるが、アルバイトの学生講師の活用により人件費の圧縮、変動費化に取り組んでおり、高い利益率を実現している企業も見られる。近年は放課後に学校の教室を利用して外部の講師が受験指導や補習をおこなう学校内塾のような新しいサービスによる新規顧客の開拓もおこなわれている。
「通信教育」は受講方式により大きく2つに分類できる。従来型のカリキュラムに従った教材と添削指導を中心とする教材・添削型と、インターネットでのオンライン講義や動画配信によるオンラインスクール型の通信教育に分かれる。オンラインスクールはデジタルデータを活用するため、教材の更新や提供が容易で検索性も高く、従来型の通信教育とは特徴が大きく異なっている。
「社会人教育・語学」については、教育・指導する内容によって分類ができる。いずれもその領域の専門家が知識や技能を伝授する形式が多く、サービス品質が講師の力量に大きく依存する。また、TACや資格の大原などが展開する資格講座もある。資格については国家資格・公的資格・民間資格に分かれ、資格対策講座の受講者は通学・通信教育・eラーニング・独学などから自身に最適な学習方式を組み、資格取得を目指すしくみが形成されている。